1,974
11/29 15:30
+2.5(0.13%)
時価総額 2,485,534百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
1,039.5
11/29 15:30
+8.5(0.82%)
時価総額 526,345百万円
インターネット広告事業が主力。運用型広告で国内首位。検索連動型広告に強み。ABEMA等のメディア事業、ゲーム事業、投資育成事業等も手掛ける。ABEMAはスポーツコンテンツの拡充、マネタイズを強化。 記:2024/08/26
3,180
11/29 15:30
-45(-1.4%)
時価総額 217,337百万円
浮体式海洋石油・ガス生産設備の設計、建造、据付などを行う。オペレーション&メンテナンス等も。超大水深大型プロジェクトに強み。商船三井が筆頭株主。24年6月にWoodside社向けFPSOの原油生産を開始。 記:2024/08/29
63,540
11/29 15:30
-1,760(-2.7%)
時価総額 4,280,626百万円
空気圧制御機器メーカー。方向制御機器や駆動機器、空気圧補助機器、温調機器等の製造・販売を行う。空気圧機器で世界トップシェア。豊富な品揃えなどが強み。千葉県柏市の新技術センターは25年9月に完成予定。 記:2024/10/04
3,609
11/29 15:30
-22(-0.61%)
時価総額 468,654百万円
機械要素部品メーカー。直動案内部品「LMガイド」、ボールスプライン、ボールねじ等を手掛ける。LMガイドは世界トップシェア。免震装置等も。配当性向は30%基本。グローバル展開等で製品市場の拡大を図る。 記:2024/08/10
3,751
11/29 15:30
-38(-1%)
時価総額 17,391,770百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
4,590
12/19 15:00
-5(-0.11%)
時価総額 1,988,103百万円
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は1株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記:2023/09/15
1,528
11/29 15:30
-65(-4.08%)
時価総額 157,535百万円
舶用エンジン、コンテナクレーン等を手掛ける総合重工メーカー。1917年に旧三井物産造船部として創業。舶用大型エンジン、港湾クレーンで国内トップシェア。舶用推進、港湾物流の中核事業中心に収益力強化進める。 記:2024/10/12
2,197.5
11/29 15:30
-31.5(-1.41%)
時価総額 7,413,591百万円
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
2,970
11/29 14:40
+1(0.03%)
時価総額 6,534百万円
岡山県発祥のトラック運送会社。中国地区を営業基盤としマーケティングサポートなどの付加価値のある総合物流サービスを提供する。特別積合せ貨物輸送に強み。貨物運送は回復傾向。値上げ、新施設が貢献。人件費増こなす。 記:2024/08/23
1,727.5
11/29 15:30
-16.5(-0.95%)
時価総額 622,757百万円
宅配便国内最大手。クロネコヤマトの宅急便のヤマト運輸を中核とする持株会社。クロネコメンバーズの登録者数は5000万人超。宅急便ネットワークの強靭化図る。27.3期営業利益1200〜1600億円目標。 記:2024/06/07
4,950
11/29 15:30
-31(-0.62%)
時価総額 10,849,638百万円
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
5,223
11/29 15:30
+6(0.12%)
時価総額 2,437,052百万円
国内初の警備保障会社。事業所向け・家庭向けオンライン・セキュリティシステム、常駐警備、現金護送等を手掛ける。防災事業、メディカルサービス事業等も。システムセキュリティ、入退室管理システム等の拡販図る。 記:2024/08/01