マーケット
11/22 15:15
38,283.85
+257.68
44,736.57
+440.06
暗号資産
FISCO BTC Index
11/26 13:00:27
14,529,544
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

前日に動いた銘柄 part2:BEENOS、ジグソーなど

2015/7/8 7:32 FISCO
*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2:BEENOS、ジグソーなど 銘柄名<コード>⇒7日終値⇒前日比 九電工<1959> 2109 -78 高値圏で利食い売り優勢の格好に。 シークス<7613> 3010 -85 公募価格決定もアク抜け感にはつながらず。 JDI<6740> 434 -10 SMBC日興やバークレイズが業績下方修正。 三菱UFJ<8306> 885.1 +8.8 欧米株式市場の下げが限定的でメガバンクにも買い安心感。 シャープ<6753> 165 +4 買い戻しなどが引き続き優勢の展開にも。 サクサHLDG<6675> 299 -1 引き続き顔認証関連として短期資金の関心高い。 東京電力<9501> 675 +20 電力株高の流れが支援にも。 日本郵船<9101> 347 +8 原油市況の下落などはプラス材料に。 ANA<9202> 347.2 +8.4 JPモルガンでは目標株価410円に上げ。 日本電気<6701> 373 +10 シティでは目標株価を430円から490円に上げ。 日立製作所<6501> 804.8 +13 マイナンバー登録で企業代行などとも伝わる。 古河電工<5801> 213 +4 SMBC日興では「1」から「2」に格下げだが。 三井物産<8031> 1634 -14.5 原油市況の大幅下落で資源関連の上値は重い。 マツダ<7261> 2470 +63 JPモルガンでは「オーバーW」格上げで3100円目標。 阿波製紙<3896> 1318 +300 炭素繊維強化プラスチック開発を引き続き材料視。 セキド<9878> 238 +19 決算受けての下げも限定的で押し目買い優勢。 カワセコンピュータ<7851> 467 -29 連日の株価急伸で短期的な過熱警戒感も。 シダー<2435> 256 +44 TPP進展期待で介護関連の一角に物色向かう。 BEENOS<3328> 3150 +260 投資先のシンガポール社が同社や印タタ・グループ等から資金調達。 関門海<3372> 287 +30 食品・外食関連の低位株の一角に改めて物色。 シリコンスタジ<3907> 6380 -1040 業績予想の下方修正を受けた失望売りが続く。 エムケイシステ<3910> 20520 +2530 テラスカイ<3915>が上値追いの展開となっていることが刺激材料に。 ジグソー<3914> 10170 +1500 Kudanへの出資完了でIoT連携の世界展開スタート。 ニューテック<6734> 716 +100 第1四半期の赤字縮小を再評価する動き。 ソノコム<7902> 791 +100 前期からの業績回復や割安感が評価される。 U-NEXT<9418> 6410 +740 マザーズ銘柄のなかでも出遅れ感強く注目集める。 日プロセス<9651> 1085 -140 16年5月期営業利益は前期比24%減の見通し。 《SY》
関連銘柄 28件
1959 東証プライム
5,121
11/25 15:30
-29(-0.56%)
時価総額 362,900百万円
九州電力グループの総合設備企業。屋内線工事、空調管工事が柱。九州電力への依存度は低い。福岡空港国内線ターミナルなどで施工実績。太陽光発電事業等も。配当性向25%目安。過去最大規模の仕掛工事量を抱える。 記:2024/06/09
2435 東証スタンダード
231
11/25 15:30
±0(0%)
時価総額 2,651百万円
リハビリ中心の介護専門会社。介護付き有料老人ホーム「ラ・ナシカ」の運営等を行う施設サービス事業が主力。デイサービス事業、在宅サービス事業も展開。在宅サービス事業では業務手順見直し等で利益率改善を図る。 記:2024/09/01
3328 東証プライム
3,600
11/25 15:30
+155(4.5%)
時価総額 48,974百万円
海外向け購入サポートサービス「Buyee」が主力。日本の通販商品の海外発送代行サービス、海外通販サイト「セカイモン」の運営等を手掛ける。グローバルコマース部門では積極プロモーションによる流通拡大図る。 記:2024/08/02
3372 東証スタンダード
216
11/25 15:30
+1(0.47%)
時価総額 3,024百万円
とらふぐ料理専門店「玄品」を首都圏、大阪中心に展開。シンガポール、中国にも店舗。直営店舗数は40店舗超。フランチャイズ事業も。養殖ふぐの旨味成分向上技術に強み。玄品ではうなぎ料理の販促等にも取り組む。 記:2024/08/23
3896 東証スタンダード
480
11/25 15:30
+12(2.56%)
時価総額 4,883百万円
機能材メーカー。機械漉和紙メーカーとして1916年に創業。エンジン用濾材等の自動車関連資材、分離膜支持体用不織布等の水処理関連資材が柱。分離膜支持体用不織布の新工場を建設中。26.3期売上213億円目標。 記:2024/06/18
3907 東証グロース
798
11/25 15:30
-2(-0.25%)
時価総額 2,373百万円
先端リアルタイムCG技術等を提供する開発推進・支援事業、ゲーム・映像業界特化の人材紹介・派遣サービスを手掛ける人材事業を展開。開発推進・支援事業では顧客基盤拡大図る。人材事業では収益改善に取り組む。 記:2024/10/28
3910 東証スタンダード
293
11/25 15:30
+4(1.38%)
時価総額 1,590百万円
社労士業務支援システム「社労夢」、WEB年末調整システム「eNEN」等の社労夢事業が主力。人事評価・人財育成クラウドシステム「GooooN」等のCuBe事業も。新製品開発、原価低減などに取り組む。 記:2024/10/07
3914 東証グロース
3,670
11/25 15:30
-5(-0.14%)
時価総額 24,776百万円
データコントロール事業を展開。クラウドサーバやIoTデバイス等の自動監視、運用を行う。IoTエンジン「NEQTO」を活用したIoTソリューションの提供等も。海外オペレーションの体制強化など先行投資を継続。 記:2024/08/29
3915 東証プライム
1,980
11/25 15:30
+40(2.06%)
時価総額 25,578百万円
セールスフォースやAWSなどのクラウドサービス導入支援等を手掛ける。Salesforceの導入支援では国内トップクラスの実績。Salesforce開発等は順調。NTTデータとの協業進化などを図る。 記:2024/10/21
5801 東証プライム
6,408
11/25 15:30
+57(0.9%)
時価総額 452,834百万円
国内電線大手。1884年創業。ワイヤハーネス、電線等の電装エレクトロニクス部門が柱。光ファイバ・ケーブル、通信用波長可変光源などで世界トップクラス。情報通信ソリューション部門では製販体制の強化図る。 記:2024/08/26
6501 東証プライム
3,814
11/25 15:30
-7(-0.18%)
時価総額 17,683,874百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
6675 東証スタンダード
2,736
11/25 15:30
-19(-0.69%)
時価総額 17,086百万円
情報通信機器メーカー。ビジネスホンやネットワークアプライアンス等のサクサブランド事業、カードシステム等のOEM事業が柱。SIビジネス等も。27.3期売上高500億円目標。事業ポートフォリオの変革図る。 記:2024/08/10
6701 東証プライム
12,450
11/25 15:30
+185(1.51%)
時価総額 3,396,983百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
6734 東証スタンダード
1,542
11/25 12:31
-7(-0.45%)
時価総額 3,209百万円
ファブレス型のストレージメーカー。NASやDAS、ストレージサーバ、バックアップストレージ等を手掛ける。産業用PCやネットワーク製品等も。多彩な販売チャネルが強み。ミラーカードなどOEM製品の供給推進。 記:2024/10/20
6740 東証プライム
20
11/25 15:30
±0(0%)
時価総額 77,608百万円
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も。eLEAP、HMO、メタバースなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/20
6753 東証プライム
1,013.5
11/25 15:30
+10.5(1.05%)
時価総額 659,187百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
7261 東証プライム
1,001
11/25 15:30
-2(-0.2%)
時価総額 632,436百万円
1920年創業の自動車メーカー。広島県安芸郡府中町に本社。トヨタと資本業務提携。人気車種にクロスオーバーSUV「CX-5」など。高効率エンジン等に強み。北米市場は販売順調。25.3期は販売台数増を見込む。 記:2024/08/30
7613 東証プライム
1,160
11/25 15:30
+4(0.35%)
時価総額 58,464百万円
EMS(電子機器製造受託)国内最大手。1992年にサカタインクスの海外事業部が分離・独立して設立。電子部品の調達サービス、プラスチック成形等も。24年11月にインド・ベンガルールに販売会社を設立予定。 記:2024/09/02
7851 東証スタンダード
222
11/25 15:30
+2(0.91%)
時価総額 1,146百万円
事務用帳票の製造・販売等を行うビジネスフォーム事業、高速データプリントやオンデマンド印刷などの情報処理事業を展開。中期経営計画では27.3期売上高28億円目標。情報処理事業では自治体案件のシェア拡大図る。 記:2024/08/22
7902 東証スタンダード
780
11/25 14:06
+7(0.91%)
時価総額 3,900百万円
スクリーンマスクメーカー。電子業界向けにスクリーンマスクやメタルマスク、フォトマスクを展開。スクリーン印刷用資機材なども手掛ける。高付加価値製品の開発、高精度製品の安定生産等に注力。25.3期は増収計画。 記:2024/06/29
8031 東証プライム
3,325
11/25 15:30
+20(0.61%)
時価総額 10,066,062百万円
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
1,826
11/25 15:30
+1(0.05%)
時価総額 24,252,923百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
9101 東証プライム
4,973
11/25 15:30
-2(-0.04%)
時価総額 2,292,553百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
9202 東証プライム
2,829.5
11/25 15:30
-8.5(-0.3%)
時価総額 1,370,310百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02
9418 東証プライム
4,820
11/25 15:30
-120(-2.43%)
時価総額 289,802百万円
U-NEXT、USEN、U-POWER等を傘下に収める持株会社。店舗BGMで国内トップシェア。動画配信サービスは国内シェア2位。コンテンツ配信事業の課金ユーザーは444万人超。USENでんきは収益性向上。 記:2024/10/29
563.9
11/25 15:30
+5.1(0.91%)
時価総額 906,197百万円
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。電気代の値上げは寄与するが、原油高や節電進み環境厳しい。柏崎刈羽原子力発電所7号機は再稼働の時期を見通せず不透明。 記:2024/07/13
9651 東証スタンダード
1,352
11/25 15:30
+8(0.6%)
時価総額 14,392百万円
独立系システム開発会社。制御・組込システム開発が主力。通信、交通、流通、金融向けのシステムに強み。日立グループなどが主要顧客。27.5期売上高120億円以上目標。新規設計案件、大規模案件の受注増図る。 記:2024/10/24
9878 東証スタンダード
653
11/25 15:16
+13(2.03%)
時価総額 1,333百万円
輸入ブランド専門店「GINZA LoveLove」や韓国コスメのセレクトショップ「&choa!」の運営を行う。美容事業等も。販管費の見直しによる利益率の改善、売場面積に合った品揃えなどに取り組む。 記:2024/06/04