3,140
11/22 15:30
-2(-0.06%)
時価総額 280,126百万円
清涼飲料メーカー。国内緑茶飲料市場でトップシェア。お~いお茶が主力。タリーズコーヒージャパンを傘下に収める。米国など海外展開も。中計では27.4期ROE10%以上目標。お~いお茶のグローバル化等に注力。 記:2024/06/04
935
11/22 15:30
+13.1(1.42%)
時価総額 1,525,435百万円
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
1,407
11/22 15:30
-3(-0.21%)
時価総額 3,971百万円
自動車やOA機器向けの樹脂成形品を製造・販売。自動車のパワトレ部品や軽量化部品の開発に注力。ホンダ・スズキなどが主要取引先。海外売上が約5割。国内回復、海外も伸びる。インドのJRG社と技術支援契約締結。 記:2024/06/08
2,146
11/22 15:30
-14(-0.65%)
時価総額 133,741百万円
VTuberグループ「にじさんじ」の運営が主力。英語圏におけるVTuberビジネス「NIJISANJI EN」等も手掛ける。29歳以下のユーザーが多い。所属VTuber数は160人超。ID数は順調に増加。 記:2024/10/26
3,110
11/22 15:30
+50(1.63%)
時価総額 209,956百万円
1898年創業の大手工作機械メーカー。愛知県丹羽郡に本社。マシニングセンタが主力。NC旋盤、複合加工機、NC研削盤等も。海外売上比率は6割超。スマートマシン、スマートファクトリーソリューションを強化。 記:2024/08/06
3,821
11/22 15:30
+71(1.89%)
時価総額 17,716,330百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
1,551
11/22 15:30
+31(2.04%)
時価総額 3,806,846百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
2,664.5
11/22 15:30
-10(-0.37%)
時価総額 42,085,743百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
1,320
11/22 15:30
+5(0.38%)
時価総額 92,400百万円
大手特装車メーカー。ダンプトラック、塵芥車などで国内トップシェア。パーキングシステムや産機・環境システム、水中ポンプ等も。機械式駐車設備、航空旅客搭乗橋は受注順調。27.3期売上高3200億円目指す。 記:2024/06/17
2,331.5
11/22 15:30
+5(0.21%)
時価総額 1,292,772百万円
大手総合印刷企業。1876年創業。出版関連ビジネスのほか、情報セキュア関連製品、ディスプレイ関連製品、電子デバイス等も。リチウムイオン電池用バッテリーパウチ等で世界トップシェア。BPO事業の拡大等に注力。 記:2024/06/17
1,090.5
11/22 15:30
+12(1.11%)
時価総額 592,142百万円
世界最大の総合楽器メーカー。1887年創業。静岡県浜松市に本社。ピアノ、電子楽器、弦楽器等の製造・販売を行う。音響機器、電子デバイス等も手掛ける。総還元性向50%目標。業務用音響機器は旺盛な需要続く。 記:2024/08/30
999.8
11/22 15:30
+4.5(0.45%)
時価総額 491,005百万円
長野県地盤の地方銀行。長野銀行と経営統合。県内の預金、貸出金シェアトップ。対面顧客接点量やビジネスマッチング力が強み。総資産は14兆8000億円超。個人、法人預金は増加。28.3期ROE5%以上目標。 記:2024/06/17
2,838
11/22 15:30
+0.5(0.02%)
時価総額 1,374,426百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02