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東京計器など

2018/3/16 21:07 FISCO
[来週の買い需要(表)] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <7721> ;東京計器;543%;453000;1.36;1130;-21 <8207> ;テンアライド;438%;133500;0.15;486;0 <6704> ;岩崎通;435%;47000;4.64;746;-6 <7726> ;黒田精;333%;52000;2.42;2706;-40 <9046> ;神電鉄;269%;36000;0.13;3925;-5 <9010> ;富士急;248%;150000;0.08;2693;37 <7640> ;トップカルチャ;247%;18300;0.94;483;0 <4531> ;有機薬;232%;37300;1.64;303;-1 <8089> ;すてきN;189%;17000;2.98;1418;-15 <7570> ;橋本総HD;189%;8300;0.76;1734;-9 <1768> ;ソネック;175%;2800;1.23;777;-2 <3694> ;オプティム;165%;27100;2.06;2558;-12 <6763> ;帝通工;153%;17000;1.90;1339;-5 <9310> ;トランシィ;152%;41000;0.58;478;13 <7445> ;ライトオン;148%;31400;0.15;933;-6 <2485> ;ティア;148%;14800;3.16;1014;-12 <2139> ;中広;143%;3000;4.04;733;6 <1563> ;マザーズコア;134%;1411;5.45;3610;0 <3392> ;デリカフーズ;130%;5600;2.42;1415;13 <9414> ;BS11;129%;12000;4.90;1307;-6 [コメント] 東京計器は信用倍率が1倍台での推移が続いているが、目先は高値圏での期日が続くため、買い戻しの効果は限られよう。期日向かいでの買いも伸長になりそうだ。 《TM》
関連銘柄 19件
1768 東証スタンダード
860
11/22 15:30
+1(0.12%)
時価総額 6,450百万円
1944年創業の中堅ゼネコン。兵庫県高砂市に本社。無借金経営。建築事業、土木事業、リニューアル事業等を手掛ける。高砂市新庁舎などで施工実績。ケミカル運輸を傘下に持つ。建設事業における受注獲得に注力。 記:2024/08/26
2139 東証スタンダード
427
11/22 15:30
+1(0.23%)
時価総額 3,008百万円
国内最大規模のフリーマガジン「地域みっちゃく生活情報誌」などを発行。岐阜県地盤。月間総発行部数は1100万部超。モバイルサービス「フリモ」の運営等も行う。23年12月に「ARIFT山形版」を創刊。 記:2024/06/09
2485 東証スタンダード
434
11/22 15:30
+1(0.23%)
時価総額 9,769百万円
葬儀会館「ティア」を直営・FC展開。中部、関西、関東地区中心。グループ会館数は206店舗。個人宅などでもサービスを提供する。ドミナント出店による利便性向上図る。買収で売上拡大。販管費等の増加を吸収。 記:2024/09/30
3392 東証スタンダード
501
11/22 15:30
-1(-0.2%)
時価総額 8,202百万円
青果物商社のデリカフーズを中核とする持株会社。外食・中食産業向けにホール野菜、カット野菜等を販売。物流事業、コンサル事業等も。24年3月に大阪FSセンターが竣工。中計では27.3期売上高600億円目標。 記:2024/06/25
3694 東証プライム
692
11/22 15:30
-4(-0.57%)
時価総額 38,198百万円
PC・モバイル管理SaaSサービス「Optimal Biz」が主力。スマホ3次元測量アプリ、AI活用の契約書管理サービス等も。豊富な顧客基盤が強み。市場拡大により、モバイルマネジメントサービスは業績拡大。 記:2024/06/24
4531 東証スタンダード
268
11/22 15:30
+3(1.13%)
時価総額 5,889百万円
高分子材料や機能性ポリマー原料、特殊触媒等の化成品、医薬中間体等の医薬品が柱。アミノ酸等も。世界最大級のグリシン製造設備を保有。26.3期営業利益8.5億円目標。アミノ酸分野の事業構造改革に取り組む。 記:2024/10/20
6704 東証スタンダード
1,534
8/28 15:00
-12(-0.78%)
時価総額 22,979百万円
情報通信機器メーカー。ビジネスホン、PBX、通信ソリューションが主力。印刷システムや電子計測機器なども。大型案件の受注等で印刷システム事業は増収。関係会社株式売却益を計上。24.3期3Qは最終損益改善。 記:2024/04/13
6763 東証プライム
3,210
11/22 15:30
+120(3.88%)
時価総額 31,638百万円
電子部品メーカー。1944年創業。可変抵抗器や固定抵抗器、センサ、スイッチ等を手掛ける。NOBLEブランドで展開。環境対応緩衝材も。自動車電装市場向けは既存センサーのシェア拡大、非接触センサーの拡販図る。 記:2024/06/18
7445 東証スタンダード
215
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 6,371百万円
カジュアルチェーン大手。ジーンズやアメカジの専門店「ライトオン」を全国展開。ECを強化育成。不採算店舗の閉店数増で店舗数減少。継続前提に重要事象。新システム導入で在庫配分と移動の管理徹底し合理化をすすめる。 記:2024/07/06
7570 東証スタンダード
1,185
11/22 15:30
+14(1.2%)
時価総額 25,232百万円
住宅設備の専門商社「橋本総業」を中核とする持株会社。1890年創業。管材類や衛生陶器・金具類、住宅設備機器類、空調機器などの販売を行う。管材類は非住宅分野向けが順調。在庫商材の拡充、商材の拡大に注力。 記:2024/06/17
7640 東証スタンダード
141
11/22 15:30
+4(2.92%)
時価総額 2,286百万円
書籍やCD・DVD、文具等の販売を行う「蔦屋書店」を展開。新潟県新潟市に本社。ゲーム・トレーディングカード事業、スポーツ関連事業等も展開。グループ店舗数は100店舗超。トーハンとの連携強化に取り組む。 記:2024/10/21
7721 東証プライム
3,625
11/22 15:30
-5(-0.14%)
時価総額 61,900百万円
計測・認識制御機器の総合メーカー。ジャイロコンパス、オートパイロットで世界トップシェア。油空圧機器、防衛・通信機器、流体機器等も。船舶港湾機器等は堅調。防衛予算増が追い風。AI検査システムの販売開始へ。 記:2024/10/05
7726 東証スタンダード
1,064
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 6,086百万円
1925年創立の精密機器メーカー。精密研削ボールねじ等の駆動システム、積層精密プレス型等の金型システムが柱。平面研削盤等の機工・計測システムも。機工・計測システムでは付加価値の高い新製品開発に取り組む。 記:2024/10/08
8089 東証スタンダード
1,585
11/22 15:30
±0(0%)
時価総額 19,305百万円
建築資材商社。建築用資材や住宅設備機器等の流通、PBブランド「ZENIYA」の展開などを行う。分譲マンションの販売等を行う住宅事業も。建材・住宅設備機器のEDI「ナイスアドバン」などの販売を強化。 記:2024/08/22
8207 東証スタンダード
271
11/22 15:30
+2(0.74%)
時価総額 10,141百万円
南関東を中心に居酒屋と和食レストランを展開。立呑み業態や大衆食堂業態、オリジナル製造品の外部販売等も。天狗、神田屋、てんぐ大ホールなどを中心に98店舗展開。客数、客単価とも上昇。原材料費増などこなす。 記:2024/08/16
9010 東証プライム
2,380
11/22 15:30
-14(-0.58%)
時価総額 130,626百万円
山梨県地盤の総合観光企業。1926年設立。鉄道、バス等の運輸業、不動産業、富士急ハイランドの運営等のレジャー・サービス業などを展開。鉄道事業は輸送力強化図る。ハイランドリゾートホテル&スパは需要回復。 記:2024/06/11
9046 東証プライム
2,317
11/22 15:30
+9(0.39%)
時価総額 18,680百万円
兵庫県南東部拠点の鉄道会社。1926年設立。阪急阪神HDの持分法適用関連会社。バス事業や土地建物賃貸業、食品スーパー業なども展開。企画乗車券などで有馬温泉への旅客誘致図る。バス事業では営業活動を積極化。 記:2024/08/27
9310 東証プライム
1,015
11/22 15:30
+9(0.89%)
時価総額 68,149百万円
中部地盤の総合物流企業。1895年創業。三重県四日市に本社。倉庫業のほか、国際複合輸送、港湾運送、陸上運送等も手掛ける。アジア中心に海外でも事業展開。積極的な営業展開により、特殊化学品の取り扱い拡大図る。 記:2024/08/05
9414 東証スタンダード
895
11/22 15:30
+10(1.13%)
時価総額 15,946百万円
ビックカメラ傘下の無料BS放送局。子会社で児童書の出版も。タイム収入は通販枠の強化・拡充により堅調。スポット広告収入が足踏み。アニメ強化に向けた費用増は重し。配当性向4割目安。コンテンツ価値の最大化を図る。 記:2024/07/31
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