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*17:55JST イデアインター Research Memo（6）：RIZAPへの供給等グループのシナジー効果で成長拡大を狙う ■中期計画と成長シナリオ (2)成長戦略の詳細 イデアインターナショナル<3140>は成長実現に向けた具体的な成長戦略をロードマップという形で掲げている。その内容はフェーズ1とフェーズ2の大きく2段階に分けられている。フェーズ1は主として同社の体制固めに主眼が置かれたものであり、2014年6月期の下期（2014年1月-6月期）から本格的に実施されてきており、2015年6月期にも一部施策が続いている。フェーズ2は収益拡大に向けた各施策がその内容となっており、この2015年6月期から本格的にスタートしている。 フェーズ1の構造改革の中で、収益インパクトが大きいものはコスト削減と製造機能の強化・内製化である。このうち、コスト削減については、2014年6月期の下期（2014年1月-6月期）に実施され、年度換算ベースで固定費を273百万円削減することに成功した。具体的な削減策の内容は、全社的な経費見直し、業務委託費の見直し、人員配置の適正化、などである。2015年6月期は通期で固定費削減効果が出てくるため、2014年6月期との比較では、130百万円前後の費用削減効果が出てくると弊社ではみている。 製造機能の強化・内製化は、具体的には主力製品の1つであるオーガニック化粧品「Terracuore」の内製化から開始される見通しだ。現在、「Terracuore」はイタリアで原体製造から瓶詰めまで行い、最終製品の形で日本に輸入している。しかし、イタリアの外注先は瓶を台湾に発注して一度イタリアに瓶を送らせているなど物流に無駄も多く、製品の販売までのリードタイムも6ヶ月前後と長期間になっている。今後は、化粧品の原体をイタリアから輸入し、2014年に同社が吸収合併した（旧）日本リレント化粧品の工場において、「Terracuore」製品の瓶詰作業を行う計画である。これによってコストダウンとバランスシートにおける棚卸資産の圧縮が期待される。 フェーズ2は2015年6月期から本格的にスタートした。まず経営体制の変更としては2014年9月に森正人（もりまさと）氏が代表取締役社長に就任した。同氏は健康コーポレーションが資本参加した2013年9月に取締役に就任していた。森社長に期待されるのは、健康コーポレーション出身であることを活かして、健康コーポレーション・グループ各社とのシナジー効果を創出して、売上高・粗利益を拡大させることだ。 フェーズ2の最も重要なポイントである、売上高・粗利益の拡大について、基本的な考え方としては、優れたマーケティング力を有する健康コーポレーションの広告宣伝ノウハウやIT力、販売力を活かして、同社の製品を大量かつ効率的に、価格を下げることなく販売するというものだ。既にいくつかの具体的な施策は動き出しており、例えば、健康コーポレーションが展開し、急成長しているパーソナルトレーニングジム事業「RIZAP（ライザップ）」へ「Terracuore」製品をアメニティとして供給、同社のリレント化粧品製造設備での健康コーポレーションの有力通販商品「どろあわわ」の製造受託などがある。 弊社が特に期待しているのは、eコマースの拡大策だ。同社は自社サイトとZOZOTOWNでネット通販を行っているが、積極的にはプロモーションを行ってこなかった。しかし、2014年6月期のインターネット販売は、前期比11.3%増となり同社の小売売上高の15.6%を占めるまでに成長している。健康コーポレーション・グループにはIT技術で強みを持つ(株)DropWaveなどもあり、eコマースにおけるブランド力向上策やプレゼンス向上策が今後の注目点と考えている。 同社はまた、ブランドの集約にも踏み切った。かつては20以上あったブランドを順次統廃合してきたが、それでも12ブランドほど残っていた。それを今回、各商品ジャンル1ブランドとし、合計4ブランドへと集約した。現時点では、店頭には在庫が並んでいるため、ブランド集約の効果が見えにくくなっている。 弊社が注目するのは、商品ブランドの削減よりも、商品アイテム数の柔軟な削減・整理だ。商品アイテム数は同社の経営悪化を招いた大きな要因であったと弊社ではみている。同社は元々クロック（置時計、掛時計）の企画開発からスタートして、文房具から家電製品まで様々な領域に拡大してきた。ヒット作も失敗作も、金型コストなど一定の固定費が発生するために、アイテム数の拡大は結果的に同社の経営基盤を弱めることにつながったと弊社では分析している。今回のブランドの集約は、同時にアイテム数の削減を伴うものと期待されるが、ブランドイメージの保持、品揃えの充実、及び経営効率性の確保（アイテム数の絞り込み）をどうバランスさせることができるかに、同社の成長戦略の成否がかかっていると弊社ではみている。 弊社ではこの点で、同社が成功する可能性は高いと考えている。現時点の在庫は収益確保には十分なので、この在庫商品が販売されている期間、同社は残すべきアイテム、捨てるべきアイテム、新規に投入すべきアイテムを選別する猶予があり、商品戦略におけるリスクをかなり減らすことができると考えられるからだ。 フェーズ2の中の人財育成に関して、2015年6月期は、マネジメント層も含めた様々な階層の社員について、健康コーポレーション・グループからの講師の派遣や、健康コーポレーション・グループの他の企業との合同研修に参加するなどして、人財の育成を急ぐことをこれまで以上に強化する方針だ （執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之） 《FA》