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*17:26JST 藤商事 Research Memo（3）：主力タイトル「リング」シリーズの投入効果により、対前期比で大幅増収、黒字を達成 ■業績動向 1. 2018年3月期の業績概要 藤商事<6257>の2018年3月期の業績は、売上高が前期比58.8%増の52,314百万円、営業利益が4,502百万円（前期は2,271百万円の損失）、経常利益が4,234百万円（同2,280百万円の損失）、当期純利益が2,525百万円（同1,944百万円の損失）と対前期比で大幅増収、黒字転換増益となった。同社の主力タイトルである「リング」シリーズの最新機種となる「リング　終焉ノ刻」をパチンコ・パチスロ機の両方で投入、合わせて5.36万台を販売したことにより、全体の販売台数が前期の9.78万台から13.05万台と33.4%増加したことが主因だ。 販売台数の伸びに対して売上高の伸びが上回ったのは、パチンコ機において単価の低いパネル販売の比率が低下し、本体販売の比率が上昇したことが主因となっている。2017年6月に投入した「CRリング 終焉ノ刻」以降の機種では新本体枠を採用し、新たにサイドユニットシステムを導入しており、本体販売の比率が高まった。本体（外枠）は一度購入すれば以降の機種では、パネル（盤面）とサイドユニットの交換のみで継続して使用が可能となる。一度ホールで導入すれば、5～6年程度の使用が可能となるため、ホール側にとってもコスト低減につながるメリットがある。同様にパチスロ機についても2017年5月に投入した「パチスロ　リング　終焉ノ刻」から分離筐体システムを採用している。回胴部ユニットと下パネルを交換するだけで継続使用を可能としたものとなっている。 売上総利益率が前期比で3.2ポイント低下したが、これは部材費率の高い本体販売の比率が上昇したことによる。同影響を除いたベースでは、部品の共通化やリユース部品の採用など原価低減施策を進めたことで総利益率は改善したものと見られる。一方、販管費率は前期の54.2%から35.5%と大きく低下した。設計段階からの見直しにより研究開発費が前期比2.6%減の10,157百万円と削減できたことや、販促ツールのデジタル化によるコスト低減、各種経費の見直しを進めた効果が出た格好だ。この結果、営業利益は前年度から黒字転換となり、大幅増益を達成した。 販売台数における期初会社計画比ではパチスロ機が新機種投入を1機種、翌期に先送りしたことで計画を下回ったものの、パチンコ機にてカバーしたことによりトータルではほぼ計画どおりに推移し、全体の売上高は期初会社計画を4.6%上回った。また、販管費は研究開発費や広告宣伝費の抑制により計画を4.9%下回り、結果、営業利益は計画を80.1%上回った。 2. パチンコ機・パチスロ機の販売動向 パチンコ機の販売状況は、台数ベースで前期比13.9%増の11.0万台、金額ベースで同34.7%増の43,744百万円となった。新機種の投入は前期の8機種から6機種に減少したものの、人気シリーズの「CRリング　終焉ノ刻」（2017年6月発売）が4.49万台のヒットとなったほか、「CR地獄少女　宵伽（よいのとぎ）」（2017年12月発売）も2.22万台の販売となるなど得意とするホラー系の販売が好調に推移したことで、前期を上回る販売を達成した。また、1機種を除く全ての機種で稼働週目標も達成している。 一方、パチスロ機は販売台数で2.04万台（前期は0.12万台）、売上高で8,536百万円（同485百万円）となり、2016年3月期並みの水準まで回復した。新機種の投入は前期の1機種から4機種に増加した。このうち、「パチスロ　リング　終焉ノ刻」（2017年5月発売）が0.87万台、「パチスロ　地獄少女　宵伽（よいのとぎ）」（2017年8月発売）が0.63万台と堅調な販売となった。稼働週目標の達成に対しては4機種中、1機種にとどまったが、同社では市場平均の稼働状況に対して比較的高い目標を設定しており稼働力の底上げはできているようで、着実にホールからの評価も高まっているものと見られる。 販売が好調だった要因としては、主力タイトルをパチスロ・パチンコ機の両方で投入するなどタイアップ戦略を実施したことや、斬新な演出・アイデアなどを積極的に採用し（サイドユニットシステムの導入など）、商品の差別化が図られたことも一因と考えられる。 無借金経営で手元キャッシュは200億円を超え、財務の健全性は高い 3. 財務状況と経営指標 2018年3月期末の総資産は前期末比2,860百万円増加の60,230百万円となった。主な変動要因を見ると、流動資産では現預金・有価証券が5,486百万円、受取手形および売掛金が2,090百万円、棚卸資産が174百万円減少した一方で、前渡金が1,449百万円減少した。また、固定資産では有形固定資産が1,007百万円減少したほか、長期前払費用が1,214百万円減少した。 負債合計は前期末比2,811百万円増加の12,971百万円となった。買掛金が757百万円、未払法人税等が1,770百万円、賞与引当金が312百万円それぞれ増加した。また、純資産は前期末比48百万円増加の47,259百万円となった。剰余金の配当1,438百万円、および自己株式の取得1,157百万円の支出があったが、当期純利益の計上2,525百万円、その他有価証券評価差額金の増加119百万円でカバーした格好だ。 経営指標を見ると、自己資本比率は負債の増加額が大きかったこともあり前期末の82.3%から78.5%に低下したものの、有価証券も含めた手元キャッシュは27,884百万円と潤沢で有利子負債もないことから、財務の健全性は極めて高いと判断される。また、収益性についても2018年3月期の業績回復から、ROAで7.2%、ROEで5.3%、売上高営業利益率で8.6%とそれぞれ2期前よりも上回る水準まで回復している。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《MW》