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<2395> 新日科学 1592 +300急伸で上昇率トップ。前日に第3四半期決算を発表、経常利益は46.8億円で前年同期比2.8倍の水準となった。通期計画は従来の46億円から56.3億円、前期比54.4％増にまで上方修正。強みを持つ大型実験動物試験の需要が依然拡大傾向にあり、試験室の高稼働が続いているようだ。合弁会社で展開する臨床事業も受注は順調に推移しているもよう。年間配当金も従来計画の20円から倍増となる40円に引き上げている。 <4689> ZHD 592.4 -21.2大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は610億円で前年同期比38.8％増、市場予想を100億円ほど上回った。通期の調整後EBITDAは3030～3130億円のレンジから3300億円超に上方修正した。ただ、持分法投資損益の一段の悪化をネガティブ視する動きが優勢になった。持分法適用会社の多くが先行投資局面にあるため、目先のEPS水準上昇を抑制させるとの警戒につながった。 <6908> イリソ電子 4090 -550急落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は8.6億円で前年同期比45.0％減益となり、市場予想の半分程の水準にとどまった。通期予想は従来の67億円から48億円、前期比65.5％増に下方修正。下振れ懸念はあったものの、下方修正幅は想定以上との見方に。半導体不足の影響による自動車向けコネクタの需要減、コロナ感染拡大によるベトナムでの工場停止の影響などが響いているもよう。 <6902> デンソー 8741 +283大幅反発。前日は決算発表後に急落したものの、本日は一転して急落前の水準を回復。10-12月期営業益は970億円で前年同期比28.8％減、市場予想を200億円程度下回り、通期計画も従来の4400億円から4000億円に下方修正した。車両減産の影響が強まったことなどが背景。一方、23年3月期は電動化進展やADSA新製品寄与などで6000億円超の達成は可能との見方が示され、見直しの動きにつながった。 <6952> カシオ計 1389 -109大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は80億円で前年同期比15.7％増、市場想定線での着地に。通期計画265億円は据え置いた。事業環境が厳しい中で健闘しているとの見方もあるが、中国市場の低迷をネガティブに捉える動きが優勢になったようだ。10-12月期中国時計事業の売上は前年同期比28％減と想定以上に苦戦、会社側では来期前半まで停滞状態が続くとの見通しを示している。 <2282> 日ハム 4065 -390大幅反落。前日は第3四半期決算発表を受けて、その後買い優勢の展開となったが、本日は一転して売り優勢の展開に。10-12月期事業利益は199億円で前年同期比9.6％減、市場予想を上回る着地で通期計画の上振れ期待が先行した。ただ、食肉事業を中心とした来期業績の不透明感などが本日の売り材料とされたもよう。会社側では、中期計画で示した来期事業利益520億円の達成は厳しいとコメントしているもよう。 <6501> 日立 5852 -199大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期調整後営業益は1744億円で前年同期比28.1％増となったが、一過性利益計上を考慮すると市場予想をやや弱含んだ。他社と同様に部材価格高騰のマイナス影響が響いている。通期計画の7230億円は据え置かれたが、未達懸念はやや強まる状況に。23年3月期目標として従来示されてきた連結調整後営業利益率10％は実質圧縮の形にも。 <2413> エムスリー 4092 -414急落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は227億円で前年同期比22.4％増益、市場予想をやや上回ったが、譲渡益計上などの特殊要因を除けば、ほぼ想定線のようだ。一方、主力のメディカルプラットフォーム事業の売上・利益成長は鈍化しており、ネガティブに捉える動きが優勢となっている。来期業績に対する不透明感などは、引き続き払しょくし切れない状況のようだ。 <6752> パナソニック 1187.5 -87.5大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は729億円で前年同期比44.0％減となり、市場予想を300億円程度下回った。通期予想は3700億円、前期比43.1％増を据え置いているが、調整後営業利益は4000億円から3650億円に下方修正。200億円程度の一過性要因もあるようだが、部材不足や原材料費上昇の影響が強まっているもよう。短期的な下振れ決算をネガティブ視する動きが優勢に。 <6758> ソニーG 12585 -815大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は4652億円で前年同期比32.2％増となり、市場予想を1000億円程度上振れ。通期計画も従来の1兆400億円から1兆2000億円に上方修正、1兆1000億円程度のコンセンサスも上振れた。700億円程度の一過性要因も含めて、映画事業が想定を大きく上回る。ただ、買収関連費用の計上などが来期業績の抑制要因との見方もあり、目先の出尽くし感に。 《ST》