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ローソン、旭硝子、アダストリアなど

2017/12/29 15:37 FISCO
<2685> アダストリア 2279 -210大幅続落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は68.9億円で前年同期比49.5%減益になった。通期計画135億円、前期比9.5%減益予想は据え置いているが、下振れの可能性が高まったとの見方につながっている。在庫処分に伴う値下げ率の上昇で粗利益率が低下したほか、広告宣伝費用の増加やシステム投資などによるコスト負担増も響いた。 <6044> 三機サービス 1529 +181大幅続伸で上昇率トップ。前日に発表した業績予想の上方修正が好感された。上半期営業利益は従来予想の2.7億円から3.8億円に上方修正、前年同期比では大幅な増益になったもよう。大口契約業務の受注が夏場に想定以上に拡大したこと、下期計画案件の受注前倒しなどが背景に。据え置きの通期計画に対する進捗率も高く、業績上振れを織り込む展開になっているもよう。 <8013> ナイガイ 597 +46急反発。株主優待制度の導入を前日に発表、買い材料視される展開になった。毎年1月末時点で、1単元以上の株式を6カ月以上保有する株主に対して、保有株数に応じ1000円分から10000円分相当の自社商品詰め合わせを贈呈するとしている。初年度に関しては、継続保有期間6カ月の制限は適用しない。材料性の強さや株価が安値圏にあることなどから、個人投資家の関心は高まりやすいようだ。 <2651> ローソン 7490 -240続落。第3四半期累計営業利益が540億円前後と前年同期比6%減益になったもようとの観測報道が伝わっている。総菜などの販売が好調で既存店は増収となったが、新型レジの導入など設備投資の増加、加盟店が負担してきた費用の一部の肩代わりなどで収益は伸び悩んだようだ、上半期実績は同2.5%減益であり、9-11月期の減益率拡大をネガティブに捉える動きが先行へ。 <5201> 旭硝子 4880 +95続伸。今12月期営業利益が前期比30%増の1250億円程度になりそうだとの観測報道が伝わっている。従来予想の1150億円を100億円上回るもよう。東南アジアで塩化ビニールなどの化学品事業が好調のほか、電子事業の利益率も上昇しているようだ。市場予想もほぼ会社計画線並みとみられ、懸案だった電子事業の収益底打ちとともに、ストレートに好感される流れとなった。 <6707> サンケン電 813 +32大幅反発。特に目立った新規材料は見当たらないが、米国の法人税減税でメリットが大きい銘柄との評価はあるもよう。同社は米国に100%子会社のアレグロを保有、アレグロの連結業績に対する収益貢献度は高く、一部の試算では米国の法人税減税によるEPSへの影響は+27%ともされている。足元の堅調な業績推移なども支援材料と捉えられる。 <4109> ステラケミファ 3715 +45反発。住友重機はスウェーデンのRaySearch社とBNCT用治療計画システムでの協業を合意と発表している。同社では、子会社のステラファーマが共同開発したホウ素薬剤と住友重機のBNCT用加速器照射システムを用いた治験を実施している。住友重機によるBNCT事業の進展は同社にとっても期待材料と捉えられているようだ。 《DM》
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2651 東証プライム
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コンビニ大手。ローソン、ローソンストア100などの運営を行う。成城石井、ローソン・ユナイテッドシネマ等を傘下に収める。国内総店舗数は1万4600店舗超。KDDIによるTOBは成立、同社株は上場廃止へ。 記:2024/05/06
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超高純度フッ化水素酸やリチウムイオン電池用添加剤、蛍光体関連材料などの高純度薬品事業が柱。半導体用高純度薬液で世界シェアトップクラス。総還元性向100%目標。25.3期は濃縮ホウ素の販売拡大見込む。 記:2024/07/08
5201 東証プライム
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時価総額 1,002,593百万円
1907年創立の素材メーカー。建築ガラスや自動車用ガラス、塩化ビニル等の化学品、医薬品・農薬等を手掛ける。フロート板ガラス、自動車用ガラスなどで世界トップシェア。26.12期営業利益2300億円目標。 記:2024/10/07
6044 東証スタンダード
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6707 東証プライム
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時価総額 148,881百万円
パワー半導体メーカー。自動車向けが主力。白物家電向けインテリジェントパワーモジュールは世界シェアトップクラス。海外売上高比率は7割超。新製品売上高比率の向上図る。28.3期売上高2500億円以上目標。 記:2024/06/09
8013 東証スタンダード
243
11/25 15:30
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時価総額 1,997百万円
レッグウェア中心の老舗アパレルメーカー。1920年創業。パジャマ・リラクシングウェア、エプロン・ホームウェア等も。タビオと資本業務提携。ベースカーゴ事業の強化、小売り・直販事業の新規市場開拓などに注力。 記:2024/08/12