株～企業情報・おすすめ銘柄

<9983> ファーストリテ 41920 +940反発。先週末に2月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比5.1％増、2カ月ぶりにプラスに転換した。客数は同0.2％増、客単価は同4.8％上昇している。月前半に気温が低く推移したことで、「ヒートテック」や「ウルトラライトダウン」など冬物商品が好調だったもよう。また、中旬以降は春物商品が順調に立ち上がり始めている。前月はマイナスに転じ株価の調整要因にもなったため、買い安心感が先行する形に。 <7448> ジンズメイト 957 +150ストップ高で上昇率トップ。先週末に発表した月次売上動向がポジティブなインパクトにつながっている。既存店売上高は前年同月比23.9％増で、7カ月連続のプラス成長となった。客数が同5.2％増、客単価が同17.8％増と上昇している。防寒アウターや冬小物の消化が進んだほか、インバウンド需要によりスポーツブランドなどの春物も順調だったもよう。今3月期に入って最大の伸び率となっている。 <9627> アインHD 7700 +530大幅続伸。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は前年同期比49％増の143億円となり、11-1月期では同31％増の59億円であった。4月には薬価及び調剤報酬引き下げの影響が出てくるが、それを考慮しても通期予想には上振れ余地が高まったとの見方に。調剤は低採算店舗の閉店などの効果が顕在化、物販は旗艦店舗の新宿東口店の黒字化に加えて新店が好調であったもよう。 <3132> マクニカ富士 2318 -495大幅続落で下落率トップ。公募増資の実施を発表しており、目先の需給懸念や希薄化を嫌気する動きが優勢になっている。190万9100株の公募増資、並びに、オーバーアロットメントによる売出に伴う上限211万1300株の第三者割当増資、自己株処分423万900株、既存株主による793万5800株の売出などを行う。希薄化は最大で発行済み株式数の6.8％に当たる規模となる。発行価格決定期間は3月12日から15日までの間。 <4528> 小野薬 3169 +54反発。世界の製薬大手が大型新薬を中国市場に相次ぎ投入すると報じられている。当局による販売承認期間の短縮化で市場の拡大が見込めることが背景となる。米プリストル・マイヤーズでは、同社と共同開発した「オプジーボ」の販売承認を申請しており、年内の発売が見込まれているもよう。中国では新薬の市場拡大余地が大きく、同社業績の一段の向上にもつながっていくとの期待感が先行へ。 <7992> セーラー 279 +28大幅反発。株主総会の招集通知から「継続企業の前提に関する注記」の記載を解消すると発表している。買い安心感につながっているほか、投資家層の広がりなども想定される状況に。同社では、経営資源の集中で収益力強化を図る一方、有利子負債の削減も進め、その結果、前12月期には収益項目がすべて黒字化しており、注記の解消を決めたようだ。 <3656> KLab 1608 +38大幅反発。岡三証券が投資判断を新規に「強気」としていることが買い材料視されている。目標株価は2500円に設定のもよう。題材となるIP に対して高いエンゲージメントを持つ世界中のファンの利用継続・定着により、収益基盤が拡大する局面を迎えていると指摘。そのため、妥当PERは25倍とバリュエーションにプレミアムを付与することができるとしている。なお、今期営業利益は59億円で前期比21％増益を予想。 <5741> UACJ 2422 -147大幅続落。トランプ米大統領が鉄鋼とアルミに輸入制限を課すと明言したことで、アルミ大手の同社には引き続き収益への影響が警戒される状況となっている。また、SMBC日興証券では目標株価を3850円から3150円に引き下げ、タイのUATH、米国のCUA の設備立ち上がりの遅れ、先行投資負担等により業績予想を引き下げたことが背景のようだ。今期営業利益は会社計画並みの水準に下方修正している。 <6730> アクセル 792 +6反発。自動運転技術の開発を手掛けるティアフォーへの出資を発表、協業関係の強化が図られるとの期待感が先行しているようだ。出資額などは明らかにされていないもよう。両社は昨年5月に、自動運転に最適な専用システムLSIに関する研究開発での協業に合意している。同社のハードウエア開発力と、ティアフォーが自動運転分野で培ってきたソフトウエア開発力を結合させることをも目的としている。 <4980> デクセリアルズ 1199 -124大幅続落。節目の1300円レベルを割り込んで、昨年7月以来の安値水準に。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」を継続しているものの、目標株価を2000円から1800円に引き下げている。中国スマホの販売減速や為替前提の変更により、今期期営業利益は従来74億円から70億円に、来期は96億円から82億円にそれぞれ修正している。なお、信用需給面なども重しになっているとみられる。 《DM》