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*08:34JST トライステージ---15年2月期通期の営業利益は18.6％増、各利益項目は予想比2桁増の達成 トライステージ<2178>は3月31日、2015年2月期（14年3月-15年2月）決算を発表。売上高は前期比10.7％減の321.85億円、営業利益は同18.6％増の9.19億円、経常利益は同19.8％増の9.31億円、当期純利益は同42.3％増の5.33億円だった。前期から取り組んでいる「メディア枠の仕入量適正化」や販売価格の安定化が奏功し、売上総利益は28.92億円から31.92億円10.4％増となったほか、売上総利益率は8.0％から9.9％へ1.9ポイント改善した。 なお、「メディア枠の仕入量適正化」は、大量一括仕入れという従来のメディア枠の仕入方針を変え、メディア枠の見直しと需要に応じた柔軟な仕入を行うもの。これにより、多発していた不採算枠の値引きなどが減り、売上総利益率の回復に寄与している。 なお、16年2月期の業績予想については、既存事業は引き続き利益率改善の施策を推し進めることや、新たな施策によって増収増益となるものの、WEB事業および海外事業への投資を積極的に行う予定であり、売上高で前年同期比8.2％増の348.18億円、営業利益が同16.0％減の7.72億円、経常利益が同18.0％減の7.64億円、純利益が同10.0％減の4.79億円を見込んでいる。今後は「TV広告のさらなる革新」「TVとWEB のシームレス化による広告の革新」「海外事業の革新」をビジョンとして掲げ、事業の拡大を図る方針であり、近々新中期経営計画を開示する予定。 同社グループの顧客企業が属するダイレクトマーケティング市場は、依然として拡大基調は続いているものの、市場規模の拡大により伸長率は鈍化傾向となっている。特に、テレビ通販市場は、今後も横ばい傾向の継続が見込まれることから、既存事業、WEB事業、海外事業及びダイレクトメール発送代行事業を中核事業と位置付け、その事業拡大を目指すという。 トライステージは、ダイレクトマーケティングに関する総合的な支援サービスを展開する。テレビ通販事業者などダイレクトマーケティングを実施する企業に対し、メディア枠の販売から、「売れる商品」つくりのための番組制作、受注管理、物流・決済・顧客管理等の提案まで、ワンストップで提供する。なお、ASEANを中心とした海外市場への本格進出の拡大を目指しており、14年11月には、楽天<4755>のマレーシアにおけるECサイトを運営する楽天マレーシア社と連携を開始し、同年12月にはタイにて合弁会社を設立している。 《AK》