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FISCO BTC Index
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14時時点の日経平均は219円安、好業績予想が報じられた日産、富士重も弱い
2015/7/27 14:03
FISCO
*14:03JST 14時時点の日経平均は219円安、好業績予想が報じられた日産、富士重も弱い
14時時点の日経平均は先週末比219.02円安の20325.51円で推移している。13時06分に本日の安値20278.73円をつけた後は下げ渋る動きが見られるが、上海株の後場の取引がスタートする14時以降、再び先物売りが膨らむ可能性はある。なお、上海総合指数は前場終値水準を回り、先週末比-2.6％で後場スタートしている。
東証一部の売買代金上位銘柄では、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>、東京電力<9501>、エーザイ<4523>、良品計画<7453>、任天堂<7974>、東芝<6502>がさえない。また、好業績見通しが報じられた日産自<7201>、富士重工<7270>も弱い。
（アナリスト 田代昌之）
《MT》
関連銘柄 9件
4523
東証プライム
5,553
時価総額 1,646,837百万円
10/10 15:00
+62(1.13%)
+62(1.13%)
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」が主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。不眠症治療剤「デエビゴ」は成長。米国でのレケンビ治療は着実に進捗。中長期的に研究開発投資を継続。 記：2024/04/29
6502
東証プライム
4,590
時価総額 1,988,103百万円
12/19 15:00
-5(-0.11%)
-5(-0.11%)
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は１株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記：2023/09/15
6758
東証プライム
2,826
時価総額 17,642,995百万円
10/10 15:00
+6(0.21%)
+6(0.21%)
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
7201
東証プライム
399.8
時価総額 1,687,442百万円
10/10 15:00
+4.7(1.19%)
+4.7(1.19%)
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記：2024/04/12
7203
東証プライム
2,581
時価総額 42,108,981百万円
10/10 15:00
+17.5(0.68%)
+17.5(0.68%)
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
7270
東証プライム
2,608.5
時価総額 2,006,396百万円
10/10 15:00
+53.5(2.09%)
+53.5(2.09%)
自動車中堅。販売台数の7割超が北米向け。トヨタと資本業務提携。運転支援システム「アイサイト」等が特徴。自動車事業部門は好調。売上台数は2桁増。国内は足踏みだが、海外が伸びる。24.3期3Qは大幅増益。 記：2024/04/14
7453
東証プライム
2,722.5
時価総額 764,424百万円
10/10 15:00
-32(-1.16%)
-32(-1.16%)
生活雑貨や衣服、食品等の販売を行う「無印良品」を国内展開。西友のプライベートブランドとして1980年に誕生。海外では「MUJI」を展開。店舗数は国内外で1240店舗超。国内では生活雑貨中心に新商品を投入。 記：2024/05/17
7974
東証プライム
7,913
時価総額 10,276,534百万円
10/10 15:00
+36(0.46%)
+36(0.46%)
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記：2024/07/28
9501
東証プライム
652.9
時価総額 1,049,222百万円
10/10 15:00
-4.5(-0.68%)
-4.5(-0.68%)
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。電気代の値上げは寄与するが、原油高や節電進み環境厳しい。柏崎刈羽原子力発電所7号機は再稼働の時期を見通せず不透明。 記：2024/07/13
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