基礎工事大手。パイル工事、地盤改良・補強工事、杭打工事など建設工事請負を展開。テノコラム工法など多くの特許工法が強み。24.3期3Qは2桁増収。工場関連等の地盤改良工事、鉄道高架橋の杭工事等が売上貢献。 記:2024/04/17
760
10/11 15:00
-3(-0.39%)
時価総額 125,823百万円
国内人材紹介事業が主力。マネジメント層などハイクラス人材紹介に特化。電気・機械・化学業界向け売上比率が高い。国内求人広告事業や海外事業も展開。電気・機械・化学業界、消費財・サービス業界向けは売上順調。 記:2024/06/24
630
10/11 15:00
-6.2(-0.97%)
時価総額 212,136百万円
M&A仲介国内最大手の日本M&Aセンターを中核とする持株会社。M&A仲介のほか、PMI支援、上場支援、MBO支援等も手掛ける。M&A成約支援実績は7000件以上。ミッドキャップ企業向け受託体制を強化。 記:2024/08/22
1,735.5
10/11 15:00
-4.5(-0.26%)
時価総額 1,178,286百万円
医療従事者専門サイト「m3.com」を運営。製薬企業の薬剤プロモーション・マーケティング支援、薬剤師向け求人情報サイト「薬キャリ」の運営等も。メディカルプラットフォームでは医療現場のDX化支援が順調。 記:2024/07/29
2,260
10/11 15:00
-16(-0.7%)
時価総額 51,476百万円
外食チェーン。サンマルクや鎌倉パスタ、BAQET、神戸元町ドリア等のブランドを展開。グループ店舗数は768店舗。直営店14店舗を新規出店。好立地への出店を継続。増収効果等で24.3期3Qは営業黒字転換。 記:2024/04/16
711
10/11 15:00
-4(-0.56%)
時価総額 3,555百万円
電子部品の精密プレス加工、金型製作を行う。コネクタやスイッチ等の電子部品の表面処理加工やプレス加工、金型の設計、製作を行う。5G機器も手がける。今上期は在庫調整等が影響した。車載分野以外の需要が足踏み。 記:2024/04/11
1,835
10/11 15:00
-11(-0.6%)
時価総額 17,231百万円
独立系システムインテグレーター。エネルギー分野等の社会インフラ、スマート・モビリティ関連等のシステム開発を手掛ける。配当性向40%以上目安。宇宙関連、道路関連は拡大。26.3期売上高150億円目指す。 記:2024/06/24
265
10/11 15:00
-23(-7.99%)
時価総額 6,490百万円
米国拠点のバイオベンチャー。日本の製薬会社から導入した新薬候補を臨床開発し、欧米で上市を推進。1件の臨床開発マイルストーンを達成。研究開発及びパテント費の減少等により、23.12期通期は損益改善。 記:2024/04/15
994
10/11 15:00
-3(-0.3%)
時価総額 10,888百万円
放電加工会社。国内首位級。アルミ押出金型にも強みを持つ。放電加工や表面処理の部品、金型製造、プレス機等を手掛ける。三菱重工と資本業務提携。航空機エンジン部品等の受注が回復。原材料高、コスト増を吸収。 記:2024/05/22
4,590
12/19 15:00
-5(-0.11%)
時価総額 1,988,103百万円
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は1株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記:2023/09/15
3,630
10/11 15:00
+25(0.69%)
時価総額 31,425百万円
整水器メーカー最大手。電解水素水整水器等の製造・販売を行うウォーターヘルスケア事業が主力。電解水透析等の医療関連事業も。ステムセル研究所を傘下に持つ。スポーツ分野、美容分野の販路開拓は順調に進捗。 記:2024/06/11
2,211
10/11 15:00
+1.5(0.07%)
時価総額 7,459,136百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
653.7
10/11 15:00
+0.8(0.12%)
時価総額 1,050,508百万円
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。電気代の値上げは寄与するが、原油高や節電進み環境厳しい。柏崎刈羽原子力発電所7号機は再稼働の時期を見通せず不透明。 記:2024/07/13
1,076
10/11 15:00
-3(-0.28%)
時価総額 8,622百万円
オフィス賃貸や中古マンション再販などの不動産が収益の柱。映画館や飲食関連事業も。インバウンド需要の増加等で飲食事業は売上増。映画興行事業は低調。中古マンションも堅調。財務体質強化のため賃貸用不動産売却。 記:2024/08/27