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【次世代電池】マイクロニクス急伸、米グーグルの電池開発競争参入で関心高まる

2015/4/13 11:16 FISCO
*11:17JST 【次世代電池】マイクロニクス急伸、米グーグルの電池開発競争参入で関心高まる 米グーグルは家庭用電気製品などハードウエアへの事業拡大を強化するため、電池の性能向上に向けた研究を開始していると報じられている。グーグルは近年、運輸や医療、ロボット工学、通信などの業界に進出し、効率性の高い電池が欠かせないハードウエアの設計を行っている。 次世代電池関連への思惑が高まりそうである。マイクロ二クス<6871>は大幅続伸となるなか、他の次世代電池関連への波及が意識される。 <6871>日本マイクロニクス {量子技術に基づく物理電池} <5121>藤倉ゴム {マグネシウム電池} <6937>古河電池 {マグネシウム電池} <6955>FDK {リチウムイオン電池} <5333>日本ガイシ {ナトリウム硫黄(NAS)電池} <5802>住友電工 {生産コストを大幅に引き下げる技術} <7004>日立造船 {亜鉛空気電池} <6752>パナソニック {リチウムイオン電池} <3105>日清紡HD {電気二重層キャパシタ} 《TM》
関連銘柄 9件
3105 東証プライム
987
9/27 15:00
+19.3(1.99%)
時価総額 166,921百万円
日清紡ブレーキ、日清紡メカトロニクス、日清紡ケミカル、日本無線等を傘下に持つ持株会社。1907年に紡績会社として創業。経営資源の重点投入により、無線・通信及びマイクロデバイス事業を軸にした成長加速図る。 記:2024/07/29
5121 東証プライム
1,211
9/27 15:00
-24(-1.94%)
時価総額 28,393百万円
ゴム資材メーカー。産業用資材とゴム引布の大手メーカー。ゴルフシャフトやアウトドアスポーツ用品も手掛ける。今期3Q累計は引布加工品が堅調も、住宅設備関連や制御機器等の産業用資材、スポーツ用品が足踏み。 記:2024/04/16
5333 東証プライム
1,973
9/27 15:00
+13(0.66%)
時価総額 626,092百万円
ガイシで世界首位。自動車排ガス浄化用セラミックスやNAS電池なども。自動車関連が堅調。半導体装置関連も回復。NAS電池は独水素製造会社から受注。パワー半導体向け絶縁放熱回路基板の生産能力を大幅に増強へ。 記:2024/07/22
5802 東証プライム
2,446.5
9/27 15:00
+31(1.28%)
時価総額 1,942,377百万円
国内最大の電線メーカー。自動車用ワイヤハーネスに強み。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて自動車用ハーネスが好調。電力ケーブルも伸長。生産性改善や物流効率化も効いて増収増益に。4Qに有証売却益を計上へ。 記:2024/04/12
1,281.5
9/27 15:00
-4.5(-0.35%)
時価総額 3,144,874百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
6871 東証プライム
4,340
9/27 15:00
+360(9.05%)
時価総額 173,708百万円
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
6937 東証プライム
1,379
9/27 15:00
-3(-0.22%)
時価総額 45,231百万円
古河電気工業傘下の二次電池メーカー。自動車用などの鉛蓄電池、アルカリ蓄電池、リチウムイオン電池等を手掛ける。小惑星探査機「はやぶさ2」などで納入実績。トヨタなどが主要取引先。鉛電池の収益向上を図る。 記:2024/06/29
6955 東証スタンダード
605
9/27 15:00
±0(0%)
時価総額 20,894百万円
富士通傘下の電池・電子部品メーカー。ニッケル水素電池、リチウム電池等の電池事業が主力。各種モジュール、スイッチング電源等の電子事業も。ニッケル水素電池は高付加価値市場に注力。新規ビジネス開拓にも取り組む。 記:2024/09/02
7004 東証プライム
1,010
9/27 15:00
+11(1.1%)
時価総額 171,917百万円
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。精密機械、風力発電等も。25.3期は営業増益計画。環境事業の収益改善等を見込む。 記:2024/07/04