6,130
11/22 15:30
+530(9.46%)
時価総額 231,242百万円
ガラス繊維メーカー大手。1923年創立。Tガラス、NEガラス等の電子材料事業が主力。体外診断用医薬品のメディカル事業、断熱材事業等も。電子材料事業では増産投資等でスペシャルガラス需要拡大への対応図る。 記:2024/10/03
6,208
11/22 15:30
+10(0.16%)
時価総額 2,892,307百万円
トイレタリー国内最大手。衣料用洗剤や食器用洗剤、サニタリー製品、スキンケア製品、化粧品のほか、油脂製品等のケミカル事業も手掛ける。バスクリーナーは高付加価値製品が好調。ヘアケア製品などは売上が順調。 記:2024/06/11
4,858
11/22 15:30
+35(0.73%)
時価総額 372,890百万円
漢方薬最大手。1893年創業。医療用漢方製剤で国内トップシェア。高齢者、がん、女性関連が重点領域。大建中湯や補中益気湯、抑肝散などが主力。メディカルサイトの拡充、中国における生薬・飲片の売上拡大図る。 記:2024/10/20
2,473
11/22 15:30
+61(2.53%)
時価総額 136,015百万円
1917年創業の総合塗料メーカー。広島県大竹市に本社。船舶用塗料、建材用塗料、コンテナ用塗料等で国内トップシェア。海外売上比率は6割超。配当性向40%以上目安。販売価格の適正化、高付加価値製品の拡販図る。 記:2024/08/01
2,042
11/22 15:30
+4(0.2%)
時価総額 101,520百万円
総合転職情報サイト「エン転職」、人材派遣会社の集合サイト「エン派遣」などを運営。人材紹介「エンエージェント」、インドでのIT人材派遣なども。engage、人財プラットフォームの育成などに取り組む。 記:2024/10/13
1,356
11/22 15:30
-6.5(-0.48%)
時価総額 310,708百万円
1929年創業の化粧品メーカー「ポーラ」、スキンケア中心の「オルビス」などを傘下に収める持株会社。ジュリーク、スリーなどのブランドも展開。ポーラブランドではエイジングケア、美白中心に高機能商品を投入。 記:2024/09/02
1,487
11/22 15:30
-1(-0.07%)
時価総額 49,963百万円
プリント配線板用材料等の電子材料が主力。水処理用FRP製圧力容器、電気絶縁材料、ディスプレイ材料等も。水処理用耐圧パイプで世界トップシェア。今期は産業用構造材料の好調継続見込む。電子材料は徐々に回復へ。 記:2024/06/18
3,125
11/22 15:30
+12(0.39%)
時価総額 2,969,753百万円
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。米鉄鋼大手USスチール買収へ。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。 記:2024/06/24
2,752
11/22 15:30
+60(2.23%)
時価総額 709,345百万円
レーザー複合機・プリンターなど通信・プリンティング機器が主力。1908年創業。愛知県名古屋市に本社。家庭用・工業用ミシンや工作機械、デジタル印刷機等も。製品ラインアップの強化などで産業用領域の拡大図る。 記:2024/08/09
1,816
11/22 15:30
+10.5(0.58%)
時価総額 599,585百万円
光電子増倍管などの電子管事業、光半導体素子などの光半導体事業が柱。光電子増倍管は世界トップシェア。小惑星探査機「はやぶさ」などで納入実績。海外売上高比率は70%超。学術向け光電子増倍管は売上順調。 記:2024/07/07
9,067
11/22 15:30
-31(-0.34%)
時価総額 921,117百万円
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
1,401.5
11/22 15:30
+10.5(0.75%)
時価総額 266,285百万円
郊外大型店中心の家電量販店。北関東地盤。店舗数は550店舗超。家電の取り扱いに特化。現金値引、長期無料保証などが特徴。配当性向40%目標。25.3期は直営店11店の出店計画。既存店効率の再点検等も図る。 記:2024/08/09
3,328
11/22 15:30
-37(-1.1%)
時価総額 1,076,485百万円
私鉄大手の西武鉄道、西武・プリンスホテルズワールドワイドなどを傘下に収める持株会社。都市交通・沿線事業、ホテル・レジャー事業が柱。25.3期は増収計画。ホテル・レジャー事業における値上げ効果等が寄与へ。 記:2024/07/04