暗号資産
FISCO BTC Index
7/4 17:05:36
9,437,746
出来高変化率ランキング（10時台）～アップル、クイックなどがランクイン
2015/4/30 10:56
FISCO
*10:56JST 出来高変化率ランキング（10時台）～アップル、クイックなどがランクイン
※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。
■出来高変化率上位 [4月30日 10:40 現在]
（直近5日平均出来高比較）
コード⇒銘柄⇒出来高⇒5日平均出来高⇒出来高変化比率⇒株価変化率
<1819> 日鉄住金テクス 2275000 109200 1983.33% 12.52%
<1369> DIAM225 7857 641.2 1125.36% -1.69%
<3765> ガンホー 37621800 3257660 1054.87% 9.98%
<1959> 九電工 1007000 125600 701.75% 9.68%
<3347> トラスト 11098400 1402960 691.07% 22.99%
<3787> テクノマセマティ 155600 19780 686.65% 3.95%
<6817> スミダコーポ 1323900 188220 603.38% 10.83%
<2454> オールアバウト 447300 64260 596.08% 3.11%
<2788> アップル 5476600 957700 471.85% 17.62%
<9742> アイネス 1199500 219000 447.72% -2.65%
<1592> 上場J400 130495 29916.6 336.20% -1.93%
<6331> 化工機 1162000 290800 299.59% 3.38%
<6035> IRJHD 91100 24100 278.01% -10.07%
<4587> ペプチド 336600 96960 247.15% 13.84%
<2438> アスカネット 534600 154420 246.20% -15.47%
<7740> タムロン 218400 67740 222.41% 9.61%
<4318> クイック 200500 62480 220.90% 7.6%
<4664> RSC 1415700 470380 200.97% 23.02%
<1368> TPXDベア 11741 4263.4 175.39% 3.95%
<5959> 岡部 480800 183360 162.22% -5.69%
<3687> フィックスターズ 89800 36400 146.70% 0.29%
<5344> MARUWA 132600 53820 146.38% -5.07%
<1942> 関電工 998000 413800 141.18% 5.31%
<6967> 新電工 1266400 538940 134.98% 3.95%
<1950> 日本電設 122800 53620 129.02% 6.84%
<6395> タダノ 1658000 751200 120.71% 3.53%
<1699> 野村原油 2147740 974046 120.50% 3.31%
<3098> ココカラファイン 34800 16380 112.45% 3.14%
<1945> 東京エネシス 446000 211200 111.17% 9.98%
<8914> エリアリンク 1165900 581220 100.60% 2.4%
《FA》
関連銘柄 26件
1819
東証１部
579
時価総額 78,782百万円
7/28 15:00
-12(-2.03%)
-12(-2.03%)
新日鐵住金グループの総合エンジニアリング企業。14年10月、新日鐵住金完全子会社7社と経営統合。事業規模拡大等で、15.3期は増収増益。増配。 新日鉄住金の完全子会社となるため7月29日付けで上場廃止へ。 記：2015/05/26
1942
東証プライム
1,705
時価総額 350,016百万円
7/4 15:00
-1(-0.06%)
-1(-0.06%)
電気設備工事で国内トップ級。完工高の2割超が筆頭株主の東京電力グループ向け。発電用風車の施工実績は200基超。設備工事業は新規受注高、完成工事高が増加。固定資産交換差益を計上。24.3期3Qは2桁増益。 記：2024/03/04
1945
東証プライム
1,388
時価総額 51,720百万円
7/4 15:00
-19(-1.35%)
-19(-1.35%)
発電・変電設備の設計や建設、保守が柱。東京電力グループ。情報通信設備工事や発電事業、不動産事業、リース・レンタル事業等も。中計では27.3期売上高1000億円目標。再生可能エネルギー関連市場の拡大図る。 記：2024/06/03
1950
東証プライム
1,954
時価総額 120,243百万円
7/4 15:00
+3(0.15%)
+3(0.15%)
JR東日本系列の鉄道電気工事会社。一般電気工事や情報通信工事なども。売上の52％がJR東日本向け。24.3期3Q累計は受注堅調で昨年末受注残が22年末比12％増の1714億円に。通期増収増益・増配を計画。 記：2024/03/11
1959
東証プライム
5,772
時価総額 409,033百万円
7/4 15:00
+4(0.07%)
+4(0.07%)
九州電力グループの総合設備企業。屋内線工事、空調管工事が柱。九州電力への依存度は低い。福岡空港国内線ターミナルなどで施工実績。太陽光発電事業等も。配当性向25％目安。過去最大規模の仕掛工事量を抱える。 記：2024/06/09
2438
東証グロース
609
時価総額 10,636百万円
7/4 15:00
+23(3.92%)
+23(3.92%)
ウェディング向け写真集等のフォトブック事業、葬儀社向け遺影写真加工等のフューネラル事業が柱。遺影写真作成で国内トップ。空中ディスプレイ事業も手掛ける。葬儀業界向けDXサービスは既存契約先の活用が順調。 記：2024/06/09
2454
東証スタンダード
406
時価総額 5,662百万円
7/4 15:00
+6(1.5%)
+6(1.5%)
総合情報サイトを運営。専門家による情報発信に強み。試供品提供サイトも。24.3期3Q累計はドコモと共同運営の「dショッピング」が堅調維持。だが広告単価下落でメディア売上が冴えず。戦略投資増も利益の重石に。 記：2024/03/11
2788
東証スタンダード
591
時価総額 8,186百万円
7/4 15:00
+6(1.03%)
+6(1.03%)
東南アジア向けが中心の中古車輸出が柱。中古車買取専門店のFC展開も。中古車輸出事業は売上増。マレーシアの旺盛な需要などが寄与。中古車買取販売事業も増収。小売台数が2桁の増加。23.12期通期は増収。 記：2024/04/08
3098
東証１部
8,110
時価総額 254,751百万円
9/28 15:00
-350(-4.14%)
-350(-4.14%)
大手ドラッグストア。「ココカラファイン」を主力に全国展開する。調剤薬局も運営する。マツモトキヨシと21年10月に経営統合へ。グループ店舗数は1473店舗。15店舗の新規出店実施。22.3期1Qは2桁増益。 記：2021/09/09
3347
東証スタンダード
299
時価総額 8,417百万円
7/4 15:00
±0(0%)
±0(0%)
中古車販売会社。インターネットを通じた中古車の輸出、販売に加え、レンタカーや南アフリカでの自動車ディーラーも展開する。今期3Q累計は中古車輸出やレンタカー、南アの自動車ディーラーが堅調に推移した。 記：2024/02/14
3687
東証プライム
1,990
時価総額 66,934百万円
7/4 15:00
-4(-0.2%)
-4(-0.2%)
マルチコアソリューションを開発。コンピュータの処理能力を高速化するソフトウェアに強み。量子コンピューターや乳がんのAI画像診断支援事業開発を推進。高速化サービス中心に需要を取入れ、1Qは増収営業増益。 記：2024/02/29
3765
東証プライム
2,813.5
時価総額 256,588百万円
7/4 15:00
-23.5(-0.83%)
-23.5(-0.83%)
オンラインゲーム大手。家庭用ゲームも展開。主力の「パズドラ」に加え、「ラグナロクオリジン」にも注力。海外売上比率は6割超。パズドラは安定。Ragnarok関連タイトルは好調。23.12期通期は2桁増収。 記：2024/02/24
3787
東証スタンダード
600
時価総額 1,556百万円
7/4 12:33
-1(-0.17%)
-1(-0.17%)
ソフトウェアやハードウェア向けの画像・音声圧縮技術をライセンス提供。映像伝送システムも。収益は3月と9月に集中傾向。24.3期3Q累計はハードウェア向けが冴えず。販管費増も利益の重石。継続前提に重要事象。 記：2024/02/14
4318
東証プライム
2,225
時価総額 42,495百万円
7/4 15:00
-1(-0.04%)
-1(-0.04%)
人材紹介、人材派遣・紹介予定派遣・業務請負等の人材サービス事業が主力。建設、医療・福祉分野向けに強み。リクルーティング事業、情報出版事業等も。特定領域の人材紹介は順調。26.3期売上高398億円目標。 記：2024/06/09
4587
東証プライム
2,494
時価総額 324,245百万円
7/4 15:00
+41(1.67%)
+41(1.67%)
東大発のバイオベンチャー。製薬会社との共同研究開発を中心に事業を展開。欧米大手製薬会社とも取引実績。放射性医薬品も事業領域。創薬開発プラットフォームに強み。複数の新規契約を締結し、23.12期は増収確保。 記：2024/03/29
4664
東証スタンダード
564
時価総額 1,658百万円
7/4 15:00
-2(-0.35%)
-2(-0.35%)
建物総合管理会社。警備を主に清掃や設備管理なども。人材派遣を育成中。AI警備システムの実証実験を開始。建物総合管理サービス事業は好調。清掃部門では巡回清掃業務が拡大。24.3期3Q累計は大幅増収増益。 記：2024/02/22
5344
東証プライム
40,100
時価総額 496,117百万円
7/4 15:00
+100(0.25%)
+100(0.25%)
エレクトロニクス用及び産業用セラミックス、電子部品の製造・販売等を行う。セラミック基板の高熱伝導基板で世界トップシェア。照明機器事業も。車載関連事業はハイブリッド、プラグインハイブリッド向けで拡大見込む。 記：2024/06/07
5959
東証プライム
779
時価総額 38,398百万円
7/4 15:00
-1(-0.13%)
-1(-0.13%)
金属建材メーカー。仮設・型枠製品やシステム柱脚、建設機材など建設金物が柱。中低層建築物用の構造機材製品に定評。仮設・型枠製品、土木製品などは売上増。23.12期通期は増収。24.12期は最終黒字転換計画。 記：2024/02/26
6035
東証プライム
1,197
時価総額 21,354百万円
7/4 15:00
-7(-0.58%)
-7(-0.58%)
IR・SR活動に特化したコンサルティング会社。株式議決権に関わるコンサルティング、M&Aアドバイザリーが主力。証券代行業務等も。配当性向50％目処。アクティビスト対応等に係る有事対応案件は案件受託が継続。 記：2024/06/04
6331
東証プライム
4,345
時価総額 34,386百万円
7/4 15:00
-5(-0.11%)
-5(-0.11%)
石油・化学プラントや環境設備の建設・エンジニアリングが主力。単体機械は油清浄機に強み。舶用機械も。エンジニアリング事業は収益伸長。投資有価証券売却益の計上等により、24.3期3Q累計は大幅最終増益。 記：2024/04/14
6395
東証プライム
1,185.5
時価総額 153,522百万円
7/4 15:00
+14.5(1.24%)
+14.5(1.24%)
建設用クレーン国内最大手。高所作業車、車両搭載型クレーンも国内首位。石油プラント向けなどエネルギー分野で実績。海外売上高比率は6割超。23.12期通期業績は計画超過。24.12期は増収増益を見込む。 記：2024/04/09
6817
東証プライム
1,140
時価総額 36,644百万円
7/4 15:00
-2(-0.18%)
-2(-0.18%)
コイル専業メーカー。キーレスエントリー用コイルなどで世界トップシェア。家電関連市場は売上足踏み。車載市場は増収。xEV関連売上が伸びる。23.12期通期は増収、営業増益。24.12期は2桁増益計画。 記：2024/03/31
6967
東証プライム
5,679
時価総額 767,642百万円
7/4 15:00
+20(0.35%)
+20(0.35%)
半導体パッケージの総合メーカー。静電チャック、ハイエンド半導体PKGなどが主力製品。国内生産比率の高さが特徴。24.3期3Qは業績足踏み。半導体製造装置向けセラミック静電チャックは市況悪化などが響く。 記：2024/04/07
7740
東証プライム
4,205
時価総額 193,430百万円
7/4 15:00
+15(0.36%)
+15(0.36%)
総合光学メーカー。世界首位級のカメラ交換レンズに強み。監視カメラ用レンズや車載カメラ用レンズを育成。24.12期は営業最高益の連続更新を計画。配当性向の目安を35％→40％に修正。総還元性向は60％目安。 記：2024/02/14
8914
東証スタンダード
1,731
時価総額 44,802百万円
7/4 15:00
+23(1.35%)
+23(1.35%)
土地・空室を調達し、レンタル収納空間として運用・販売。土地権利整備は縮小の意向。24.12期は構造改革が完了したストレージの出店加速を想定。利益率改善も進めて連続営業最高益を目指す。配当性向は30％目安。 記：2024/04/12
9742
東証プライム
1,847
時価総額 38,602百万円
7/4 15:00
+38(2.1%)
+38(2.1%)
独立系SI。公共、金融向けに強み。24.3期3Q累計は自治体システム標準化前のリプレース需要が減少。新オフィス開設に伴う費用増も利益の重石に。25.3期以降に本格化の自治体システム標準化対応に向けて準備。 記：2024/03/10
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