株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:42JST 【注目銘柄ダイジェスト】：SUMCOが大幅反発、電通グループは大幅続落 <3436> SUMCO 1868 +74 大幅反発。発行済み株式数の0.74％に当たる218万株、33億円を上限とする自社株買いの実施を発表している。取得期間は2月19日から3月24日まで。また、取得した株式全株を4月10日に消却ともしている。株主還元の強化、資本効率の向上が目的としている。決算発表時に総還元性向41％を予定としていたため、自社株買いは想定線ともいえるが、短期的な需給の下支えになるとしてポジティブな反応が優勢に。 <2002> 日清粉G 1962 +84 大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も2450円から2650円に引き上げている。海外事業の成長を織り込んで収益予想を上方修正しているもよう。需給改善に伴う米国製粉事業の業績回復、米Amarin社向けEPA-E事業の利益成長継続、夏からスタートするインドイースト事業の成長など、海外をけん引役とした成長性は株価に織り込まれていないとの判断。 <6981> 村田製 6282 +168 反発。前日は米アップルが1-3月期売上高見通しの達成は難しいとの見方を示したことで、同社へのマイナス影響が懸念される形となって大幅安となったが、本日は押し目買いが優勢の展開に。前日のアップル株価が1.8％程度の下げにとどまったことで、過度な懸念は後退の方向とみられる。ウイルス感染の影響による生産調整の広がりは十分織り込まれつつあるとの見方にも。 <4704> トレンド 5850 -30 続落。前日に19年12月期決算を発表、営業益は377億円で前期比5.2％増、市場予想はやや下回る着地になった。コスト負担増などが影響して、10-12月期は微減益に転じた。20年12月期は377億円で横ばい見通し。市場予想を30億円程度下回る水準に。ネガティブ視する動きが先行したものの、足元の受注は想定以上に好調で、ガイダンスは保守的との見方もあったが、戻りに鈍さが意識され再びマイナスに。 <4531> 有機薬 338 +80 ストップ高。抗ウイルス点眼薬などを手掛けており、新型ウイルス対策関連の出遅れ銘柄として関心が高まっているもよう。株価水準の値頃感も強く、短期資金の値幅取り商いが中心とみられる。本日はウイルス対策関連の小型材料株が揃って軟化する動きとなっているものの、その分、出遅れ銘柄を探る動きは活発化している様子。 <3681> ブイキューブ 566 +47 急反発。決算発表を受けて急落後、テレワーク関連として関心が高まり、足元では商いが急増する状況となっている。本日は、感染症懸念から開催・参加が危ぶまれる株主総会を支援する特別配信サービス「SCP」を提供開始するとの発表が期待材料視される展開に。ライブ配信システムの提供のほか、配信スタッフの派遣から機材の手配、配信まで一気通貫のサービスを提供する。ニーズの広がりを期待する動きが先行へ。 <3333> あさひ 1256 -48 大幅続落。2月20日が決算期末であり、本日は配当権利落ち日となっている。個人投資家の処分売りの動きが優勢になっているとみられる。期末配当金は16円、加えて、株主優待として、同社全店舗やフランチャイズ店、インターネット通販で利用できる優待券を贈呈している。100株以上の株主には1000円の優待券を4枚贈呈。前日終値ベースでの配当・優待利回りは4.3％程度の水準。 <9946> ミニストップ 1523 -57 続落。前日に業績予想の下方修正を発表、営業損益は14億円の黒字から一転32億円の赤字に、繰延税金資産の取り崩しによって最終損益は0.5億円の黒字から59億円の赤字予想に引き下げ。国内事業における売上、利益率の下振れ、韓国事業の売上下振れなどが下方修正の要因としている。第3四半期までの状況から大幅下振れ懸念は強かったものの、修正幅の大きさをマイナス視する動き優勢に。 <6995> 東海理化 1806 -39 続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーウェイト」に格下げ、目標株価も2100円から1700円に引き下げている。新型ウイルスによる中国生産減少の影響を織り込んで、今期営業利益を235億円、前期比20.7％減に下方修正、コンセンサスを20億円程度下回る水準としている。収益モメンタムが系列他社から逆行するリスクを懸念しているようだ。 <4324> 電通グループ 3395 -150 大幅続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を3570円から3300円に引き下げている。大手広告主を中心とするマーケティング投資抑制の高まり、同社の競争力低下、大手コンサルティング企業との競争激化など、事業環境の悪化を背景として、20年12月期以降のEBITDAを下方修正していることが背景。