株～企業情報・おすすめ銘柄

<7679> 薬王堂HD 2641 +84大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は43.2億円で前年同期比47.7％増益となった。通期計画である39.2億円、前期比横ばいを超過する状況となっている。ヘルスケアや化粧品の落ち込み幅が縮小傾向のほか、日用品や食品などは好調に推移しているもよう。通期業績の大幅な上振れが期待できる状況とみられる。また、同時に発表した12月の既存店売上高も3カ月連続でのプラス成長に。 <9793> ダイセキ 3315 +200大幅続伸。前日に21年2月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来の84.9億円から95億円、前期比12.6％減に増額。産業廃棄物処理受託量が8月を底に回復傾向を示しているほか、土壌汚染関連事業の採算回復、鉛価格上昇による鉛再精錬事業の堅調推移なども寄与しているもよう。6月に大幅な下方修正を発表した経緯から、ストレートに上方修正をポジティブ視する流れとなっている。 <6191> エアトリ 1285 +62大幅続伸。前日に21年9月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来予想の3.9億円から4.5億円に増額、前期実績は89.9億円の赤字であった。エアトリ旅行事業では国内領域が想定以上に好調に推移しているほか、ヘルスケア事業に関しても、PCR検査などの需要の取り込みが想定以上に収益に貢献しているようだ。足元で新型コロナの感染拡大による影響も出ているが、ダウンサイドリスクは大きくないと見込んでいる。 <9517> イーレックス 1969 -134大幅続落。本日は同社のほか、レノバ<9519>、グリムス<3150>、エフオン<9514>など、再生エネルギー関連として買われてきた銘柄群が総じて軟化した。現在、米国ではジョージア州の上院決選投票開票が始まっている。仮に民主党が2議席を確保できずに議会の「ねじれ」が生じる状況となれば、バイデン大統領のエネルギー政策が期待ほど進まないとの見方にもつながるため、換金売りの動きが強まったもよう。 <7283> 愛三工 523 +48大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も500円から640円に引き上げた。電動車普及の実態はEVというよりも各種ハイブリッド車の拡大であり、これをふまえると、エンジンの効率化による性能アップを担う同社の重要性は増すとの見方。新型コロナ禍を超えてトヨタ<7203>の生産が増加に転じ、欧州事業の再編などの構造改革からの成果も期待できると分析する。 <1605> 国際帝石 585 +34大幅続伸。サウジアラビアでは2-3月に日量100万バレルの原油を自主的に追加減産すると表明している。新型コロナ感染拡大の影響で需要回復が鈍るとの懸念に対応するようだ。これを受けてNY原油市場では、先物価格が一時5%上昇して10カ月ぶりの1バレル50ドル台乗せとなっている。米国市場ではエネルギー関連株が買われる展開になっており、国内で原油相場の動向に最も連動する同社株にも買いが波及。 <1712> ダイセキS 745 +57大幅反発。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は7.9億円で前年同期比21.7％減となった。上半期実績の同28.4％減から減益率はやや縮小し、通期計画の9.7億円、前期比21.6％減は据え置き。ポジティブサプライズはないものの、株価は長期低迷が続いていたことで、通期計画達成への安心感が強まったことをプラス視する流れになったようだ。土壌汚染調査・処理事業の処理量および受注単価は回復傾向とも。 <7453> 良品計画 2325 +105大幅続伸。前日に12月の月次動向を発表、ポジティブ材料視された。既存店売上高は前年同月比9.4％増と2カ月ぶりのプラス転換となり、7月以来の高水準となった。食品が同41.4％増と大きく伸びたほか、衣服・生活もプラスに転じた。日用品の販売が好調であったほか、後半から気温が低下したことで重衣料の動向も回復したもよう。関東最大の売場面積としてオープンした「無印良品 東京有明」も好調に推移のようだ。 <2897> 日清食HD 8810 -100伸び悩んでもみ合い。前日に21年3月期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の435億円から530億円、前期比28.5％増に引き上げている。巣篭り需要の増加による販売の拡大、湖池屋の段階取得に係る差益の計上などが上振れの背景になっている。ただ、上半期が前年同期比61.5％の大幅増益であったことから業績上振れは想定線、市場コンセンサスはやや上回るものの、出尽くし感も優勢となっているようだ。 <9983> ファーストリテ 86960 -2210続落。前日に12月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比6.2％増、7カ月連続のプラス成長となった。客数が同0.3％増加し、客単価も同5.9％上昇した。中旬に気温が急激に低下したことで、防寒衣料や在宅ニーズにマッチした商品の販売が好調だった。ただ、9-10月は2ケタ成長であったことから大きなサプライズはなく、1-2月は首都圏での緊急事態宣言発出の影響も警戒され、ポジティブな反応は限定的に。 《ST》