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FISCO BTC Index
11/27 15:37:54
14,214,073
1日のNY市場は反発
2024/2/2 7:09
FISCO
[NYDow・NasDaq・CME（表）]
NYDOW;38519.84;+369.54
Nasdaq;15361.64;+197.64
CME225;36120;+200(大証比)
[NY市場データ]
1日のNY市場は反発。ダウ平均は369.54ドル高の38,519.84ドル、ナスダックは197.63ポイント高の15,361.64で取引を終了した。昨日の大幅下げの反動で、寄り付き後、上昇。主要ハイテク企業の決算を控えた買いや、長期金利の低下を好感した買いに、相場は終日堅調に推移した。イスラエル、ハマス停戦の可能性との報道も一段の買い材料となり、終盤にかけて、上げ幅を拡大し、終了。セクタ―別では、小売の上昇が目立った一方、銀行が下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比200円高の36,120円。ADR市場では、対東証比較（1ドル146.37円換算）で、ＡＮＡ<9202>、ＨＯＹＡ<7741>、オムロン<6645>、マキタ<6586>などが上昇した一方で、富士通<6702>、三菱ＵＦＪ<8306>、東京海上ＨＤ<8766>、ＡＧＣ<5201>などは下落し、全体はまちまち。
《ST》
関連銘柄 8件
5201
東証プライム
4,650
時価総額 1,011,073百万円
11/26 15:30
+39(0.85%)
+39(0.85%)
1907年創立の素材メーカー。建築ガラスや自動車用ガラス、塩化ビニル等の化学品、医薬品・農薬等を手掛ける。フロート板ガラス、自動車用ガラスなどで世界トップシェア。26.12期営業利益2300億円目標。 記：2024/10/07
6586
東証プライム
4,879
時価総額 1,366,208百万円
11/26 15:30
+45(0.93%)
+45(0.93%)
1915年創業の総合電動工具メーカー。電動工具で世界シェアトップクラス。愛知県安城市に本社。製品販売国は約170ヵ国。海外売上比率が高い。販売・サービス体制が強み。充電式園芸用機器の開発などに注力。 記：2024/10/08
6645
東証プライム
4,964
時価総額 1,023,800百万円
11/26 15:30
+50(1.02%)
+50(1.02%)
制御機器大手。電子部品や車載機器、自動改札機、血圧計等の健康医療機器も手掛ける。家庭用血圧計で世界トップシェア。オランダの遠隔医療会社買収。ヘルスケアは堅調。人員を大幅削減、構造改革費用重し。 記：2024/06/15
6702
東証プライム
2,744.5
時価総額 5,684,156百万円
11/26 15:30
-49.5(-1.77%)
-49.5(-1.77%)
国内最大のITサービス企業。1935年設立。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。成長領域のサービスソリューションに注力。欧州の構造改革は25年度に完了予定。 記：2024/10/20
7741
東証プライム
19,570
時価総額 6,868,268百万円
11/26 15:30
-260(-1.31%)
-260(-1.31%)
メガネレンズ、医療用内視鏡などを手掛けるライフケア事業が主力。エレクトロニクス関連製品、映像関連製品等も。半導体用マスクブランクスで世界トップシェア。コンタクトレンズはPB品、オンラインサービスが順調。 記：2024/08/30
8306
東証プライム
1,794.5
時価総額 23,834,540百万円
11/26 15:30
-31.5(-1.73%)
-31.5(-1.73%)
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記：2024/07/29
8766
東証プライム
5,685
時価総額 11,597,400百万円
11/26 15:30
-132(-2.27%)
-132(-2.27%)
メガ損保の一角。東京海上日動火災保険、日新火災海上保険、イーデザイン損害保険などを傘下に収める持株会社。北米を中心とする海外保険事業等も。海外保険事業では競争力の高い商品のグローバル展開などに注力。 記：2024/10/25
9202
東証プライム
2,850
時価総額 1,380,238百万円
11/26 15:30
+20.5(0.72%)
+20.5(0.72%)
国内最大手の航空会社。全日本空輸（ANA）が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記：2024/08/02
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