1,349
11/25 15:00
-16(-1.17%)
時価総額 15,897百万円
正課体育指導業務、課外体育指導業務等を行う幼児体育指導関連事業が主力。コスモスポーツクラブなどを運営。コンサルティング関連事業も展開。正課体育指導の実施会場数は1200園超。新規契約園の開拓を推進。 記:2024/10/06
229
11/25 15:30
+5(2.23%)
時価総額 2,474百万円
医療用画像管理システム、電子カルテ等の販売を行うヘルスケアソリューション事業が柱。各種画像処理・解析ソフトウェア等の販売も手掛ける。地熱発電及び水素事業から撤退。環境配慮型事業の創出などに取り組む。 記:2024/10/20
673
11/25 15:30
+19(2.91%)
時価総額 59,122百万円
保育園・学童クラブ・児童館の運営等を行う日本保育サービスを中核とする持株会社。愛知県名古屋市に本社。ダスキンの持分法適用関連会社。保育園数は200園超。幼児学習プログラムの拡充などで児童数の拡大図る。 記:2024/09/02
1,697
11/25 15:30
+35(2.11%)
時価総額 9,188百万円
画像処理及びAI技術を用いたソフトウェア開発会社。スマートフォン、半導体、車載、産業IoT向けソフトウェア事業を手掛ける。デンソーなどが主要取引先。ソニーセミコンダクタソリューションズと資本業務提携。 記:2024/10/25
231
11/25 15:30
+5(2.21%)
時価総額 6,085百万円
汎用Web会議システムの販売等を行うエンタープライズDX事業、セミナー配信プロダクトの提供等を行うイベントDX事業が柱。防音個室ブース「テレキューブ」等も。イベントDX事業は生成AI活用等で製品力を強化。 記:2024/10/05
433
11/25 15:30
+1(0.23%)
時価総額 2,045百万円
環境総合コンサルティング会社。土壌調査や水質調査などの調査測定、ラボ分析、環境コンサルタント、対策工事等を手掛ける。ベトナム等での海外事業も。設備工事関連の強化、環境関連や防災・災害関連商品の販売に注力。 記:2024/07/02
590
11/25 15:30
+1(0.17%)
時価総額 4,823百万円
土壌汚染対策事業、汚染土地活用提案のブラウンフィールド活用事業、太陽光発電所の運営等を行う自然エネルギー事業を展開。土壌汚染対策事業は受注環境良好。自然エネルギー事業は再エネ電力の供給サービスが好調。 記:2024/07/02
707
11/25 15:30
-4(-0.56%)
時価総額 6,693百万円
保育サービス大手。認可保育所や認定こども園、学童クラブの運営等を行う。東京都中心に展開。写真販売サービス「GK Photo」の提供を開始。在籍園児数は1万人超。子育てプラットフォームの開発を進める。 記:2024/07/02
1,509
11/25 15:30
-19(-1.24%)
時価総額 9,636百万円
段ボール製函印刷機や段ボール重量包装機、合撚糸機などの製造販売を行う。機雷等の防衛機器も手掛ける。1921年創業。石川県白山市に本社。レンゴーが筆頭株主。作業効率化及びコスト削減による原価低減図る。 記:2024/10/20
3,814
11/25 15:30
-7(-0.18%)
時価総額 17,683,874百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
2,866.5
11/25 15:30
+8.5(0.3%)
時価総額 3,418,499百万円
総合モーターメーカー最大手。旧社名は日本電産。京都府京都市に本社。精密小型モーター、車載・産業用モーター、商業・産業用ロボットなどを手掛ける。電動パワステ用モーターなどに強み。車載向けは収益性最優先。 記:2024/10/14
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も。eLEAP、HMO、メタバースなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/20
1,679
9/26 15:00
-13(-0.77%)
時価総額 55,080百万円
無線通信機器が主力の通信機器メーカー。日清紡HD傘下。16年3月に長野日本無線、上田日本無線の2社を完全子会社化。船舶用に強い。通信機器事業では中継装置等の売上が増加。18.3期1Qは最終損益改善。 記:2017/08/25
1,898
11/25 15:30
+22.5(1.2%)
時価総額 3,689,446百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
1,552.5
11/25 15:30
+12(0.78%)
時価総額 340,434百万円
電子部品のアルプス電気、カーナビのアルパインが経営統合。スイッチや可変抵抗器などコンポーネント事業が主力。タクトスイッチは業界トップクラスのシェア。海外売上高比率が高い。車載用電子部品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
2,572
11/25 15:30
+2(0.08%)
時価総額 43,120百万円
航空・宇宙用製品、防衛・産業用製品等を手掛ける情報システム部門が主力。抵抗溶接機、赤外線サーモグラフィ等の電子機器部門も。信号処理、画像処理技術等に強み。新規顧客獲得に向けてマーケティングを強化。 記:2024/09/02
2,458.5
11/25 15:30
+55(2.29%)
時価総額 1,737,572百万円
1918年創業の高機能材料メーカー。偏光板やフレキシブルプリント基板等のオプトロニクス部門、インダストリアルテープ部門が柱。核酸の受託製造、衛生材料等も。情報機能材料ではハイエンド製品向けに注力。 記:2024/09/02
2,335.5
11/25 15:30
+26.5(1.15%)
時価総額 7,879,155百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
2,205
11/25 15:30
-37(-1.65%)
時価総額 32,358百万円
JR東海傘下の鉄道車両製造メーカー。JR東海向けN700S新幹線などの製造を行う。建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業、エンジニアリング事業も手掛ける。収益力の強化、事業基盤改革による成長に取り組む。 記:2024/09/03
1,402
11/25 15:30
+23(1.67%)
時価総額 9,685百万円
鉄道車両メーカー。国内では新幹線や特急などの車両を手掛ける。米国やアジア、中東でも鉄道車両を展開。近鉄グループホールディングスの持分法適用関連会社。鉄道車両関連事業は堅調。。老朽車両更新需要を取り込みへ。 記:2024/07/02
116
11/25 15:30
+1(0.87%)
時価総額 15,775百万円
ブレーキ、ブレーキ用摩擦材の開発・生産・販売等を行う。1929年創業。自動車用ディスクブレーキ等が主要製品。トヨタ自動車などが主要取引先。中国系完成車メーカー向けに高付加価値製品の拡販などに取り組む。 記:2024/07/04
1,332.5
11/25 15:30
-3(-0.22%)
時価総額 1,399,994百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
3,705
11/25 15:30
+80(2.21%)
時価総額 63,267百万円
計測・認識制御機器の総合メーカー。ジャイロコンパス、オートパイロットで世界トップシェア。油空圧機器、防衛・通信機器、流体機器等も。船舶港湾機器等は堅調。防衛予算増が追い風。AI検査システムの販売開始へ。 記:2024/10/05
3,130
11/25 15:30
+26(0.84%)
時価総額 3,223,900百万円
国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。ジェイアール名古屋タカシマヤ等の流通業、不動産業、ホテル業等も。東海道新幹線は個室を導入予定。台湾高鐵から技術コンサルティングを受託。 記:2024/06/04
航空測量大手。人工衛星や航空機、車両などの各種センサーを用いた測量・計測を手掛ける。ICT技術を活用した情報サービスを提供。親会社セコムと伊藤忠がTOB(株式公開買い付け)を実施、上場廃止へ。 記:2024/09/24
1,022
11/25 15:30
+11(1.09%)
時価総額 45,615百万円
教室・塾事業や出版コンテンツ事業等の教育分野、高齢者住宅事業や認知症グループホーム事業等の医療福祉分野が柱。市進ホールディングス等を傘下に持つ。高齢者住宅事業は入居率が高水準維持。不採算事業を見直し。 記:2024/10/07
3,915
11/25 15:30
+45(1.16%)
時価総額 199,665百万円
産業廃棄物処理大手。廃油や廃酸、廃アルカリなど液状廃棄物処理に実績。子会社に土壌汚染対策のダイセキ環境ソリューション。27.2期売上高745億円目標。土壌汚染処理関連事業は高付加価値案件の受注拡大図る。 記:2024/10/24