1,466
11/28 15:30
+14(0.96%)
時価総額 65,394百万円
名鉄グループのゼネコン。マンションや商業施設などの設計・施工等を行う建築事業が主力。道路整備工事等の土木事業、不動産事業等も。豊田スタジアムなどで施工実績。既存事業の深化、新規領域の開拓などに注力。 記:2024/08/02
1,610
11/28 15:30
-16(-0.98%)
時価総額 63,935百万円
映画・音楽・ゲーム等を取り扱うメディアショップ「ゲオ」、総合リユースショップ「セカンドストリート」を中核とする持株会社。グループ店舗数は2100店舗超。「GEO mobile」の単独店出店などを推進。 記:2024/06/25
服飾・服飾雑貨、生活関連品など自社企画商品中心の定期便事業が柱。フェリシモチョコレートミュージアム、神戸ポートタワーの運営等も行う。神戸ポートタワー事業は来場者数が順調。第2の収益柱の育成に取り組む。 記:2024/10/28
2,703
11/28 15:30
+94(3.6%)
時価総額 48,070百万円
橋梁メーカーの川田工業を中核とする持株会社。鋼製橋梁の設計・製作、架設据付等を行う。明石海峡大橋などで実績。長大橋分野に強み。土木事業、建築事業等も。新設橋梁の受注力強化、保全・更新工事の受注拡大図る。 記:2024/10/05
眼科領域に注力するバイオベンチャー。プロテインキナーゼ阻害剤中心に新薬候補化合物の創出を行う。基礎研究から臨床開発に経営資源集中。パイプラインの拡充図る。眼科手術補助剤「DW-1002」は販売順調。 記:2024/06/18
ストリーミング・ミドルウェア製品の開発・販売等を行う。エンジニアリングサービスの提供等も。生成AI活用に関する基礎研究等にも取り組む。開発サービスは順調。図研がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/06/18
473
11/28 15:30
+1(0.21%)
時価総額 1,688百万円
道路・上下水道向けコンクリ二次製品の製造・販売を行う。空調設備中心の建築設備関連機器の販売・施工・メンテナンス、不動産賃貸も手掛ける。中計では27.3期経常利益2億円目標。新規事業分野の開拓等に取り組む。 記:2024/10/20
4,435
11/28 15:30
+25(0.57%)
時価総額 93,104百万円
等方性黒鉛に強みを持つカーボンメーカー。太陽電池、原子力、半導体向け等に特殊黒鉛製品を提供。世界最大規模の等方性黒鉛製造ラインを保有。配当性向30%以上目安。特殊黒鉛製品は付加価値品販売で利益拡大図る。 記:2024/08/05
1,589
11/28 15:30
+23(1.47%)
時価総額 64,269百万円
ロックドリルやユニック等の機械事業、金属部門や化成品等の素材事業が柱。1875年創業。トンネルドリルジャンボ、高純度金属ヒ素などで国内トップシェア。機械事業ではエンジニアリング力の更なる強化に注力。 記:2024/07/26
7,510
11/28 15:30
+430(6.07%)
時価総額 231,511百万円
電線準大手。電線ケーブルや送電システム用電力機器、免震装置等を手掛ける。旧社名は昭和電線ホールディングス。アルミ架空送電線事業からの撤退を決定。27.3期営業利益150億円目標。海外事業の新展開等に注力。 記:2024/06/04
古河電工系電線会社。電線、電線加工品、電子部品、ケーブルを手掛け、自動車用ヒータ線やPC向け絶縁電線なども展開。中間期は利益足踏み。TTCHDが1株5660円でTOBを発表、親会社の古河電工は応募の方針。 記:2022/11/08
885
2/24 15:00
+29(3.39%)
時価総額 21,240百万円
マシニングセンタ製造が主力の工作機械メーカー。日本電産グループ。汎用フライス盤や鋼材加工機、水道メーターも展開。立形マシニングセンタ「VM43RII」等の拡販図る。特別利益計上。23.3期2Qは黒字転換。 記:2022/11/30
独立系ポンプ・バルブメーカー。自吸渦巻ポンプや脱泡・脱気ポンプ等のポンプ、無水撃チェッキ弁等のバルブの製造・販売などを行う。ポンプ製品は機械・電子関連企業等からの受注が順調。既存製品の改良等に取り組む。 記:2024/06/15
1,611
11/28 15:30
+55(3.53%)
時価総額 121,052百万円
半導体製造装置メーカー。京都府京都市に本社。半導体モールディング装置で世界トップシェア。超精密金型の製造・販売等も行う。海外売上比率は8割超。開発リソースへ積極的に資源投入。半導体事業の収益力強化図る。 記:2024/08/09
149
3/28 15:00
-1(-0.67%)
時価総額 9,769百万円
大型コンベアのトップメーカー。立体駐車装置なども手掛ける。コンベア、立体駐車装置とも受注伸長も、低採算案件が利益圧迫。16.3期3Q営業利益は赤転。通期も大幅減益見込む。16年4月に持ち株会社体制に移行。 記:2016/02/18
破砕・粉砕機が主力。太陽光事業の失敗などで資金繰り悪化し、16.3期に債務超過に転落。運転資金調達のための株主割当実施も資金集まらず。17.3期決算発表を延期。期限内に有報提出できず9月11日に上場廃止。 記:2017/09/15
5,892
11/28 15:30
+5(0.08%)
時価総額 464,879百万円
エレベーター・エスカレーターなど空間移動システムの専業メーカー。1948年設立。業界に先駆けて海外進出。海外売上比率は6割超。一貫体制が強み。グローバル生産・調達体制推進。新設事業の拡大などに注力。 記:2024/10/10
1,216
11/28 15:30
+14(1.16%)
時価総額 688,296百万円
1906年創業の総合オートメーションメーカー。建物向けシステム製品、工場・プラント向け製品・サービス等を手掛ける。川崎市役所本庁舎などで納入実績。ビルディングオートメーション事業では他社協業などを推進。 記:2024/10/14
900
11/28 15:30
+14(1.58%)
時価総額 7,097百万円
組み込み向け電子デバイス等のデジタルデバイス、テレワークソリューション等のICTプロダクツが柱。デバイスプログラミング事業、システム開発事業等も。既存事業領域の拡大図る。27.3期売上高480億円目標。 記:2024/10/10
特別支配株主㈲ジェイ・ディ・エル技研による株式譲渡により、17年2月6日付で上場廃止。 記:2017/02/13
1,370
11/28 15:30
+4(0.29%)
時価総額 44,936百万円
古河電気工業傘下の二次電池メーカー。自動車用などの鉛蓄電池、アルカリ蓄電池、リチウムイオン電池等を手掛ける。小惑星探査機「はやぶさ2」などで納入実績。トヨタなどが主要取引先。鉛電池の収益向上を図る。 記:2024/06/29
565
11/28 15:30
-2(-0.35%)
時価総額 19,513百万円
富士通傘下の電池・電子部品メーカー。ニッケル水素電池、リチウム電池等の電池事業が主力。各種モジュール、スイッチング電源等の電子事業も。ニッケル水素電池は高付加価値市場に注力。新規ビジネス開拓にも取り組む。 記:2024/09/02
1,578
11/28 15:30
+4(0.25%)
時価総額 14,596百万円
電子部品メーカー。富山県富山市に本社。モジュール製品、各種抵抗器が柱。湿度などの各種センサ、金型・機械設備等も手掛ける。自動車向け売上比率が高い。アセアン拠点の拡充や生産設備の増強などに取り組む。 記:2024/08/06
2,235
11/28 15:30
+21(0.95%)
時価総額 32,799百万円
JR東海傘下の鉄道車両製造メーカー。JR東海向けN700S新幹線などの製造を行う。建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業、エンジニアリング事業も手掛ける。収益力の強化、事業基盤改革による成長に取り組む。 記:2024/09/03
901
11/28 15:30
-10(-1.1%)
時価総額 15,278百万円
振動試験装置メーカー最大手。地震監視装置や絶縁劣化評価試験器、信頼性評価試験の受託サービス等も。トヨタ、JAXAなどが主要取引先。振動シミュレーションシステムは電気自動車向け大型案件などが売上貢献。 記:2024/06/17
107
7/29 15:00
-5(-4.46%)
時価総額 43,845百万円
デザイン設計や試作品、金型製造など新製品開発を支援する事業を手掛ける。欧米、中国、東南アジアにも拠点。欧米地域事業はさえない。国内はEV化案件の取り込みで試作事業が堅調。20.3期通期は2桁経常増益。 記:2020/06/19
220
11/28 15:30
-1(-0.45%)
時価総額 2,407百万円
他社のWi-Fiスポットや通信網を用いて無線通信サービスを提供。販売は家電量販店、携帯電話販売店、自社ECサイト等を通じて行う。中計では26.12期営業利益5億円以上目標。販売チャネルの拡充などを図る。 記:2024/10/22
4,870
11/28 15:30
+165(3.51%)
時価総額 68,954百万円
国内初の建設コンサルタント会社。1945年創業。河川分野のコンサルタントに強み。国土交通省などが主要取引先。沖縄県の伊良部大橋などで実績。業績は1Qに偏重する傾向。事業構造変革、生産システム改革等を図る。 記:2024/08/10
2,462
11/28 15:30
+31(1.28%)
時価総額 18,463百万円
環境調査等を行う環境コンサルタント事業、社会インフラ関連のコンサル等を行う建設コンサルタント事業が柱。民間初の気象予報会社として1953年に創業。環境保全のコンサルタント事業の強化・拡大などに取り組む。 記:2024/08/09