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注目銘柄ダイジェスト(前場):DeNA、三菱重工、大成建設など

2015/3/30 11:33 FISCO
*11:33JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):DeNA、三菱重工、大成建設など DeNA<2432>:2284円(前日比+159円) 買い優勢。モルガン・スタンレー(MS)が投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も1350円から2900円に引き上げており、本日の買い材料へとつながっているようだ。任天堂<7974>との事業提携により、有力IPの獲得でモバイルゲーム事業の再調整を達成できる可能性が高まったと指摘。業績変動リスクによるディスカウントは解消される可能性と。引き続き、任天堂との提携を評価する動きは継続する格好に。 三菱重工<7011>:659.8円(同-2.5円) 小幅安。先週末に業績観測報道が伝わっている。16年3月期営業利益は今期予想比11%増の3000億円前後になる見通しのようだ。3期連続での最高益更新となり、年間配当金は今期予想比2円増の12円とする公算が大きいと。また、15年3月期は従来予想を100億円上回る2700億円前後になるもよう。ただ、現在の市場コンセンサスでは、15年3月期営業利益は2700億円レベル、16年3月期は3000億円強の水準であり、プラスインパクトは限定的となっている。 大成建設<1801>:682円(同-18円) 3日続落。先週末に中期経営計画を発表している。最終年度である18年3月期の目標数値としては、営業利益750億円、配当性向25%以上、ROE8.0%以上を掲げている。営業利益に関しては、18年3月期の市場コンセンサスは900億円強の水準となっており、一部では1000億円目標も期待されていたようだ。やや物足りないと捉える投資家も多くなっているようだ。 フジHD<4676>:1700円(同+37円) 急反発。三菱UFJでは投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も1630円から1920円に引き上げている。4月の大幅な番組改編効果、企業業績回復・ベアによる個人消費拡大見込みを反映したテレビ広告需要回復などで事業環境が好転、4月以降のスポット・タイム売上高回復が株価上昇のカタリストになると指摘している。来期営業利益は378億円、コンセンサス307億円を上回るとみているようだ。 暁飯島<1997>:ストップ高買い気配 ストップ高買い気配。15年8月期上期及び通期業績予想の上方修正を発表している。営業利益見通しは上期が従来の1.60億円から3.00億円(前年同期は1.47億円)へ、通期が3.00億円から5.00億円(前期は4.00億円)へと引き上げられた。原価管理の徹底により工事利益率が前回の1月7日発表予想を更に上回る見込みとしている。通期については従来の減益予想から一転、増益見通しとなり、ポジティブ視した買いが膨らんでいる。 クロスキャット<2307>:574円(同+80円) ストップ高。ユニチカ<3103>が所有するユニチカ情報システムの全株式を譲り受け、子会社化すると発表している。ユニチカ情報システムは情報処理サービス及びこれに伴うシステム開発の受託、情報処理に関する開発、技術提供及び販売を手掛けている。取得価額は合計2.65億円(概算)。子会社化により、西日本での展開及びエンドユーザービジネスの統合によるシナジーの拡大を図るとしている。 nms<2162>:ストップ高買い気配 ストップ高買い気配。兼松<8020>と資本・業務提携し、17年をメドに北米で電子部品の生産体制を整えると伝わっている。兼松がnmsの発行済株式の10%程度を4億円超で取得することで合意し、まず日系の自動車部品メーカーから車載カメラや計器盤関連の部品などの生産を受託する方向で調整するという。nmsのEMS事業の15年3月期売上高は342億円の見込みだが、3年後には100億円伸ばしたい考えとしている。 アドベンチャー<6030>:4945円(同+395円) 大幅反発。ミックナイン社と資本業務提携すると発表している。ミックナインはスマートフォンアプリをはじめとしたモバイルコンテンツの企画・開発、システム開発、スマートフォンセキュリティーサービス等を提供しており、同社のオプショナルツアー「WANNATRIP」の構築にも携わっている。同社の予約プラットフォーム構築や、ミックナイン子会社で運営している旅行事業において相互にサービスやノウハウの提供が期待できるとしている。 BBタワー<3776>:274円(同+15円) 買い先行。「グローバルIoT事業推進本部」を新設すると発表している。また、海外展開として、カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)と共同で米国カリフォルニア州サンディエゴ市にIoTオープンイノベーション拠点を創設する。現地の先進的な技術を持つ企業との共同開発や有望なベンチャー企業を発掘することなどが目的としている。 《KO》
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