7,260
5/2 15:00
-90(-1.22%)
時価総額 92,347百万円
伊藤忠傘下の食品卸。主顧客にセブンイレブンなど。重点分野として電子看板、総菜、物流に力注ぐ。24.3期3Q累計は新規客の獲得や既存客との取引拡大が進んで増収・二桁増益に。通期利益計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/05
2,010
5/2 15:00
-6(-0.3%)
時価総額 9,298百万円
業務用食材専門商社。ホテルやレストラン、居酒屋等の外食産業向け業務用食材や資材を販売。生鮮品からPB商品まで扱う。食材卸売事業は大幅増益。中京圏は伸び悩むが、首都圏が売上好調。24.3期3Qは収益伸長。 記:2024/02/24
2,055
5/2 15:00
-15(-0.72%)
時価総額 52,996百万円
居酒屋チェーン。鮮魚や活貝がメインの「磯丸水産」や鶏料理をメインとする「鳥良商店」などの業態を展開。低投資業態の開発・出店を継続。磯丸事業部門は大幅増収。増収効果などで24.2期3Qは営業黒字転換。 記:2024/03/05
東京23区を中心に投資用新築マンションを開発・販売。神奈川、埼玉、千葉に事業地域を拡大中。24.10期1Qは投資用マンションの販売が順調。賃料収入も増えて増収・大幅営業増益に。通期最高業績・増配を見込む。 記:2024/04/16
1,540
5/2 15:00
+19(1.25%)
時価総額 15,338百万円
独立系不動産開発会社。東京都城南エリアを中心に不動産投資用の新築1棟マンションや中古1棟ビルリノベーションを富裕層や機関投資家などに販売。24.3期3Q累計は足踏みも、竣工引渡しは4Qに集中する見込み。 記:2024/03/27
1,638
5/2 15:00
+38(2.38%)
時価総額 19,453百万円
ポイントサイト「モッピー」を運営。サイト経由で得る広告収入が収益源。ビットバンク社を通じ、三井住友トラストHDとデジタルアセットの保管管理事業参入へ向けた設立準備会社を設立。23.12期は大幅経常増益。 記:2024/02/10
オンラインゲーム開発会社。海外ゲーム会社へのライセンス供与も展開。YouTuberやVTuberをゲームに登場させるノベルゲームブランド「Rabbitfoot」に注力。先行投資優先し、中間期は足踏み。 記:2024/01/28
通信販売会社。ベースメイクやファンデーション、スキンケア等の化粧品や美容関の商品を販売する。店舗販売も行う。再生医療関連にも進出。今期3Q累計は美容関連が好調だった。子会社化した再生医療関連も寄与した。 記:2024/04/12
クラウドプラットフォーム構築支援やセールスフォースの導入支援を行う。転職・就活情報サイト運営も。24.3期3Q累計はエンジニア拡充で構築・導入支援が好伸。スキルシェアは先行投資が続く。通期5割増収を計画。 記:2024/03/12
2,703
5/2 15:00
-53(-1.92%)
時価総額 16,340百万円
システム開発会社。クラウド先端テクノロジーを活用したDX支援やモビリティ最適化クラウドキャリオットなどを展開。主要顧客にコマツやANA、NTTドコモなど大手企業多数。業容好調で、3Q累計は増収・利益急伸。 記:2024/02/29
創薬ベンチャー。がん領域に特化した医薬品の開発、販売を行うスペシャリティファーマ。がん領域医薬品パイプラインの拡充図る。業務委託費の減少等で、23.12期通期は損益改善。24.12期は大幅増収計画。 記:2024/02/25
再生医療ベンチャー。細胞版の3Dプリンタを使用して、3D細胞製品を開発、販売する。末梢神経や骨軟骨、血管等の領域で事業展開する。23年12月期はパイプライン開発が順調に進展した。新製品も販売を開始した。 記:2024/02/24
1,695
5/2 15:00
-13(-0.76%)
時価総額 37,044百万円
化粧品や健康食品を開発・販売。製造は外部に委託。通販を軸に直営店販売や卸売も。24.9期1Qは健康食品の好調続く。化粧品は新製品が牽引。現法設立の米国は2Qからテスト展開開始へ。通期最高業績・増配を計画。 記:2024/04/12
1,973
5/2 15:00
+14(0.71%)
時価総額 163,759百万円
産業廃棄物処理施設や水処理施設を設計・建設。バイオマス発電施設にも強み。国内環境・エネルギー事業は受注増。エネルギープラントの新設7件などを受注。設備・システム事業は売上堅調。24.3期3Qは増収。 記:2024/02/14
9,640
5/2 15:00
+40(0.42%)
時価総額 26,992百万円
船舶用エンジンを製造・販売。部品販売や修理も。三菱重工業が筆頭株主。新燃料エンジンの開発を推進。24.3期上期は部品・修理が好調で大幅増益に。最新鋭省エネ主機関の受注が好調。通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/01/18
3,550
5/2 15:00
-175(-4.7%)
時価総額 47,818百万円
半導体洗浄装置メーカー。バッチ式洗浄装置に強み。韓国資本傘下。サムスン電子が主顧客。昨年10月に拠点を設立した米国の開拓に着手。日本はパワーデバイス向けで新規客を開拓へ。24.12期は連続最高業績を計画。 記:2024/03/08
973
5/2 15:00
-17(-1.72%)
時価総額 15,387百万円
商業用ドローンを製造・販売。独自開発の自律制御技術に強み。取引先は221社。外国籍従業員比率は約2割。23.12期通期は損益改善。24.12期は大幅増収見通し。インドの大型案件などの売上貢献見込む。 記:2024/04/14
4,525
5/2 15:00
+75(1.69%)
時価総額 77,970百万円
粉体機器でトップ。粉体製品の受託加工やプラスチック薄膜製造装置も。日清エンジニアリングと業務提携。粉体関連事業は堅調。豆類の処理プロセス等を中心に食品分野向けは好調。23.9期通期は2桁増収増益。 記:2024/01/16
1,321
5/2 15:00
+2(0.15%)
時価総額 39,198百万円
貨幣処理機器メーカー。カジノ、ATM、券売機、精算機、自動販売機、各種キオスク端末機などを展開。国内コマーシャル部門は好調。バス運賃箱向け紙幣識別機ユニットなどが販売増。24.3期3Qは大幅増益。 記:2024/02/22
2,105
5/2 15:00
+19(0.91%)
時価総額 9,056百万円
研究分野で使用される高性能スーパーコンピュータを開発。研究者や開発者の多角的支援に定評。HPC事業は売上伸長。大学官公庁向け各種中規模システム等が寄与。CTO事業も売上増。24.6期2Qは売上堅調。 記:2024/02/26
1,162
5/2 15:00
-6(-0.51%)
時価総額 46,497百万円
中国・深センで不動産の賃貸管理、開発事業を展開。深セン市の委嘱を受け、同市中心部でワールドイノベーションセンターを開発。その他収益は伸び悩む。法人税等の減少などにより、24.3期3Qは2桁最終増益。 記:2024/02/26
3,245
5/2 15:00
+25(0.78%)
時価総額 36,889百万円
フォトマスク大手。大型液晶パネル向けで世界首位級。有機EL用フォトマスクで高シェア。ウェアラブル医療機器等も。大型フォトマスク事業は液晶パネル用中心に足踏み。販管費は増加。24.9期1Qは業績伸び悩む。 記:2024/04/16
1,109
5/2 15:00
-3(-0.27%)
時価総額 5,868百万円
独立系自動車部品メーカー。駆動系部品のOEM供給と補修用部品の製造・販売を展開。主要顧客は現代自動車。冷却装置部品の電動化対応製品拡販に注力。等速ジョイントやバルブスプール好調で、3Q累計は大幅営業増益。 記:2024/03/22
610
5/2 15:00
-11(-1.77%)
時価総額 28,987百万円
自動車エンジン用軸受が柱。船舶エンジン用にも強い。自動車向けの精密金属加工部品やダイカスト品も。24.3期3Q累計は自動車生産回復が追い風。増収効果で販管費増をこなす。減損損失解消。通期増収増益を見込む。 記:2024/02/15
845
3/22 15:00
-1(-0.12%)
時価総額 41,535百万円
自動車部品メーカー。自動車や建設機械、産業車両向けに鋳造品や鍛造品、機械加工を提供。熱影響・熱変形を最小化する熱処理技術や溶接技術に定評。3Q累計は利益急伸。オアシスが812円でTOB。実現なら上場廃止。 記:2024/02/10
7,780
5/2 15:00
-280(-3.47%)
時価総額 194,500百万円
総合光学メーカー。世界首位級のカメラ交換レンズに強み。監視カメラ用レンズや車載カメラ用レンズを育成。24.12期は営業最高益の連続更新を計画。配当性向の目安を35%→40%に修正。総還元性向は60%目安。 記:2024/02/14
10,880
5/2 15:00
-40(-0.37%)
時価総額 92,077百万円
素材メーカー。イリジウムやルテニウムなど加工難易度の高い希少貴金属を手掛け、プラチナグループメタルを用いた工業製品を製造。医療用シンチレーター向けイリジウムルツボを拡販。ケミカル停滞で中間期は足踏み。 記:2024/03/25
1,238
3/27 14:59
+2(0.16%)
時価総額 6,059百万円
マンションディベロッパー。東京都心部を中心に、高級分譲マンション「サンウッド」を開発、販売する。京王電鉄がTOB。今期3Q累計は不動産開発や新築収益不動産等が増加も、販売手数料や広告宣伝費が重しとなった。 記:2024/02/08