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【FISCOソーシャルレポーター】個人投資家元・社長:中期のトレーダーは抑えておきたい、まだ仕込み余地大の原油関連銘柄

2016/12/29 10:05 FISCO
*10:05JST 【FISCOソーシャルレポーター】個人投資家元・社長:中期のトレーダーは抑えておきたい、まだ仕込み余地大の原油関連銘柄 以下は、フィスコソーシャルレポーターの個人投資家元・社長氏(ブログ「元投資顧問会社社長のチラシの裏」)が執筆したコメントです。フィスコでは、情報を積極的に発信する個人の方と連携し、より多様な情報を投資家の皆様に向けて発信することに努めております。 ---- ※2016年12月26日14時に執筆 11月30日、OPECは総会で、予想に反して8年ぶりの減産に最終合意しました。 世界各国の政界・産業界の関係者はこの動きに注目しており、マーケットでは原油価格を大きく押し上げる事になるだろうと原油関連銘柄が動き始めています。 冴えない値動きであったWTI原油先物価格は上昇を続け、今まで原油安から割安感が目立っていた原油関連銘柄も、中期的に投資の対象となっていくでしょう。 こうした状況からも、今回は原油関連銘柄を深堀解説していこうと思います。 ■知っておいて損はない!WTI原油先物価格とは? WTI原油先物価格とは、原油の商品先物取引のことを指します。 WTIはウエスト・テキサス・インターミディエートの略で、西テキサス地方で産出される硫黄分が少なくガソリンを多く取り出せる高品質な原油のことを指します。そのWTIの先物がニューヨークマーカンタイル取引所(NYMEX)で取引されています。 このWTI原油先物価格が、世界の原油取引の重要な指数として取り扱われています。 ▽WTI原油先物価格と原油関連銘柄の連動性 日経平均に採用されるような大型株に投資をするのであれば、日経平均株価や日経先物、そして為替の動きまで見なければトレードなど出来ません。 それと同じように、原油関連銘柄の投資をするのであれば、WTI原油先物価格は非常に重要な指数になります。 では、原油価格は安い方が良いのでしょうか?それとも、高い方が良いのでしょうか? 例えば、個人の生活レベルで物事を考えた時、原油価格が下がった方がありがたいと考える方は多いはずです。ガソリンや暖房に使う灯油、電気代、衣料品や様々な生活物資の価格に反映されるので、原油価格は高いよりも安いに越したことはありませんね。 しかしながら、原油を取り扱う企業で考えれば、原油の消費量が変わらないのに原油価格だけが下がってしまうと、大きなマイナスとして業績に関わってきてしまいます。 WTI原油先物価格が上昇した場合、比例して原油関連銘柄の株価も上昇していく傾向にあると言うことを、まずは頭に入れておきましょう。 ■減産合意と原油関連銘柄の連動性 減産合意と原油関連銘柄の連動性を知る前にOPECと減産、この2つの意味を解説していきます。 ▽OPECとは? 減産の話が出てかららOPECという単語が目につくようになりました。 原油に関係のある機構というのだけ理解しておけば問題ないのですが、もう少し詳しく解説すると、OPECとはOrganization of the Petroleum Exporting Countries=石油輸出国機構の事を指します。 OPECは国際石油資本などから石油産出国の利益を守ることを目的として、1960年9月14日に石油輸出国によって結成、設立された組織です。 現在では14ヶ国が加盟していますが、加盟国すべてを含めれば世界の原油生産量の半分を占める、いわば石油供給の鍵を握る存在とも言えるでしょう。 ▽OPECによる原油の減産の意図 今回の焦点になっている減産とは、世界での原油の生産量を減らすという事です。 総会での合意は、OPEC加盟国全体の生産量の上限を、1日あたり3,250万バレルにするというもの。ロシアなどOPEC非加盟国もこれに応え、来年1月から大幅な減産に貢献することに合意しています。 減産を実施することにより原油価格の下落に歯止めをかけ、価格上昇させることが狙いにあることは読者の皆様もおわかりのことかと思います。 減産により原油の希少価値が高まるため、原油の価格が上がり、産油国の収支も増加する。減産による原油価格の上昇の真の狙いは、産油国の経済の立て直しにほかなりません。 ■原油の中期展望 現状では先高観からWTI原油先物が上昇していますが、実際に減産が始まるのは来年の1月からです。 原油価格の上昇を見込んで、原油先物及び原油関連銘柄は大幅な上昇を遂げていることから、減産による経済的恩恵は織り込み済みであると考える投資家もいらっしゃるかもしれません。 しかしながら、先程解説した通り、減産の狙いは産油国の経済状態の立て直しにあります。長期的に原油価格をコントロールし、原油価格をある一定水準以上に維持し続けていかなければ産油国の経済状態も改善されていくとは言い難いのが現実です。 こうした背景からも、原油価格は中長期的に右肩上がりの推移を辿っていくと予想されますし、原油関連銘柄への恩恵も、中長期的に波及していくものと考えられます。 ■原油関連銘柄 原油関連銘柄を探す際に抑えておきたいところは割安感。 長らく原油安により割安のまま放置されていた銘柄が多く、割安放置の根源である原油安が改善されるとなれば、割安解消という結果に結びつきます。 ということで、今回は原油関連銘柄の中でも割安な3銘柄をピックアップしてみました。 ▽富士石油<5017> 原油精製販売企業。 今期は黒字転換するも、まだまだ割安水準。原油関連銘柄の中で最も注目する銘柄です。 PER 3.35倍、PBR 0.68倍 ▽出光興業<5019> 石油精製元売り大手企業。 今期は黒字転換。直近では、韓国における100%子会社の出光電子材料韓国(京畿道坡州市)の有機EL材料製造装置の生産能力を増強するなど、有機EL事業も積極化。 PER 7.22倍、PBR 1.05倍 ▽JXホールディングス<5020> 原油元売りの最大手企業。証券と言えば野村というように、石油と言えばJXです。 今期は黒字転換。しかし17年3月期第2四半期累計(4-9月)は下方修正を発表。 PER 12.51倍、PBR 0.89倍 ▽その他の原油関連銘柄一覧 国際石開帝石<1605> 海洋掘削<1606> 石油資源<1662> 双日<2768> TOKAI<3167> 昭和シェル<5002> 東亜石<5008> 富士興<5009> 日精蝋<5010> 東燃ゼネ<5012> ユシロ<5013> BPカストロ<5015> MORESC<5018> コスモHD<5021> 高見沢<5283> ダイヤ通商<7462> サンリン<7486> 日新商<7490> サンオータス<7623> カメイ<8037> 三谷商<8066> 三愛石<8097> ミツウロコG<8131> シナネンHD<8132> エネクス<8133> 上原成<8148> 三谷産業<8285> 当ブログでは、個人的に注目しているテーマ関連株の深掘り、個別銘柄の考察、世界経済の今後の流れ、投資全般に役立つ情報を定期的に発信しています。チャート画像付きでの解説などもありますので、ブログも併せてお読み頂けますとより深くご理解頂けるかもしれません。 「投資顧問会社社長 ブログ」で検索してもらえれば、当ブログ「元投資顧問会社社長のチラシの裏」が出てくると思います。 ---- 執筆者名:元・社長 ブログ名:元投資顧問会社社長のチラシの裏 《KS》
関連銘柄 30件
1605 東証プライム
2,005
11/22 15:30
+25(1.26%)
時価総額 2,524,568百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
1606 東証1部
24
7/20 15:00
-11(-31.43%)
時価総額 432百万円
国内唯一の海洋掘削専門企業。石油・天然ガスの探鉱・開発に係る海洋掘削事業が主力。地球深部探査船「ちきゅう」の運用等も手掛ける。海洋掘削は売上好調。「ちきゅう」による商業掘削等が寄与。18.3期は2桁増収。 記:2018/06/11
1662 東証プライム
1,090
11/22 15:30
+20(1.87%)
時価総額 280,130百万円
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
2768 東証プライム
3,081
11/22 15:30
+30(0.98%)
時価総額 693,225百万円
ニチメン、日商岩井の経営統合で誕生した総合商社。金属・資源・リサイクルが主力。インフラ・ヘルスケア、化学、生活産業・アグリビジネス等も。配当性向30%程度目安。エッセンシャルインフラ等が戦略的強化領域。 記:2024/06/13
922
11/22 15:30
-2(-0.22%)
時価総額 128,785百万円
静岡県地盤にLPガスを中心とするエネルギー・住生活関連事業、情報通信事業を展開する総合生活インフラ企業。LPガスの顧客件数は業界3位。情報通信部門の法人向け事業はキャリアサービス、クラウドサービスが順調。 記:2024/06/13
5002 東証1部
1,682
3/26 15:00
±0(0%)
時価総額 626,706百万円
石油元売り大手で原油処理量国内第5位。財務体質健全。出光興産と19年4月に株式交換を実施し、経営統合を予定。15か月変則決算。19.3期4Q累計決算は増収・増益。通期営業利益見通しを830億円下方修正。 記:2019/02/15
5008 東証スタンダード
3,140
12/12 15:00
±0(0%)
時価総額 39,074百万円
石油精製業、電力供給業を展開。出光興産グループ。主に関東地方へ石油製品を供給。京浜製油所は重油分解装置能力が強み。23.3期2Qは2桁の増収、営業増益。出光興産がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2022/11/06
5009 東証スタンダード
1,434
11/22 15:30
+4(0.28%)
時価総額 12,539百万円
燃料油・関連商材の販売等を行う石油事業が主力。使用済み潤滑油の再資源化等を行うリサイクル事業、メガソーラー発電事業等も。中計では27.3期経常利益14.5億円目標。BDFの拡販、製造拠点の拡充・増設図る。 記:2024/06/07
5010 東証スタンダード
269
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 6,026百万円
国内唯一のワックス専業メーカー。1929年創業。パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の製造・販売を行う。ワックス国内販売シェアトップ。高品質製品群の強化、固定費削減の徹底などに取り組む。 記:2024/08/26
5012 東証1部
1,300
3/28 15:00
-20(-1.52%)
時価総額 475,800百万円
石油元売りシェア第3位。高配当利回り銘柄との位置づけ高い。エクソンモービルからの取得株の使途が注目。コスモ石油と千葉の製油所を統合。原油価格上昇で原油評価損と減損損失が減少。JXとの経営統合効果に期待。 記:2017/04/28
5013 東証スタンダード
2,195
11/22 15:30
+11(0.5%)
時価総額 30,510百万円
国内シェアトップクラスの金属加工油剤メーカー。フロアメンテナンス用ワックス等のビルメンテナンス製品、自己修復材料、光触媒等も手掛ける。新製品の拡販・投入などに取り組む。27.3期売上高600億円目標。 記:2024/06/28
5015 東証スタンダード
888
11/22 15:30
+7(0.79%)
時価総額 20,402百万円
Castrolブランド、bpブランドの自動車用潤滑油の販売を行う。ガソリンエンジン油、ディーゼルエンジン油、自動車ギア油などが主要取り扱い製品。英国BPグループ。26.12期経常利益24.5億円目標。 記:2024/10/21
5017 東証プライム
296
11/22 15:30
+2(0.68%)
時価総額 23,142百万円
石油開発のアラビア石油と石油精製の富士石油が統合。開発からは撤退し、現在は千葉県で精製を行う。日本航空やJERAグループなど強固な顧客基盤が強み。精製コストの削減、高付加価値製品の増産などに取り組む。 記:2024/10/21
5018 東証スタンダード
1,285
11/22 15:30
+11(0.86%)
時価総額 12,461百万円
特殊潤滑油が主力の化学品メーカー。ホットメルト接着剤、流動パラフィン等の素材、合成潤滑油等も。ダイカスト用離型剤、プランジャー潤滑剤等で国内トップシェア。中期経営計画では27.2期営業利益27億円目標。 記:2024/06/11
5019 東証プライム
1,030.5
11/22 15:30
+20(1.98%)
時価総額 1,435,118百万円
石油元売り大手。1911年に北九州・門司で創業。2019年に昭和シェル石油と経営統合。SS「apollostation」を展開。基礎化学品、高機能材等も。新規収益創出で事業ポートフォリオの転換図る。 記:2024/08/10
5020 東証プライム
812.9
11/22 15:30
+25.6(3.25%)
時価総額 2,465,405百万円
ENEOS、JX石油開発、JX金属などを傘下に収める持株会社。石油元売り国内トップ。機能材事業、電気事業、再生可能エネルギー事業等も手掛ける。機能材事業の収益改善図る。JX金属が東証に新規上場申請。 記:2024/10/14
6,733
11/22 15:30
+154(2.34%)
時価総額 594,887百万円
コスモ石油、コスモエネルギー開発、コスモ石油マーケティングなどを傘下に収める持株会社。岩谷産業の持分法適用関連会社。再生可能エネルギー事業等も。半導体レジスト用樹脂など機能化学品の収益拡大に注力。 記:2024/08/10
5283 東証スタンダード
2,795
11/22 9:00
-5(-0.18%)
時価総額 4,914百万円
建設・電設資材販売、燃料油販売、自動車販売を展開。長野県地盤。ガソリンスタンド運営や産廃物処理等も。電設資材事業は売上増。建設関連は防災対策工事一巡。原材料高等のコスト増も価格改定を進めて吸収へ。 記:2024/06/23
7462 東証スタンダード
317
11/22 12:30
-7(-2.16%)
時価総額 1,303百万円
関東近郊でガソリンスタンドを経営。ENEOS特約店。石油製品卸売事業、サイクルショップ「コギー」の運営、不動産事業等も手掛ける。石油卸部門は新規顧客開拓を継続。油外製品販売、新規商材販売などに注力。 記:2024/10/21
7486 東証スタンダード
659
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 8,106百万円
長野県を地盤とするエネルギー総合商社。ガソリンスタンド経営や液化石油ガスの製造・販売に加え、揮発油の燃料販売を手掛け、不動産販売や青果販売も事業領域。LPガスや石油販売は横ばい。エノキダケ販売は伸長。 記:2024/07/07
7490 東証スタンダード
884
11/22 15:30
-1(-0.11%)
時価総額 6,718百万円
ENEOS系エネルギー商社。産業用石油製品や石油化学製品、LPガス、バイオマス発電燃料等の販売、直営サービスステーションの運営等を行う。モビリティ事業の進化などに取り組む。27.3期売上高450億円目標。 記:2024/08/22
7623 東証スタンダード
527
11/22 13:54
-1(-0.19%)
時価総額 1,703百万円
ENEOSブランドのサービスステーションの運営等を行うエネルギー事業が主力。1926年創業。神奈川県地盤。プジョーブランドなどの新車・中古車販売も。SS拠点の拡大により、燃料販売量の維持・拡大図る。 記:2024/09/03
8037 東証プライム
1,869
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 70,259百万円
東北最大級の総合商社。石油製品、LPガスなどのエネルギー事業が主力。海外・貿易事業や自動車関連事業、建設関連事業、食料事業等も。アジア向け二輪車用電装部品などの輸出は順調。新商材開発、M&Aを推進。 記:2024/06/11
8066 東証スタンダード
1,879
11/22 15:30
+36(1.95%)
時価総額 225,497百万円
1914年創業の独立系商社。建設関連事業やエネルギー・生活関連事業、情報システム関連事業等を手掛ける。セメント・生コン販売で国内トップ。ゴンドラ事業、風力発電事業等も。ゴンドラは旺盛な需要が続く。 記:2024/07/07
8097 東証プライム
2,003
11/22 15:30
-5(-0.25%)
時価総額 132,198百万円
エネルギー専門商社。SSへの石油製品卸売などを行う石油関連事業が主力。キグナス石油等を傘下に持つ。ガス関連事業、航空関連事業、化学品関連事業等も。天然ガスの設備投資加速、石油関連の販売拠点の拡大維持図る。 記:2024/07/04
1,704
11/22 15:30
+10(0.59%)
時価総額 102,468百万円
LPガス・石油製品の販売等を行うエネルギー事業、電力卸売や電力小売等を行う電力事業が柱。清涼飲料水の製造・販売、不動産賃貸、複合商業施設運営等も。エネルギー事業では脱炭素成長戦略の推進などに取り組む。 記:2024/08/12
6,400
11/22 15:30
+120(1.91%)
時価総額 83,501百万円
エネルギー商社「シナネン」を中核とする持株会社。石油製品販売のほか、LPガス・灯油販売、シェアサイクル事業、建物維持管理事業等を手掛ける。配当性向30%以上目安。助成金活用で系統用蓄電池事業に参入。 記:2024/08/12
8133 東証プライム
1,616
11/22 15:30
+6(0.37%)
時価総額 188,880百万円
伊藤忠傘下のエネルギー商社。自動車販売のカーライフ事業、船舶燃料販売等の産業ビジネス事業、電力小売事業等も。配当性向40%以上目処。LPガスの直売顧客軒数は57万件超。31.3期純利益200億円以上目標。 記:2024/06/04
8148 東証2部
5,130
3/16 14:59
±0(0%)
時価総額 14,646百万円
石油やLPG、セメント、建材などを扱う専門商社。子会社を通じ小売も。地盤の京都・滋賀から首都圏にも進出。社長らの資産管理会社がMBOを発表。非上場化で大胆な改革を進める考え。18.3期2Qは利益水面下に。 記:2017/12/01
8285 東証スタンダード
320
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 19,767百万円
化学品、空調設備工事、住宅設備機器、樹脂・エレクトロニクス、情報システム分野などで事業展開する総合商社。1928年創業。メーカー機能も持つ。住宅設備機器関連事業ではオリジナルブランド製品の拡販図る。 記:2024/10/21