3,081
11/22 15:30
+30(0.98%)
時価総額 693,225百万円
ニチメン、日商岩井の経営統合で誕生した総合商社。金属・資源・リサイクルが主力。インフラ・ヘルスケア、化学、生活産業・アグリビジネス等も。配当性向30%程度目安。エッセンシャルインフラ等が戦略的強化領域。 記:2024/06/13
1,376.5
11/22 15:30
+24.5(1.81%)
時価総額 381,212百万円
1919年創業の化学メーカー。酢酸等のマテリアル事業が主力。自動車エアバッグ用インフレータ、化粧品原料、医薬品用添加剤、ディスプレイ材料等も手掛ける。総還元性向40%以上目標。酢酸は国内外で拡販図る。 記:2024/08/29
6,208
11/22 15:30
+10(0.16%)
時価総額 2,892,307百万円
トイレタリー国内最大手。衣料用洗剤や食器用洗剤、サニタリー製品、スキンケア製品、化粧品のほか、油脂製品等のケミカル事業も手掛ける。バスクリーナーは高付加価値製品が好調。ヘアケア製品などは売上が順調。 記:2024/06/11
1,972
11/22 15:30
-2.5(-0.13%)
時価総額 259,257百万円
ジェネリック医薬品大手の沢井製薬を中核とする持株会社。循環器官用薬、消化器官用薬、中枢神経系用薬などが主力。製剤開発力などが強み。既存生産設備の稼働率向上図る。中計では27.3期売上高2200億円目標。 記:2024/09/02
1,356
11/22 15:30
-6.5(-0.48%)
時価総額 310,708百万円
1929年創業の化粧品メーカー「ポーラ」、スキンケア中心の「オルビス」などを傘下に収める持株会社。ジュリーク、スリーなどのブランドも展開。ポーラブランドではエイジングケア、美白中心に高機能商品を投入。 記:2024/09/02
2,549.5
11/22 15:30
-3.5(-0.14%)
時価総額 325,352百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。エアバッグ等のセーフティシステム製品、ラジエータグリル等の内外装部品が主力。樹脂ターボダクト等も。トヨタグループ向け売上比率は6割超。米国で自動車用内外装部品の生産能力を増強。 記:2024/09/03
1,116
11/22 15:30
-5(-0.45%)
時価総額 14,765百万円
総合機械商社。土木建設機械やクレーンなどを扱う建設機械事業、半導体製造装置やAI・省力化機械などを扱う産業機器事業が柱。福岡市に本社。建設機械事業ではICT建機関連商品、新商品の拡販などに取り組む。 記:2024/06/29
2,326
11/22 15:30
+8(0.35%)
時価総額 26,384百万円
アルミニウムや伸銅、ステンレス、プラスチック材料などを扱う独立系専門商社。見積り・注文サイト「白銅ネットサービス」の運営等も。白銅ネットサービスの取扱アイテム数は10万点超。エコシリーズの拡販図る。 記:2024/08/22
1,647
11/22 15:30
+35(2.17%)
時価総額 966,771百万円
大手複合機メーカー。1936年創業。プリンターやオフィス機器消耗品、電子黒板、ITインフラ、ヘルスケア関連システム等も。海外売上高比率は6割超。25.3期はオフィスサービス事業の堅実な成長などを見込む。 記:2024/06/18
2,395.5
11/22 15:30
+6.5(0.27%)
時価総額 4,015,766百万円
大手総合商社。芙蓉グループ。生活産業、食料・アグリ、素材産業、エナジー・インフラソリューション、社会産業・金融分野などで事業展開。みずほリースと資本業務提携。総還元性向は30%~35%程度が目安。 記:2024/08/30
2,838
11/22 15:30
+0.5(0.02%)
時価総額 1,374,426百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02
5,030
11/22 15:30
+35(0.7%)
時価総額 11,024,985百万円
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
3,183
11/22 15:30
+26(0.82%)
時価総額 1,304,750百万円
関西地盤の大手都市ガス会社。ガスの生産・供給やガス供給線の建設・保全、ガス器具の販売を手掛ける。電力小売事業も。ガス販売量は家庭用減少も業務用増加で補う。電力販売量は小売が増加。脱炭素へ投資拡大。 記:2024/07/13