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タマホームなど

2016/10/21 18:43 FISCO
[来週の買い需要(表)] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <2309> ;シミックHD;253%;37200;0.43;1478;41 <8230> ;はせがわ;177%;27900;0.86;443;0 <1866> ;北野建;127%;28000;8.26;298;7 <3079> ;DVx;122%;7300;5.12;1090;35 <8699> ;澤田HD;118%;7300;4.08;1159;56 <9765> ;オオバ;113%;36600;30.46;445;-1 <1780> ;ヤマウラ;113%;9900;0.52;434;4 <4345> ;シーティーエス;105%;7900;5.16;744;14 <6751> ;日無線;94%;72000;1.69;349;9 <6676> ;メルコ;83%;17500;1.04;2026;18 <2325> ;NJS;82%;5400;1.67;1400;36 <1419> ;タマホーム;81%;39500;0.90;419;12 <6478> ;ダイベア;80%;4000;19.00;266;-4 <3166> ;OCHI・HD;80%;3500;0.40;1008;8 <7921> ;宝印刷;79%;27300;2.64;1285;13 <7241> ;フタバ;79%;202200;4.39;494;-6 <5273> ;三谷セキ;77%;5900;1.24;1544;49 <5985> ;サンコール;76%;13300;1.97;552;8 <6706> ;電気興;73%;30000;3.87;506;13 <8018> ;三共興;73%;13600;2.49;452;4 [コメント] タマホームは売り長の需給状況が慢性化している。株価は昨年8月半ば以来の水準まで回復するなか、踏み上げ狙いの流れ強まりやすい。 《TM》
関連銘柄 20件
1419 東証プライム
4,020
9/20 15:00
+60(1.52%)
時価総額 118,413百万円
注文住宅の建築請負が主力。木造ローコスト住宅に強み。リフォームや戸建分譲、マンション販売、オフィス区分所有権販売、エネルギー事業等も。注文住宅のシェア拡大が成長戦略の軸。既存営業エリアの深耕を図る。 記:2024/08/09
1780 東証プライム
1,151
9/20 15:00
+10(0.88%)
時価総額 24,291百万円
長野県地盤の地方ゼネコン。建築主体に土木、エンジニアリング、マンション開発も。24.3期3Q累計は工場建設や水力発電設備関連工事、マンション販売が好調。最新ICT活用による効率化も寄与して大幅増収増益に。 記:2024/04/12
1866 東証スタンダード
3,880
9/20 15:00
+50(1.31%)
時価総額 26,528百万円
長野県地盤のゼネコン。軽井沢中学校などで施工実績。善光寺山門など歴史的建造物の保存修理でも実績。ホテル事業、広告代理店事業、ゴルフ場事業も。ホテル事業は集客回復傾向。DXへの取り組みを積極的に進める。 記:2024/08/05
2,644
3/27 15:00
+12(0.46%)
時価総額 50,035百万円
医薬品開発支援(CRO)が柱。医薬品営業支援も。MBO発表し、今年1月にTOBが成立。同社株は3月28日付で上場廃止に。24.9期1Qは医薬品受託製造子会社の連結除外影響やコロナ関連需要剥落などで足踏み。 記:2024/02/08
2325 東証プライム
3,480
9/20 15:00
+55(1.61%)
時価総額 34,967百万円
水、環境の総合コンサルタント会社。上下水道などインフラ関連のコンサル、調査、設計、施工管理等を手掛ける。アジア、中東等でも事業展開。日本ヒュームの持分法適用関連会社。ビジネス領域の拡大等に取り組む。 記:2024/08/22
3079 東証スタンダード
926
9/20 15:00
+9(0.98%)
時価総額 9,982百万円
ペースメーカー、電気生理検査用カテーテルなどを取り扱う医療機器専門商社。心腔内超音波プローブ、熱アブレーション用カテーテル、植込型除細動器等も。虚血事業では自社開発製品の自動造影剤注入装置が販売順調。 記:2024/09/03
3166 東証スタンダード
1,387
9/20 15:00
-9(-0.64%)
時価総額 18,878百万円
住宅建材・設備商社。内装材等の住宅建材、キッチン等の住宅設備を扱う建材事業が主力。空調機器の販売、住宅建築用木材の加工等も。配当性向は30%以上目途。脱炭素関連商材の拡販、非住宅市場の開拓などに注力。 記:2024/07/01
4345 東証プライム
848
9/20 15:00
+3(0.36%)
時価総額 36,803百万円
建設現場業務支援サービス「サイトアシスト」等を提供するデジタルデータサービス事業が主力。測量計測システム事業等も。レンタル・サブスクリプションサービスは売上順調。中計では26.3期営業利益36億円目標。 記:2024/06/11
5273 東証スタンダード
5,700
9/20 15:00
-10(-0.18%)
時価総額 142,426百万円
コンクリート二次製品メーカー。パイル施工や電柱に強く、既製コンクリート杭とパイルキャップとの接合方法に定評。三谷商事の持分法適用関連会社。コンクリート二次製品関連事業は収益堅調。TSMC案件が寄与。 記:2024/06/22
5985 東証スタンダード
396
9/20 15:00
+13(3.39%)
時価総額 13,487百万円
モーター関連部品、バッテリー関連部品等を手掛ける自動車部品メーカー。ハードディスク用部品、プリンター用部品等の製造・販売も行う。配当性向は75%目処。自動車関連製品はバスバーなどの電動化関連が順調。 記:2024/06/28
6478 東証2部
1,407
1/24 15:00
+3(0.21%)
時価総額 12,293百万円
親会社ジェイテクトに株式売却、2019年1月25日付で上場廃止。 記:2019/01/27
6676 東証スタンダード
3,815
9/20 15:00
+25(0.66%)
時価総額 68,433百万円
パソコン周辺機器メーカーのバッファローを中核とする持株会社。メモリ製品やストレージ製品、ネットワーク製品等を手掛ける。ダイワボウ情報システムなどが主要取引先。PC周辺機器の値上げなどで収益改善を図る。 記:2024/08/10
6706 東証プライム
1,978
9/20 15:00
-13(-0.65%)
時価総額 21,560百万円
高周波機器や電気通信機器、大型通信アンテナ等を手掛ける。基地局向けアンテナ、高周波誘導加熱装置で国内トップ。24.3期3Qは高周波関連事業が増収。自動車の生産調整解消で熱処理受託加工分野は需要回復傾向。 記:2024/04/16
6751 東証1部
1,679
9/26 15:00
-13(-0.77%)
時価総額 55,080百万円
無線通信機器が主力の通信機器メーカー。日清紡HD傘下。16年3月に長野日本無線、上田日本無線の2社を完全子会社化。船舶用に強い。通信機器事業では中継装置等の売上が増加。18.3期1Qは最終損益改善。 記:2017/08/25
7241 東証プライム
702
9/20 15:00
+4(0.57%)
時価総額 62,886百万円
トヨタ系列の自動車部品メーカー。マフラーやボデー部品に強み。売上高の77%がトヨタグループ向け。24.3期3Q累計は客先の生産回復が追い風。値上げや生産合理化の効果も出て増収増益に。配当性向は30%目安。 記:2024/04/09
7921 東証プライム
2,775
9/20 15:00
-10(-0.36%)
時価総額 36,500百万円
金融商品取引法関連製品やIR関連製品などディスクロージャー関連事業が主力。通訳・翻訳事業も。上場企業・IPO予定企業の情報開示サポートに強み。IPOサービス体制を強化。26.5期売上高330億円目標。 記:2024/05/06
8018 東証スタンダード
593
9/20 15:00
+4(0.68%)
時価総額 34,394百万円
1920年創業の繊維商社。1991年に「DAKS」、2022年に「LEONARD」を買収。ファッション関連事業、OEM等の繊維関連事業が柱。DAKSは旗艦店出店の加速図る。27.3期売上250億円目標。 記:2024/08/22
8230 東証スタンダード
335
9/20 15:00
+3(0.9%)
時価総額 6,246百万円
関東、東海、九州中心に仏壇・仏具専門店を展開。1929年創業。墓石販売や屋内陵墓の受託販売、ライフスタイルショップ「田ノ実」の運営等も。ピースフルライフサポート事業、飲食・食品・雑貨事業の育成図る。 記:2024/07/29
8699 東証スタンダード
1,025
9/20 15:00
+37(3.74%)
時価総額 41,978百万円
キルギスコメルツ銀行、リユース事業のSTAYGOLD等を傘下に持つ持株会社。持分法適用関連会社にモンゴルのハーン銀行、ロシアのソリッド銀行。キルギスコメルツ銀行では利回りの高い個人融資の拡大等に注力。 記:2024/06/04
9765 東証プライム
1,005
9/20 15:00
+4(0.4%)
時価総額 17,588百万円
総合建設コンサルタント企業。1922年創業。都市計画や区画整理等のまちづくり、環境保全、地理空間情報、土地管理等のサービスを提供。流域治水関連業務への参入強化等を図る。28.5期売上高200億円目標。 記:2024/05/16
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