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日本電産、コマツ、昭電工など

2018/4/25 15:57 FISCO
<6594> 日本電産 16475 -295反落。前日に前3月期の決算発表。営業益は1676億円で前期比20.3%増益、従来予想の1700億円を下回るも、一時費用計上が主因で実質ほぼ想定通りに。一方、今期計画は1900億円で同13.3%増益、市場予想の2070億円は下回るが、為替前提が1ドル=100円など保守的予想と評価されているもよう。同時発表の2件の新規買収を好感する動きもあったが、サプライズに欠ける決算内容から買い見送られる。 <6952> カシオ計 1631 -137大幅反落。前日に業績予想の下方修正を発表、営業利益は従来予想の340億円から295億円に減額、市場予想の330億円レベルも下回っている。会社側では下方修正要因として、コンパクト市場の激減によるデジタルカメラ事業の戦略転換、楽器の事業構造の見直しなどを挙げているもようだが、一過性要因の有無など詳細開示はなく、想定以上の下方修正とともにネガティブに受け止められているようだ。 <6460> セガサミーHD 1761 +64大幅反発。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も1510円から2200円に引き上げている。パチスロ6号機の一部規制緩和は10年に一度というレベルのポジティブと評価されること、遊技機事業の底打ちで同事業の収益及びキャッシュフローをカジノなどに積極投資する経営戦略が再始動することなどを想定。なお、18.3期の営業利益に関しては300億円から185億円に下方修正している。 <8036> 日立ハイテク 4960 +230大幅続伸。前日に前3月期の決算を発表。実績営業利益は555億円で前期比3.1%減益、従来予想510億円を上回る着地となった。今期は630億円で同13.5%増益予想、市場予想とほぼ同水準になっている。業績予想は保守的な傾向があるため、期初からコンセンサス並みの数値を示していることにポジティブなインパクトが優勢に。ロジックの10nm量産投資の本格化や高水準のメモリ投資などが牽引するとみられる。 <4004> 昭電工 3605 -360大幅反落。ジェフリーズ証券では、黒鉛電極への期待後退を予想として、投資判断「ホールド」継続で、目標株価を5200円から4200円に引き下げている。ニードルコークスの価格前提引き上げ、為替前提の変更などから、18.12期営業利益は従来予想の1870億円から1600億円に下方修正。なお、足元の黒鉛電極の需要は、ユーザーの先回り買いなどで実需を反映していない可能性があるともしている。 <1435> TATERU 1945 -222大幅反落。前日に海外公募の実施を発表。欧州やアジアを中心とする海外市場で、710万株の公募増資を実施する。発行価格は1951円で前日終値に対して9.97%のディスカウント、発行済み株式数は約9%の増加となる見込み。調達資金は約132億円となり、既存事業や新規事業における事業拡大資金に81億円、長短借入金の返済資金として35.7億円を充当する。希薄化や需給悪化を懸念して売り圧力が強まる格好に。 <6301> コマツ 3768 -131大幅反落。米キャタピラーが決算を発表、市場予想を上回る実績値となったが、「第1四半期の業績は例外的」で、こうした水準は続かないとの見通しが示されたことから、株価は6%超の下落となっている。建設機械需要の先行き鈍化見通しへの懸念が、同社など国内関連株にも波及する展開となっている。同社のほか、日立建機<6305>やヤマシンフィルタ<6240>なども売りが優勢に。 <6911> 新日無 943 +123大幅続伸で上昇率トップ。前日に前3月期の決算を発表している。営業利益は21.4億円で前期比19.3%増益、従来予想の25億円は下回る着地になった。一方、今期は9か月の変則決算となるが、前期実績並みの21億円を予想。年率換算すると約30%の実質大幅増益となる。衛星通信用コンポーネントなどが引き続き好調推移と見込んでいるようだ。 <3912> モバファク 1238 -189大幅続落。後場に入って急落する展開になっている。後場寄りに発表した第1四半期決算が売り材料となっている。営業利益は1.35億円で前年同期比41%減益、会社側では業績予想を示していないが、今期も順調な収益成長が期待されていた中、想定外の低調なスタートにネガティブなインパクトが先行。前四半期との比較でも29%の減益となっている。「ステーションメモリーズ」の売上が想定ほど伸びなかったもよう。 <4578> 大塚HD 5478 +287大幅続伸。トルバプタンの常染色体優性多発性嚢胞腎(ADPKD)のFDA承認取得が発表されている。28日間のリスト価格も想定を大幅に上回るものとなっているようだ。ADPKDの米国患者数は約14万人と推定されており、みずほ証券では、ADPKDの米国売上高を22年12月期で482百万ドルと見込んでいるようだ。なお、会社側では今期の業績予想には織り込み済みとしているもよう。 《DM》
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4578 東証プライム
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6240 東証プライム
578
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6301 東証プライム
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6305 東証プライム
3,377
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+30(0.9%)
時価総額 726,443百万円
総合建設機械メーカー。ミニショベルや油圧ショベル等のほか、リジッドダンプトラックなど鉱山現場向け製品も。製品力、グローバルネットワークなどが強み。米州事業は拡大続く。海外レンタル事業の拡大等に注力。 記:2024/10/20
2,629.5
11/22 15:30
+7(0.27%)
時価総額 634,312百万円
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6594 東証プライム
2,858
11/22 15:30
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6911 東証1部
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時価総額 29,935百万円
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6952 東証プライム
1,076.5
11/22 15:30
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8036 東証1部
7,990
5/15 15:00
±0(0%)
時価総額 1,100,535百万円
半導体製造装置や電子顕微鏡、医用分析装置の製造・販売等を手掛ける。測長SEMで世界トップシェア。日立製がTOB実施。成立なら上場廃止へ。ナノテクノロジー・ソリューションは堅調。20.3期3Qは最終増益。 記:2020/02/26