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【注目銘柄ダイジェスト】鳥貴族が急落、東芝は大幅続伸

2017/6/12 18:45 FISCO
*18:45JST 【注目銘柄ダイジェスト】鳥貴族が急落、東芝は大幅続伸 <8035> 東エレク 16395 -510 大幅反落。先週末の米国市場ではSOX指数が4%超の急落となり、東京市場でも同社などの半導体関連を中心に、主力ハイテク株に売りが波及。スマホ市場で目玉となっている高速データ通信機能について、最新「iPhone」では当面実現できない可能性があると伝わったこと、フェイスブックやアップルなど「FAAMG」株の下押しリスクの可能性をゴールドマン・サックス証券が指摘したことなどが米ハイテク株安の背景に。 <8795> T&DHD 1711.5 +48.5 続伸。UBS証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も1945円から2430円に引き上げている。上場大手生保の中ではESRの水準が最も高く、足元の超低金利環境の中でも資本充足度に懸念はないとしているほか、EVや新契約価値の金利感応度が高く、金利上昇時のバリュエーションのアップサイドも大きいとして、生保セクターのトップピックと位置づけ。米長期金利の底打ちなども支援に。 <3903> gumi 1202 -165 大幅反落。先週末に決算を発表している。前4月期営業損益は16.5億円の黒字となり、前期の22.3億円の赤字から大きく収益改善している。新タイトルの想定以上の寄与によって、従来予想の13.4億円を上回る着地になった。一方、今第1四半期の営業損益は収支均衡を予想、収益拡大基調が継続すると期待されていただけに、ネガティブな反応が先行した。広告宣伝費の大幅な増加などを想定しているようだ。 <7013> IHI 407 +8 反発。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も320円から600円まで引き上げている。18年3月期営業利益は過去最高益の見通しだが、低採算案件が一掃される19年3月期にかけ、更なる成長余地が大きいと考えているもよう。19年3月期営業利益は910億円を予想。大和証券、クレディ・スイス証券、マッコーリー証券など、足元では投資判断格上げの動きが目立っている。 <6502> 東芝 329.1 +28.3 大幅続伸。同社の半導体メモリー事業買収に名乗りをあげている米ウエスタンデジタルが、日米連合の買収提案を少なくとも2兆円に増額する意向と報じられている。買収時点では社債の形で資金提供することで、独占禁止法の抵触なども避けられるとの見方。依然としてブロードコムサイドが優勢ではあるが、着実に売却条件などは優位な方向に向かっているとみられている。 <3193> 鳥貴族 2541 -241 急落で一時下落率トップ。先週末に発表した決算内容が嫌気された。17年7月期第3四半期累計営業利益は9.8億円で前年同期比7.3%減益、通期予想は従来の19.6億円から13.2億円、前期比17.2%減益に下方修正。新規出店未達による売り上げの減少、野菜仕入れ価格高騰による原価率の悪化などが背景。下振れは懸念されていたものの、下方修正幅は想定以上との見方が優勢のようだ。 <4238> ミライアル 1094 +150 ストップ高比例配分。先週末に発表した第1四半期の決算内容が好感された。営業利益は3億円で前年同期比54.4%増益、上半期予想の2.4億円を大きく超過する格好になっている。半導体シリコンウエハ業界の活況に支えられ、ウエハ容器の出荷が伸びたもようだ。会社側では通期予想を公表していないが、コンセンサスの大幅な上振れを織り込む動きに。 <3320> クロスプラス 1090 +150 ストップ高比例配分。先週末に発表した第1四半期決算がポジティブサプライズに繋がった。営業損益は3.6億円の黒字で前年同期比2.3倍、上半期計画は1.5億円の赤字であった。生産体制の再構築や在庫管理の徹底などで原価率が改善した。業績の季節性などは感じられるが、着実な増益決算を続けるなかで、PERやPBR水準などバリュエーション面での割安感も意識される。 <6498> キッツ 990 +92 急伸。大和証券が投資判断を「3」から「2」へ格上げ、目標株価も850円から1200円にまで引き上げている。銅価格上昇を受けて4月に国内で値上げを発表しており、19年3月期に向けてピーク営業利益の更新が視野に入ってきたと想定。また、2度の自己株式取得を含めた17年3月期の総還元性向は90%を超えるなど、積極的な株主還元策も評価しているようだ。 <1928> 積水ハウス 1945 +48 反発。先週末に発表している第1四半期決算をポジティブ視する動きが優勢となった。営業利益は338億円で前年同期比26%増益、会社側の上半期計画は5%減益になっており、順調なスタートと捉えられている。収益性の改善が想定以上となっており、市場予想も50億円程度は上振れの水準とみられる。上半期決算発表時での通期予想上方修正などを織り込む動きに。 <8181> 東天紅 224 +14 急騰。東京上野動物園の雌のジャイアントパンダ「シンシン」(11歳)が出産したと報じられている。シンシンの出産は12年7月以来、約5年ぶりとなるもよう。パンダの赤ちゃんが公開されることにより、観光客が増加し、店舗売上増加に繋がるとの期待感が先行したようだ。
関連銘柄 11件
1928 東証プライム
3,544
11/27 15:30
-42(-1.17%)
時価総額 2,426,517百万円
ハウスメーカー大手。戸建住宅事業、賃貸・事業用建物事業、賃貸住宅管理事業、国際事業が柱。建築・土木事業、仲介・不動産事業等も展開。戸建住宅事業では大空間リビング、次世代室内環境システムなどが好評。 記:2024/10/22
3,230
11/27 15:30
-25(-0.77%)
時価総額 37,539百万円
全品均一価格の焼鳥屋(居酒屋)チェーン「鳥貴族」を展開。チキンバーガー専門店「TORIKI BURGER」等も。グループ店舗数は1100店舗超。配当性向20%以上目安。トリキアプリのDL数は86万DL超。 記:2024/10/08
3320 東証スタンダード
1,046
11/27 15:18
-2(-0.19%)
時価総額 8,074百万円
1951年創業のアパレルメーカー。専門店等への卸売を行うアパレル卸売事業が主力。自社ブランドの開発・販売等を行うブランド小売事業等も。EC専用ブランドを強化。非アパレル事業はヘルスケア中心に販路拡大図る。 記:2024/10/24
3903 東証プライム
370
11/27 15:30
-8(-2.12%)
時価総額 18,304百万円
モバイルオンラインゲーム制作会社。自社オリジナルや他社IPを活用したゲームの開発・運用で成長。OSHIトークン等のブロックチェーン等事業も。アスタータタリクスは24年9月末で運用終了。コスト最適化図る。 記:2024/10/25
4238 東証スタンダード
1,394
11/27 15:30
-46(-3.19%)
時価総額 14,107百万円
プラスチック成形事業が主力。シリコンウェハ搬送容器で世界トップシェア。竪型射出成形機、金型などの成形機事業も展開。中期経営計画では29.1期売上高239億円目標。生産能力増強、中国市場開拓などに取り組む。 記:2024/10/24
6498 東証プライム
1,077
11/27 15:30
-21(-1.91%)
時価総額 97,358百万円
国内最大手の総合バルブメーカー。ステンレス鋼製バルブで国内高シェア。「KITZ」ブランドを展開。バルブのラインナップ数は9万種類超。流体制御技術が強み。販売会社設立でインド市場向け販売力の強化を図る。 記:2024/08/10
6502 東証プライム
4,590
12/19 15:00
-5(-0.11%)
時価総額 1,988,103百万円
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は1株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記:2023/09/15
7013 東証プライム
7,749
11/27 15:30
-159(-2.01%)
時価総額 1,198,615百万円
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
8035 東証プライム
22,240
11/27 15:30
-410(-1.81%)
時価総額 10,489,118百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
8181 東証スタンダード
870
11/27 15:30
-6(-0.68%)
時価総額 2,239百万円
広東・福建料理ベースの中華料理老舗。日本料理「海燕亭」やブライダル事業、「おうちで東天紅」シリーズのEC事業、不動産賃貸等も手掛ける。宴会、グリル部門は順調。東京国際フォーラム店の改装工事を実施。 記:2024/10/27
8795 東証プライム
2,503.5
11/27 15:30
-31.5(-1.24%)
時価総額 1,474,562百万円
生保大手。太陽生命保険、大同生命保険、T&Dフィナンシャル生命保険などを傘下に収める。独自のビジネスモデルによる競争優位性が強み。総資産は17兆円超。Z世代等との接点構築などでコアビジネスの強化図る。 記:2024/10/09