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13時時点の日経平均は前日比30円高、トヨタ自、ソニーが後場一段高

2015/10/2 13:03 FISCO
*13:03JST 13時時点の日経平均は前日比30円高、トヨタ自、ソニーが後場一段高 13時時点の日経平均は前日比30.65円高の17753.07円で推移している。ランチバスケットは売り買い均衡との観測だが、ランチタイムの225先物が17700円台で推移したことで、後場しっかりの展開に。日経平均は12時46分に本日の高値17775.77円をつけているほか、マザーズ指数は前日比1%超の上昇。 売買代金上位銘柄では、トヨタ自<7203>、三菱UFJ<8306>、ソニー<6758>、日東電工<6988>、富士重工<7270>、アルプス電気<6770>が上昇している。一方、東京電力<9501>、ホンダ<7267>、NTT<9432>、ファナック<6954>がマイナス推移。 (先物OPアナリスト 田代昌之) 《MT》
関連銘柄 10件
6758 東証プライム
2,983
11/26 15:30
+5.5(0.18%)
時価総額 18,623,161百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
6770 東証プライム
1,552
11/26 15:30
-0.5(-0.03%)
時価総額 340,324百万円
電子部品のアルプス電気、カーナビのアルパインが経営統合。スイッチや可変抵抗器などコンポーネント事業が主力。タクトスイッチは業界トップクラスのシェア。海外売上高比率が高い。車載用電子部品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
6954 東証プライム
4,178
11/26 15:30
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時価総額 4,158,861百万円
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
6988 東証プライム
2,408.5
11/26 15:30
-50(-2.03%)
時価総額 1,702,234百万円
1918年創業の高機能材料メーカー。偏光板やフレキシブルプリント基板等のオプトロニクス部門、インダストリアルテープ部門が柱。核酸の受託製造、衛生材料等も。情報機能材料ではハイエンド製品向けに注力。 記:2024/09/02
7203 東証プライム
2,667.5
11/26 15:30
-27(-1%)
時価総額 42,133,128百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
7267 東証プライム
1,333
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-25.5(-1.88%)
時価総額 7,038,240百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
7270 東証プライム
2,501.5
11/26 15:30
+29(1.17%)
時価総額 1,885,886百万円
1917年創業の中堅自動車メーカー。北米の販売台数比率が高い。トヨタと資本業務提携。アイサイトなどに特徴。航空機の中央翼などの製造を行う航空宇宙事業も手掛ける。28年、米国でBEV販売40万台目標。 記:2024/10/10
1,794.5
11/26 15:30
-31.5(-1.73%)
時価総額 23,834,540百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
9432 東証プライム
154.3
11/26 15:30
-0.5(-0.32%)
時価総額 13,971,914百万円
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記:2024/10/10
547.2
11/26 15:30
-16.7(-2.96%)
時価総額 879,360百万円
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。電気代の値上げは寄与するが、原油高や節電進み環境厳しい。柏崎刈羽原子力発電所7号機は再稼働の時期を見通せず不透明。 記:2024/07/13