ITbookとサムシングHDの経営統合で2018年に誕生。地盤調査改良事業が柱。人材派遣やシステム開発事業、コンサルティング事業等も。地盤調査改良事業ではスクリューフリクションパイル工法の販促推進。 記:2024/09/01
アサイーなどのアマゾンフルーツ、原料の輸入・卸売を行う。自社ブランド製品の販売等も。ポルトガル語で果物を意味する「FRUTA」が社名の由来。リテール事業ではお家でアサイーボウルの新規販路開拓などに注力。 記:2024/08/23
ネット不動産投資サービス「RENOSY」を展開。不動産投資の検討、購入、管理、売却までカバー。賃貸管理DX等も。RENOSY会員数は48万人超。サブスク契約件数は3.1万戸超。24年10月に台湾へ進出。 記:2024/10/24
レンタルサーバやEC支援サービスを展開。ハンドメイド通販「ミンネ」も。GMOインターネットの連結子会社。ホスティング事業は単価上がり堅調。EC支援はコスト抑制。AIによるサービス開発。配当性向50%。 記:2024/06/07
電子証明書発行サービス、電子契約サービス等を手掛ける電子認証・印鑑事業が主力。クラウドインフラ事業、DX事業も展開。電子印鑑GMOサインは導入企業数で国内トップ。電子認証・印鑑事業は契約社数が順調増。 記:2024/07/05
オウチーノ、みんなのウェディングの共同持株会社として設立。金融関連事業も手掛ける。不動産関連事業は好調。「オウチーノ くらすマッチ」は販売伸長。メディア関連事業も堅調。減損剥落。21.9期2Qは最終増益。 記:2021/06/30
チラシ・買物情報サービス「トクバイ」や小売店の混雑状況が確認できる「混雑ランプ」を運営。湖南市とICT活用情報発信で連携。くふうカンパニーとの統合で9月上場廃止、10月持ち株会社へ。21.3期は増収増益。 記:2021/06/24
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
再生細胞医薬品の開発・製造・販売を行う。中枢神経系疾患が主な対象。細胞治療薬「SB623」が主要開発品。ヒト体性幹細胞加工製品「アクーゴ脳内移植用注」は日本における条件及び期限付き製造販売承認を取得。 記:2024/10/11
眼科領域特化のバイオベンチャー。ウェアラブル近視デバイス、遠隔眼科医療モニタリングデバイス等を手掛ける。医療機器分野に経営リソースを重点的に投下。双日九州との業務提携で中国市場における販売拡大目指す。 記:2024/10/11
総合インターネット広告代理店。インターネット広告代理、コンテンツ集客特化型広告配信プラットフォーム「GMOSSP」の提供等を行う。WEBメディアの運営等も。自社商品及びサービスの開発強化などに取り組む。 記:2024/10/12
6,500
11/15 15:30
+460(%)
時価総額 7,157百万円
検索エンジン関連サービス、アフィリエイトサービス等を手掛ける集客支援事業が主力。賃貸DXサービス等の不動産テック事業も。販売パートナー開拓等でMEOサービスは好調続く。アフィリエイトサービスも順調。 記:2024/07/02
GMOインターネットグループのメディア事業会社。ポイントタウンやコエテコ、キレイパスコネクトの運営等を行うメディア事業が主力。メディア事業は順調。ブロックチェーンゲーム情報メディアの大幅リニューアル実施。 記:2024/07/02
プロフェッショナル・エージェント事業が柱。DX案件の売上比率が高い。副業マッチングサイト「Skill Shift」の運営等も行う。大手企業の取引社数は110社超。ソリューション事業は成長基調維持。 記:2024/06/29
金融サービス会社。個人投資家向けにFXや株式、先物・オプション、CFD等の金融取引サービスを提供する。傘下にGMOクリック証券等。暗号資産も扱う。FXで最大手。海外展開も。FXなど口座数伸び堅調。 記:2024/07/25
血圧計腕帯や医療用綿棒自動機等のメディカルヘルスケア事業、縫製自動機やエアバッグ等のセイフティシステム事業を展開。血圧計センサー用腕帯で世界トップシェア。メディカルヘルスケア事業では工程自動化を推進。 記:2024/08/20
生活用品などをTV通販番組、店頭で実演販売。インターネット通販、実演販売士の派遣、実演販売専門店「デモカウ」の運営等も。実演販売士の育成システムが強み。ラジオ媒体における商品販売の強化などに取り組む。 記:2024/08/06
2,600
11/15 15:30
-25.5(%)
時価総額 283,860百万円
クラウド・ホスティング、決済関連サービス等のインターネットインフラ事業が主力。インターネット金融事業、インターネット広告・メディア事業等も。総還元性向50%目標。電子印鑑の契約社数は増加傾向続く。 記:2024/09/01