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*15:36JST 米国株式市場見通し：歴代FRB議長による討論会が開催予定 イエレン議長の講演後、利上げ時期を巡る市場予想は後退し、追加利上げは9月以降との見方が支配的になっている。しかし6月の利上げの可能性を完全に排除するのは時期尚早だ。先週は3月雇用統計やISM製造業指数が良好な内容となったが、4月以降に発表される経済指標も好調が予想される。また、7日にはイエレンFRB議長のほか、バーナンキ氏、グリーンスパン氏、ボルカー氏の歴代FRB議長が「ミレニアム世代の人口問題」をテーマ公開討論を行う予定で、直接の議題ではないものの、金融政策に言及する可能性がある。 6日に前回のFOMC（連邦公開市場委員会）議事録が公開される。3月のFOMCでは世界経済の成長鈍化と金融市場の不安定さを懸念し、今後の利上げ見通しを従来よりも緩やかにする姿勢が示された。しかし、発表後に複数の地区連銀総裁が講演で4月の利上げを支持する発言を行うなど、利上げ見通しへの不透明感が広がった。年内の追加利上げに向けて、FOMCメンバーが国際情勢や金融市場、インフレ見通しについてどのような議論を行ったのか注目したい。 経済指標では、2月製造業受注指数(4日)、2月貿易収支(5日)、3月ISM非製造業景況指数（5日）、2月卸売在庫（8日）などの発表が予定されている。ISM非製造業景況指数は前月を上回る内容が予想されているが、前月には同指数の内訳で雇用が14年以来初めて縮小するなど成長ペースの鈍化が確認されており、注目が集まるだろう。 個別企業では、レストランチェーンのダーデン・レストランツ(5日)、種子メーカーのモンサント(6日)、家庭用品小売のベッド・バス・アンド・ビヨンド(6日)、半導体・太陽光技術メーカーのサンエジソン(6日)、食品メーカーのコナグラ・フーズ(7日)などが予定されている。サンエジソンは証券取引委員会（SEC）の調査を受けていることが明らかとなり、経営破綻の可能性も指摘されたことで株価が9割超下落しており、予断を許さない状況だ。 《FA》