3,532
11/22 15:30
+46(1.32%)
時価総額 2,418,300百万円
ハウスメーカー大手。戸建住宅事業、賃貸・事業用建物事業、賃貸住宅管理事業、国際事業が柱。建築・土木事業、仲介・不動産事業等も展開。戸建住宅事業では大空間リビング、次世代室内環境システムなどが好評。 記:2024/10/22
2,272
11/22 15:30
+35.5(1.59%)
時価総額 637,021百万円
一建設、飯田産業、東栄住宅、タクトホーム、アーネストワン、アイディホームの経営統合で2013年に誕生。分譲戸建住宅市場で国内トップシェア。コア事業の競争力強化、事業ポートフォリオの拡大などに取り組む。 記:2024/06/25
848
11/22 15:30
+2(0.24%)
時価総額 98,584百万円
大手製紙メーカー。新聞用紙や印刷・情報用紙、家庭紙等を手掛ける。「クリネックス」、「スコッティ」ブランド等を展開。エネルギー事業等も。生活関連事業の収益力強化、グラフィック用紙事業の競争力強化等に注力。 記:2024/06/15
1,516
11/22 15:30
+48(3.27%)
時価総額 40,526百万円
基礎化学品、機能化学品を手掛ける化学メーカー。1915年創業。アリルエーテル、ダップ樹脂等で世界トップシェア。医薬品原薬・中間体等も。全固体電池用超高イオン伝導性ポリマーなどの開発加速に取り組む。 記:2024/06/25
830.8
11/22 15:30
+0.5(0.06%)
時価総額 1,251,424百万円
総合化学国内最大手の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを傘下に収める持株会社。MMAモノマーで世界トップシェア。25.3期はスペシャリティマテリアルズ、石化製品等の需要回復を見込む。 記:2024/06/24
2,639.5
11/22 15:30
+48.5(1.87%)
時価総額 155,567百万円
通貨処理機メーカー。1918年創業。兵庫県姫路市に本社。オープン出納システム、つり銭機でトップシェア。電子決済・ASPサービス等も。DOE3%以上目安。25.3期は金融市場、リテール市場で増収増益見込む。 記:2024/06/29
2,805
11/22 15:30
+63.5(2.32%)
時価総額 281,751百万円
電池専業メーカー。日本電池、ユアサコーポレーションが経営統合して誕生。京都府京都市に本社。オートバイ用バッテリーで世界トップシェア。26.3期売上高6000億円以上目標。BEV用電池の開発などに注力。 記:2024/08/06
958
11/22 15:30
+8(0.84%)
時価総額 163,066百万円
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。精密機械、風力発電等も。25.3期は営業増益計画。環境事業の収益改善等を見込む。 記:2024/07/04
6,282
11/22 15:30
+53(0.85%)
時価総額 1,054,886百万円
総合重機大手。二輪車や航空機、鉄道車両、造船、各種発電設備プラント、油圧機器・油圧装置等を手掛ける。ウェハ搬送ロボットで世界トップシェア。1878年創業。エネルギー・環境ソリューション分野などに注力。 記:2024/10/20
408.5
11/22 15:30
+1.1(0.27%)
時価総額 234,716百万円
トラック・バスメーカー。大型や中型、小型のトラック、観光バスや路面バスを製造、販売する。ディーゼルエンジンや自動車部品も提供する。トヨタの連結子会社。国内販売台数が増加。海外低調も価格改定進める。 記:2024/07/25
7,581
11/22 15:30
-4(-0.05%)
時価総額 12,015,051百万円
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
1,876
11/22 15:30
+6(0.32%)
時価総額 439,447百万円
総合エネルギー事業を主力とする独立系専門商社。LPガス等の供給、水素ガスや産業用ロボット、次世代自動車向け二次電池材料等を手掛ける。コスモエネルギーHDと資本業務提携。カーボンオフセットガスの販売を強化。 記:2024/06/11
3,328
11/22 15:30
-37(-1.1%)
時価総額 1,076,485百万円
私鉄大手の西武鉄道、西武・プリンスホテルズワールドワイドなどを傘下に収める持株会社。都市交通・沿線事業、ホテル・レジャー事業が柱。25.3期は増収計画。ホテル・レジャー事業における値上げ効果等が寄与へ。 記:2024/07/04