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*18:28JST 馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術：半導体関連～切り返す展開を予想～ 皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。 『馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。 具体的にテーマや銘柄を交えてお話しします。今回は、半導体関連についてです。1月下旬から2月上旬の米国株式市場ではNYダウ、ナスダック指数の下落とともに、主力ハイテク株に売りが目立っていました。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）も落ち込み、東京市場でも半導体セクターに売り圧力が見られました。しかし、世界的な半導体需要は好調であり、利益確定の売り一巡後は切り返す展開も想定されます。そこで、このタイミングで半導体関連の銘柄を確認しておくことに意義がありそうです。 ●半導体見本市「セミコン・チャイナ2018」が開催 3月16日から国際的な半導体業界団体のSEMIが主催する見本市「セミコン・チャイナ2018」が、中国の上海市で開催されました。各企業が最新製品や技術を披露する場になる「セミコン・チャイナ2018」では、半導体デバイス製造装置・材料、LED、ウエハ処理、MEMS（機械要素部品）などが焦点となっています。めまぐるしい経済成長を遂げるエレクトロニクス製造の拠点となっている中国では、先端半導体や材料などの国産化戦略が掲げられており、ここでの開催は盛況となりました。また、同見本市は毎年開催規模を拡大しており、来年以降も多くの日本企業が参加を予定しているそうです。 ●半導体関連の市場規模 市場調査会社である米Gartnerによると2018年の半導体市場は、2017年の4190億ドルから7.5%増となる4510億ドルになるとの予測を発表しています。同社によると「2016年後半から勢いをつけたメモリ市場の好調が2017年は年間を通して続いたが、2018年もそれが継続する見通しである」とのことです。そのため2018年のメモリ市場規模の予測を236億ドルに引き上げていますので、半導体関連銘柄の利益確定の売り一巡後は切り返す展開が想定されます。 ●代表的な半導体関連銘柄 そこで、具体的に半導体関連銘柄についてフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられています。 内外テック<3374>、石原ケミカル<4462>、テクノクオーツ<5217>、新報国製鉄<5542>、旭ダイヤモンド工業<6140>、タツモ<6266>、アピックヤマダ<6300>、石井工作研究所<6314>、ローツェ<6323>、テセック<6337>、サムコ<6387>、ＣＫＤ<6407>、シーシーエス<6669>、テックポイント・インク<6697>、リオン<6823>、日本電子材料<6855>、東京エレクトロン<8035> ●マトリックスでザラ場の空気を読む テックポイント・インク<6697>は半導体のファブレスメーカーで米シリコンバレーに本拠を置いておいます。監視カメラ向けや車載向け半導体分野で競争力が高いです。19年12月期の業績観測が報じられており、営業利益は今期予想比4倍強の12億円程度になりそうで、売上高は同25％増の50億円程度とみられています。 例えば、3月15日のマトリックスを見てみると2300円で出来高が15％と急上昇していることがわかります。出来高バーの色の濃さを見ると後場にボリュームアップしていることがわかります。5分足チャートで確認すると、後場に2300円水準で4回上値を抑えられていますが、5回目で抵抗線を上抜けたことが確認できます。そのまま、大引けを迎えましたので、翌日以降の値動きが期待できそうです。 次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話します。 ※「馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版（マネックス証券が提供）を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。 （フィスコ企業リサーチレポーター　馬渕磨理子） 《DM》

*17:06JST 石井工作研究所<6314>のフィスコ二期業績予想 ※この業績予想は2018年1月25日に執筆されたものです。最新の情報が反映されていない場合がありますのでご了承ください。 石井工作研究所<6314> 3ヶ月後 予想株価 370円 半導体製造後工程装置、個人住宅向けホームエレベータの製造販売などを行う。モバイルクリエイト傘下。ドローン関連。開発要素の多い新規案件が重なる。17.12期3Qは製造原価の増加や工場稼働率の一時低下が響く。 17.12期通期は工場稼働率の改善等で計画達成を見込む。自動車関連事業は受注回復へ。モバイルクリエイトと株式移転による共同持株会社を設立予定。PBRは1倍割れ。下値余地は乏しく、当面の株価は底堅い展開か。 会計期／実予／売上高／営業利益／経常利益／純利益／EPS／配当 17.12期単／Ｆ予／3,600／125／180／155／19.94／0.00 18.12期単／Ｆ予／3,900／180／230／190／24.45／0.00 ※単位：百万円、円、Ｆ予：フィスコ予想 執筆日：2018/01/25 執筆者：YK 《DM》

*09:46JST 半導体チップの製造のハードルが下がる～ミニマルファブ～　～eワラントジャーナル（馬渕磨理子） こんにちは、フィスコマーケットレポーター馬渕磨理子の「eワラントジャーナルの気になるレポート」です。 eワラント証券のコラムで「半導体チップの製造のハードルが下がる」ことについて興味深い記事を見つけましたのでご紹介いたします。 12月13日から15日にかけて東京ビッグサイトで「SEMICON Japan 2017」が開催されました。『半導体製造装置・材料を扱う企業などの国際的な展示会だけあって、今まさに変化と成長の時代を迎え、2013年以降最大規模での開催』となったと同コラムでは述べています。 今回は、CEATECなどと同様に『半導体関連以外の企業からの出展があった』ことがひとつの特徴で、「WORLD OF IOT」という企画展にはトヨタやテスラモーターもブースを出していたことや、『中古装置パビリオンなどパビリオンの充実』も特徴だったそうです。 そのパビリオンの中でひときわ目を引いたのが「ミニマルファブ」だと同コラムでは紹介しています。『ミニマルファブとは、産業技術総合研究所（産総研）が2006年に構想を完成し、2008年に開発集団を組織化した、ごく小規模で半導体を造る構想』のことです。『これまで半導体ウエハはどんどん大口径化することで生産効率をあげようとしてきた』ようですが、『ミニマルファブは逆にウエハを小さくすることで無駄を省き生産性をあげることを試みた』ことに同コラムでは注目しています。『使われているのは0.5インチのウエハで半導体が１個ずつ生産』でき、『IOTによって多品種少量の半導体が必要』になってきている流れがあるようです。また、『既存の大ファブなら5,000億円かかるものが5億円程度』で済むことから、研究開発する場合にも小ロットでの生産の方が役に立つようです。 ミニマルファブの研究会に参加しているのは117社、14大学など。企業では、ディスコ<6146>、石井工作研究所<6314>、アピックヤマダ<6300>などがミニマル装置を出展していました。『少量の半導体チップの製造のハードルが下がることで、研究開発のありようが変わったり、思い切った新製品が生まれたりするかもしれない。非常に楽しみだ』と同コラムでは締めくくっています。 なお、上記の記事の詳細は、eワラント証券が運営している「eワラントジャーナル」の12月18日付のコラム「かのうちあやこの「SEMICON Japan 2017」レポート」にまとめられています。 馬渕磨理子の「気になるレポート」は各種レポートを馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしています。レポート発行人との見解とは異なる場合がありますので、ご留意くださいませ。 フィスコマーケットレポーター　馬渕磨理子 《DM》