569
11/26 15:30
-11(-1.9%)
時価総額 79,777百万円
CM企画・制作等を行う広告プロダクション部門が主力。映像制作等のコンテンツプロダクション、ファミリー劇場などCSチャンネルの運営等も。29.3期売上高700億円目標。広告等を中心に収益力の強化を推進。 記:2024/07/01
3,090
11/26 15:30
-13(-0.42%)
時価総額 695,250百万円
ニチメン、日商岩井の経営統合で誕生した総合商社。金属・資源・リサイクルが主力。インフラ・ヘルスケア、化学、生活産業・アグリビジネス等も。配当性向30%程度目安。エッセンシャルインフラ等が戦略的強化領域。 記:2024/06/13
555.9
11/26 15:30
-8.1(-1.44%)
時価総額 563,895百万円
国内製紙最大手。段ボール原紙や家庭紙、紙おむつ等の生活産業資材が主力。特殊紙や感熱紙などの機能材、資源環境ビジネス等も手掛ける。配当性向30%目安。生活産業資材は東南アジア、オセアニアの事業拡大に注力。 記:2024/06/15
377.9
11/26 15:30
+2.2(0.59%)
時価総額 626,263百万円
大手総合化学メーカー。1913年創業。合成樹脂、アルミナ製品、光学製品、農薬、医療用医薬品等を製造・販売。液浸ArF等で世界シェアトップクラス。アグロ&ライフソリューションなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/07
2,462
11/26 15:30
-27(-1.08%)
時価総額 261,464百万円
コンポジット、ナイロンポリマーなどの製造・販売を行う樹脂・化成品部門が主力。ポリイミド等の機能品、産業機械等も。1897年創業。旧社名は宇部興産。ポリイミドフィルムで世界トップシェア。事業構造改革推進。 記:2024/10/09
1,732
11/26 15:30
+15(0.87%)
時価総額 863,736百万円
1717年創業の医薬品メーカー。抗悪性腫瘍剤「オプジーボ点滴静注」、慢性腎臓病治療剤「フォシーガ錠」などが主要製品。新薬開発に特化。配当性向40%目途。がん・免疫疾患、中枢神経疾患などが重点研究領域。 記:2024/08/26
4,650
11/26 15:30
+39(0.85%)
時価総額 1,011,073百万円
1907年創立の素材メーカー。建築ガラスや自動車用ガラス、塩化ビニル等の化学品、医薬品・農薬等を手掛ける。フロート板ガラス、自動車用ガラスなどで世界トップシェア。26.12期営業利益2300億円目標。 記:2024/10/07
2,177
12/28 15:00
-3(-0.14%)
時価総額 933,724百万円
高機能材料メーカー。高級特殊鋼、希土類磁石、素形材製品が柱。23.3期1Qは需要回復。通期でも収益好転を見込む。米国ファンドが遅延していたTOBを開始。TOB価格は2181円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2022/10/15
1,105
11/26 15:30
+36(3.37%)
時価総額 21,571百万円
家庭用ミシンメーカー。1921年創業。家庭用ミシン、卓上ロボットで国内トップシェア。ソフトウェア開発等のIT関連事業も。海外売上高比率は7割超。家庭用機器事業では学校教育向けサービスの拡充などに注力。 記:2024/06/18
1,430
11/26 15:30
-51.5(-3.48%)
時価総額 577,377百万円
半導体・電子部品メーカー。LSI事業、半導体素子事業が柱。パワーダイオードや小信号ダイオードは世界シェア上位。SiCなどパワーデバイスは生産能力増強進める。LSIの新商品開発で新規需要の獲得図る。 記:2024/10/20
4,980
11/26 15:30
-76(-1.5%)
時価総額 6,642,140百万円
精密機器大手。1937年設立。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上比率は7割超。商業印刷、産業印刷分野はラインアップ強化図る。 記:2024/10/21
3,218
11/26 15:30
-107(-3.22%)
時価総額 9,742,131百万円
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
22,650
11/26 15:30
-485(-2.1%)
時価総額 10,682,487百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07