株～企業情報・おすすめ銘柄

<6029> アトラ 837 +76急伸。18年12月期の連結純利益予想の上方修正を発表。投資有価証券売却益の計上により、従来の3.03億円から6.33億円に引き上げた。NTTコミュニケーションズが同社の資本業務提携先であったPhone Appliの株式取得をさらに進め、連結子会社予定となったことを受け、保有する Phone Appliの普通株式を全てNTTコミュに売却することになったことが背景（売却予定日は8月31日）。 <9843> ニトリHD 16325 +605大幅高。8月の月次業績を発表している。既存店の客数は前年同月比3.2％減となったものの、売上高は前年同月比0.7％増、客単価も同4.1％増となっている。昨年8月の既存店売上が好調であったことを踏まえる、プラス圏確保が評価材料となっているようだ。また、足元での株価下落や客単価の上昇傾向も意識されているもよう。 <7245> 大同メタル 971 -200急落。中期経営計画達成に向けた成長資金調達及び財務基盤強化を主目的として、新株式の発行及び自己株式の処分を決議したと発表。155万8400株の公募増資、オーバーアロットメントによる売り出しに伴う100万5000株（上限）の第三者割当増資、514万1600株の自己株式の処分を行う。これを受け本日は希薄化や需給悪化懸念が先行する展開に。なお、発行価格は8月29日から9月4日までに決定。 <2372> アイロムG 1772 +24続伸。22日大引け後に、子会社IDファーマが所有するCytoTune-iPSを用いて英国Elpis Biomed Limited社がiPS細胞を作製し、そのiPS細胞由来の分化細胞を研究用として供給・販売すること等を許諾する契約を締結したと発表。21日には中国Beroni Groupとの戦略的パートナーシップ契約締結を発表したことで関心を集めていただけに、期待感が一段と高まる展開に。 <9983> ファーストリテ 51100 +1370大幅反発。傘下のユニクロは中韓以外のアジアとオセアニアで出店拡大と一部で報じてられ、材料視されている。アジア・オセアニアを担当するグループ執行役員が方針を明らかにしたようで、22年8月期までの5年間で17年比2.5倍の400店規模に増やすもよう。報道によると、中産階級が育ってきたと判断、今後は「年率約30％成長が期待される有望市場」と位置付け、中国に次ぐ販売先に育てる狙いがあるようだ。 <4189> KHネオケム 3895 +65買い優勢。SMBC日興証券では、目標株価を3160円から3700円に引き上げている。18/12期上期業績を鑑み、同証券の業績予想を見直したことが背景に。大規模定期修繕による売上減が想定以下だったと指摘。主要因は国産ナフサ価格上昇を背景にした製品価格の引き上げだが、各事業の需給バランスが引き続きひっ迫していることも大きいと見ているようだ。下期にも価格引き上げが可能と考えているもよう。 <6200> インソース 2498 +165大幅高。水戸証券が投資判断を「B+」から「A」、目標株価も2450円から3000円に引き上げた。19/9期は売上高58億円(+27％)、営業利益11.4億円(+27％）と予想。公開講座は土日や夜間の講座数の充実で受講者増を目指す。足下で法人向けサービスの登録数増加を指摘。各種研修への申し込みができるサイトであり、今後は研修事業への送客効果が期待されるとみられている。 <1963> 日揮 2105 -69反落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価も3000円から2300円に引き下げている。不採算案件リスクも小さく、利益率の改善期待も継続、受注環境もLNGを中心に追い風が続いているが、株価相関の高い受注高は既に過去最高水準が今期見込まれており、しばしカタリスト不足と判断したようだ。来期以降の受注上積み余地が株価反転には必要な印象と指摘している。 <3672> オルトプラス 688 +100後場急騰でストップ高。『アークザラッド』シリーズの完全新作となるスマホ向けシミュレーションRPG『アークザラッド R』の配信開始が伝わっている。配信開始後の出尽くし感も警戒されていたが、過去にSNSでも一時トレンドワードのランキングトップに躍り出た経緯がある他、事前登録者数も30万人を突破していたこともあり、今後の期待感が高まる展開となっているようだ。 <5020> JXTG 778.8 +13.9買い優勢。石油石炭製品は業種別上昇率トップ。22日のニューヨーク商業取引所のWTI先物10月限は前日比＋2.02ドルの67.86ドルで通常取引を終えた。時間外取引を含めて一時68.08ドルまで上昇。米エネルギー情報局(EIA)が公表した在庫統計で、原油在庫は予想以上に減少していたことが手掛かりに。米中貿易摩擦など外部環境が引き続き不透明ななかで、石油関連株は堅調な値動きが続いている。 《DM》