株～企業情報・おすすめ銘柄

<2685> アダストリア 1710 +40大幅反発。前日に2月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比4.1％減、5か月ぶりにマイナスに転じた。客単価が同4.4％上昇した一方、客数が同8.1％減少した。新型コロナウイルスの感染拡大やまん延防止等重点措置の影響で、全国的に客数が伸び悩んだほか、低気温の影響も響いた。ただ、気温上昇に伴い月末にかけて売上は回復しているようであるほか、新生活に向けた春物商品の販売などは順調のもよう。 <2587> サントリーBF 4745 +200大幅反発。前日にスモールミーティングが開催されたもよう。国内飲料の慢性的なデフレと原料高急騰に対する危機感が強く感じられたとの見方が多いようだ。一方、インパクトのある値上げを行う必要性などにも言及しているようで、今後の収益改善につながるとの期待が高まっている。また、ウクライナ情勢に関しては、物流面など含めて直接的な影響は見られていないともしている。 <9684> スクエニHD 5520 -220大幅反落。モルガン・スタンレーMUFG証券は投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げ、目標株価も7300円から6500円に引き下げた。業績予想は上方修正しているものの、来年度の減益リスクは高まったとみているもよう。MMOの反動減、PS5普及ペースの鈍化、出版事業のピークアウトなどを想定している。また、メタバース関連としてのプレミアムは既に株価に反映されてるとも指摘。 <9983> ファーストリテ 62520 -730もみ合い。前日に2月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比14.0％減となり、7カ月連続での前年割れとなった。前月の同7.1％減から減少率も拡大。客数が同12.6％減少したほか、客単価も同1.6％低下した。低気温の影響によって、春物商品の立ち上がりが苦戦したようだ。ただ、上期累計では同9.0％減にとどまり、通期会社計画の11％減は上回る推移となっている。 <4826> CIJ 915 +86急伸。3月末を基準として1対1.2の株式分割を実施すると発表。投資単位当たりの金額を引き下げることによって、投資家層の拡大と株式の流動性を高めることを目的としている。年間配当金は前期比1円増の24円計画を維持、実質的には従来の24円に対して4.8円の増配となる。また、株主優待に関しても優待内容を変更しておらず、実質的な制度拡充となる。 <6095> メドピア 3525 +200大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価は4500円を据え置いている。コロナ需要の一巡で医師会員サイト企業の成長性が鈍化する中、同社に関しては、施策効果によって競合比で高い売上成長が継続する可能性があるとみているほか、来期以降は新サービスの収益貢献も期待できると評価している。5カ年平均営業成長率は従来の26.8％から28.7％へ上方修正しているもよう。 <3686> DLE 240 +12大幅反発。ビジネスメタバース事業を推進する子会社を設立すると前日に発表、期待材料視される展開になっている。100％子会社であるちゅらっぷすが80％の筆頭株主となり、同社の連結子会社となる予定。3月の設立を予定しているようだ。今後の市場拡大が期待されているメタバース事業への進出により、中期的な業容拡大を期待する動きが先行しているもよう。 <8803> 平和不 3615 -350大幅続落。大和証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も4560円から4260円に引き下げている。株価は12月以降のアウトパフォームが顕著となっているが、最近では市況悪化に伴ってJ-REITの投資口価格も下落しており、同社の利回り面の魅力が相対的に低下してきたとみているもよう。また、高い株主還元が24年3月期まで続くとみられるが、その先は株主還元額が一旦伸び悩む可能性もあるとしている。 <2413> エムスリー 4549 +130大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も5800円から6400円に引き上げている。株価下落によって市場の過度な成長期待が修正されたこと、主力の製薬マーケティング支援では付加価値化による中期的な成長確度が高まると考えられることを評価引き上げの背景としている。来期は営業減益を見込むが、再来期には2ケタ成長への回帰を予想。 <2980> SREHD 3135 -700ストップ安。54万4200株の公募増資、288万2600株の株式売出、29万900株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表。目先の需給悪化が警戒された。売出人はZHDであり、所有割合は従来の21.46％から2.82％に。またヤフーとの業務提携見直しも発表、「おうちダイレクト」の共同運営等に関する提携関係を3月に終了、4月より新たに「Yahoo!不動産」メディア活用に関する提携を実施。 《ST》