株～企業情報・おすすめ銘柄

*12:09JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）：三菱総研、IXナレッジ、椿本チなど IXナレッジ<9753>：926円（+102円） 大幅に反発。15万株（1.50億円）を上限に自社株買いを実施する。取得期間は7月30日から12月20日まで。また、19年3月期第1四半期（18年4-6月）の営業利益を前年同期比42.3％増の1.54億円と発表している。大手通信事業者向けのシステム検証案件が堅調に推移したほか、大手飲料事業者向けシステム再構築案件や大手重工業メーカー向け開発案件を受注し、利益が拡大した。通期予想は前期比7.7％増の7.00億円で据え置いた。 椿本チ<6371>：1024円（+99円） 大幅反発。第1四半期営業利益は54.4億円で前年同期比25.6％増益、チェーン・世紀事業の利益率改善によって、市場予想を約5億円上回った。会社側では、買収したセントラルコンベア社の影響を織り込み、通期予想を売上高は2250億円から2440億円に、営業利益を213億円から217億円に上方修正。買収による収益への影響はマイナスとみられるため、実質的には収益の上振れ幅はより大きいとの見方にも。 三菱総研<3636>：4570円（-830円） 大幅続落で下落率トップ。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は53.2億円で前年同期比28.0％増益となった。シンクタンク・コンサルティングサービスの好調が続いた。ただ、上半期の同37.4％増益に対して、4-6月期は同10.3％減と減益に転じている。通期計画の大幅上振れ期待などは後退する格好に。なお、会社側では、シンクタンク・コンサルティングは従来計画上振れも、ITサービスはその分下振れとの見通しを示している。 エリアリンク<8914>：3370円（+215円） 大幅に続伸。18年12月期第2四半期累計（18年1月-6月）の営業利益を前年同期比17.2％増の14.94億円と発表している。不動産運用サービス事業で、りそな銀行と共同でストレージのみを投資対象とした私募ファンド「合同会社ハローストレージプレミアム」を設立し、土地付きストレージ3物件を売却するなどしたことが奏功、利益が拡大した。通期予想は前期比26.1％増の30.00億円で据え置いた。進捗率は49.8％。 YKT<2693>：482円（-2円） 買い先行もマイナス転換。18年12月期第2四半期累計（18年1-6月）の営業利益を従来予想の1.70億円から1.83億円（前期実績0.96億円）に引き上げている。海外市場でのスマートフォンや自動車関連を中心とした旺盛な設備投資需要により、電子部品実装機等の電子機器販売が当初計画を上回る水準で推移した。通期予想（前期比113.1％増の3.70億円）は、米中貿易摩擦問題の悪影響が懸念され、受注動向に不確定な要素があるとして据え置いた。 カルビー<2229>：3675円（-335円） 大幅反落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は57.7億円で前年同期比69.2％増と大幅増益になったが、原材料調達難で大幅減収となった前年同期の反動が主因であり、市場の期待値に対しては未達となった。ポテトチップス以外のスナック菓子やフルグラなどの国内販売は減収と苦戦。北米売上高の伸び悩みもネガティブ視されているほか、ポテトチップスの値上げ否定などもマイナス材料とされている。 GTS<4584>：808円（　-　） もみ合い。信州大学との共同研究グループによる「受容体調整タンパク質に対する抗体による難治性疾患治療用抗体医薬品の開発」に関する研究が、公益財団法人北海道科学技術総合振興センターが募集する「札幌ライフサイエンス産業活性化事業 事業化支援補助金」に採択されたと発表している。また、中国当局から法律法規違反行為を通告された長春長生生物科技有限責任公司との共同事業化提携を解消する方針を決定している。 アルプス電<6770>：3220円（+155円） 大幅反発。先週末に発表した第1四半期決算では、営業利益は96.2億円で前年同期比21.7％の増益となった。市場予想は30億円程度上振れたとみられる。車載モジュールの収益性拡大が想定以上、会社側は通期計画を600億円から660億円に上方修正している。通期計画は依然として市場コンセンサスを下回る水準だが、下期は実質据え置きの予想と保守的であり、さらなる上振れの可能性なども織り込む動きとみられる。 リコー<7752>：1125円（+89円） 大幅反発。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は197億円で前年同期比4.1％増益となり、減益を想定していた市場予想を上回った。会社計画も4割程度上振れたもよう。構造改革効果は通期で344億円を想定していたが、第1四半期は155億円程度にのぼったもようで、収益体質の強化は想定以上。事業環境の厳しさは強く意識されてきたが、通期業績上振れの可能性も高まったことで、見直しの動きが進む格好のようだ。 《ST》