1,714
11/22 15:30
+4(0.23%)
時価総額 57,177百万円
国内きのこ事業が主力。長野県長野市に本社。エリンギ、ブナシメジは国内トップ。高効率生産体制が強み。海外きのこ事業、加工品事業、化成品事業も。国内きのこ事業ではブランド価値向上による収益拡大に注力。 記:2024/08/05
3,735
11/22 15:30
+40(1.08%)
時価総額 110,018百万円
注文住宅の建築請負が主力。木造ローコスト住宅に強み。リフォームや戸建分譲、マンション販売、オフィス区分所有権販売、エネルギー事業等も。注文住宅のシェア拡大が成長戦略の軸。既存営業エリアの深耕を図る。 記:2024/08/09
1,004
11/22 15:30
+10(1.01%)
時価総額 41,921百万円
麻生グループ傘下の建設会社。基礎工事や地盤改良工事などの特殊土木に強み。清水寺本堂の環境保全などでも実績。中期経営計画では26.3期PBR1.3倍以上目標。地盤改良工事、民間受注の拡大等に取り組む。 記:2024/06/24
3,521
11/22 15:30
-13(-0.37%)
時価総額 308,330百万円
植物油脂大手。チョコレート用油脂は世界シェア上位。業務用チョコレートは国内シェアトップ。乳化・発酵素材事業、大豆加工素材事業も手掛ける。業務用チョコレート事業、植物性油脂事業を成長分野に位置付け。 記:2024/10/20
1,055
11/22 15:30
+18(1.74%)
時価総額 47,366百万円
不動産開発、不動産投資等を行うリアルエステート事業が主力。ワンルームマンション「DeLCCS」シリーズ等を展開。セールスプロモーション事業等も。東京都心エリアの住居系不動産用地の積極的な仕入を図る。 記:2024/07/05
1,696
11/22 15:30
-5(-0.29%)
時価総額 5,346百万円
LSI半導体製品、画像認識システム等の販売を行う製品事業が主力。IPコアライセンス事業、AI受託開発サービス等のプロフェッショナルサービス事業を展開。セーフティ分野、ロボティクス分野などで新規獲得に注力。 記:2024/07/01
1,864
11/22 15:30
+21(1.14%)
時価総額 15,266百万円
サイバー・セキュリティ事業が主力。マルウェアや脆弱性攻撃を高精度で検知・防御する「FFRI yarai」が主力製品。ソフトウェア開発・テスト事業も。戦略的販売パートナーとの連携強化などを継続実施。 記:2024/06/24
指紋認証機器の開発・販売を展開。クラウド本人認証ソリューションや統合ID管理ソフトウェアなども手掛け、香港や中国での汗孔認証アルゴリズムに注力。クラウド認証サービスを育成。23.12期1Qは増収確保。 記:2023/05/25
3,675
11/22 15:30
-100(-2.65%)
時価総額 24,810百万円
データコントロール事業を展開。クラウドサーバやIoTデバイス等の自動監視、運用を行う。IoTエンジン「NEQTO」を活用したIoTソリューションの提供等も。海外オペレーションの体制強化など先行投資を継続。 記:2024/08/29
2,821
11/22 15:30
+19(0.68%)
時価総額 91,680百万円
半導体向け高純度化学材料が主力。光ファイバー用材料や太陽電池用材料等も。山梨県上野原市に本社。開発から製造まで全ての工程を内製化。27.1期売上高226億円目標。半導体製造用化学化合物の生産能力向上図る。 記:2024/07/26
580
11/22 15:30
-1(-0.17%)
時価総額 2,997百万円
音声合成エンジン、関連ソリューションの提供を行う。独自の音声合成技術に強み。導入実績は2300社。フュートレックと経営統合で基本合意。法人向け製品はオーディオブック向け音声コンテンツの受託案件が順調。 記:2024/06/09
1,319
11/22 15:30
-7(-0.53%)
時価総額 52,276百万円
Whitebox向けネットワークOS等のネットワーク事業、IoT事業、ブラウザコンポーネントの提供等のWebプラットフォーム事業を手掛ける。IoT分野は成長。ネットワーク事業を注力分野に位置付け。 記:2024/10/21
5,749
11/22 15:30
+162(2.9%)
時価総額 1,700,916百万円
独立系電線メーカー大手。1885年創業。光ファイバケーブルや通信ケーブル、圧力センサ、プリント回路、自動車電装品等を手掛ける。光ファイバ融着接続機に強み。自動車事業部門は収益性改善に引き続き取り組む。 記:2024/08/05
1,606
11/22 15:30
+5(0.31%)
時価総額 20,963百万円
半導体・FPD製造装置の部品の開発・製造等を行う。真空チャンバー、排気板、静電チャック等が主要製品。鹿児島県出水市に本社。太陽電池製造装置部品は引き合い継続。消耗品を強化。26.8期売上高120億円目標。 記:2024/10/29
2,787
11/22 15:30
-25(-0.89%)
時価総額 41,365百万円
塗布装置等の半導体装置、半導体製造装置向け搬送装置などを手掛けるプロセス機器事業が主力。表面処理用機器事業、金型・樹脂成形事業も展開。岡山県岡山市に本社。液晶カラーフィルター用塗布装置で高シェア。 記:2024/10/09
インターネット広告関連事業を行うDACとアイレップの親会社として16年10月に設立。博報堂DYグループなど広告代理店と密接。博報堂DYHDがTOB実施。成立なら上場廃止へ。19.3期1Qは業績好調。 記:2018/09/17
産業機械メーカーやソフトウェアメーカーに取扱説明書やマニュアルを作成・管理・運用するシステムを提供。企画、翻訳、コンサルも。22.3期1Qは売上堅調。MOS事業が売上牽引。HOTARUの連結効果等が寄与。 記:2022/01/15
2,012
11/22 15:30
-3(-0.15%)
時価総額 3,763,677百万円
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
1,135
11/22 15:30
-11(-0.96%)
時価総額 24,902百万円
1931年創業の電子部品メーカー。アルミ電解コンデンサで世界トップシェア。電気二重層キャパシタにも強み。ホンダなどが主要取引先。ICT市場、産業機器市場を最重要戦略市場に位置付け。高付加価値品の拡販図る。 記:2024/06/29
958
11/22 15:30
+8(0.84%)
時価総額 163,066百万円
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。精密機械、風力発電等も。25.3期は営業増益計画。環境事業の収益改善等を見込む。 記:2024/07/04
1,833
11/22 15:30
-53(-2.81%)
時価総額 30,763百万円
プロジェクト・マネジメント・オフィス(PMO)サービスが主力のマネジメント専門企業。マネジメントコンサル、プロジェクトマネジメント実行支援等を行う。人材の積極採用などにより、事業領域の拡大を図る。 記:2024/10/25
434
11/22 15:30
-1(-0.23%)
時価総額 59,744百万円
日本保証、Jトラストグローバル証券、グローベルス、JT親愛貯蓄銀行、Jトラスト銀行インドネシア等を傘下に持つ持株会社。Jトラスト銀行インドネシアは貸出残高の増強に注力。不動産事業ではブランド認知向上図る。 記:2024/08/01
3,785
11/22 15:30
+15(0.4%)
時価総額 132,774百万円
MUFGグループの大手信販会社。クレジットカードや家賃保証、集金代行等を手掛けるカード・ペイメント事業が主力。オートローン、ローン保証等も。配当性向35%目標。国内事業における収益基盤の拡充図る。 記:2024/08/27
不動産会社。アパートやマンションの販売を主力に、不動産管理や売買仲介等のサービスの提供、ゼネコン、介護等の事業を行う。今期3Q累計はアパート販売が順調に推移した。不動産サービスやゼネコンも堅調だった。 記:2022/11/24
1,594
11/22 15:30
-1(-0.06%)
時価総額 3,080百万円
総合海運会社。1929年創業。日本軽金属が筆頭株主。日本軽金属向けアルミナ・水酸化アルミ輸送、全農向け穀物輸送が柱。外航海運中心に内航海運も。既存主要顧客との関係強化、新規取引先の開拓などに取り組む。 記:2024/08/09
メガネ業界大手。「メガネスーパー」を運営し、眼鏡やコンタクトレンズ、補聴器を販売。300店舗展開。2店舗の新規出店実施。卸売事業は伸長。展示会による大型受注や販管費の削減等が寄与。24.4期2Qは増収。 記:2024/01/08
514
11/22 15:30
+2(0.39%)
時価総額 3,296百万円
かんざしや傘、箸などの和雑貨専門店を主要都市や観光地に出店。アニメ・ゲームコンテンツのグッズOEM製造、宿泊施設の運営事業等も。訪日外国人の増加等で来店客数は増加。高価格帯商品の寄与で客単価は上昇。 記:2024/06/03
140
11/22 15:30
-2(-1.41%)
時価総額 23,229百万円
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05