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【注目銘柄ダイジェスト】:サンケン電が急伸、KOAが急落

2024/7/24 16:24 FISCO
*16:24JST 【注目銘柄ダイジェスト】:サンケン電が急伸、KOAが急落 <7267> ホンダ 1630 -44 大幅反落。本日は売出株の受渡期日となっており、売買代金が膨らむ状況になっている。主要株主が売出人となり、2億5987万9700株の売出、3898万1900株のオーバーアロットメントによる売出を実施、売出価格は1664.5円。需給の最悪期通過による今後の売り圧力後退期待、自社株買いの再開などもあって、株価下落は限定的にとどまる状況に。 <6594> ニデック 7200 +413 大幅反発。前日に第1四半期決算を発表。営業益は603億円で前年同期比0.2%増となり、540億円程度の市場予想を上振れ。通期予想は従来の2300億円から2400億円に上方修正。ただ、持分法適用会社の連結子会社化に伴う一過性のプラス要因が約100億円計上されており決算数値にサプライズは限定的。一方、サーバー水冷システムの順調な拡大、EVトラクションモータの収益性改善などは確認され評価材料に。 <7211> 三菱自 433.3 -34.6 大幅反落。前日に第1四半期決算を発表している。営業利益は355億円で前年同期比21.3%減となり、通期予想1900億円、前期比0.5%減に対して低調なスタートとなっている。市場コンセンサスも100億円程度下振れたとみられる。品質関連費用など一過性の下振れ要因もあったが、主力のアセアン市場におけるタイやインドネシアでの販売台数減少が響く形になっているようだ。 <7740> タムロン 4355 +180 大幅続伸。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の84億円から108億円、前年同期比66.7%増に引き上げ。第1四半期決算時に続く上方修正となる形に。各セグメントにおいて販売が計画を上回り、為替の円安進行や原価低減推進効果の顕在化などで収益性も向上しているもよう。通期計画は上半期決算時に見直すとしており、大幅な上振れが想定される状況に。 <6999> KOA 1321 -180 急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.3億円で前年同期比73.4%の大幅減益となっている。据え置きの通期予想は39億円、前期比17.7%増であり、想定外の低進捗となっている状況。受注高は前年同期比6.5%増となっているものの、業績下振れを意識する動きが優勢に。第1四半期は日本・アセアンを中心に産業機器・家電向けなどの減少が響いたようだ。 <6486> イーグル工 2071 +201 急伸。前日に業績・配当予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の22億円から35億円、前年同期比13.5%増に、通期では82億円から95億円、前期比17.2%増にそれぞれ引き上げ。自動車・建設機械業界向け事業が欧州において想定を上回る見込みであるようだ。また、年間配当金も従来計画の80円から90円に引き上げ、前期比10円の増配となる。 <6707> サンケン電 8196 +799 急伸。米子会社アレグロの保有株の一部を売却すると発表している。これにより、アレグロは子会社から持分法適用会社になるもよう。現在、アレグロの普通株式51%を保有しているが、約20%相当をアレグロに売却する予定としている。今回の売却で得られる資金は、株主還元、中計期間における資金需要 財務体質の抜本的改善に充当するもよう。自社株買い実施につながるとの期待感などが先行しているようだ。 <4722> フューチャー 1679 +69 大幅続伸。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は69億円で前年同期比9.5%増となり、従来予想68億円に沿った水準での着地に。通期予想は146.5億円、前期比6.9%増を据え置いている。決算サプライズは限定的とみられるが、同じくサプライズが少なかった第1四半期決算後に株価は大きく下落していたこともあって、堅調決算確認で出遅れ感への意識なども強まる形とみられる。 <6937> 古河電池 1384 +242 急騰。投資ファンドのアドバンテッジパートナーズが1株1400円でTOBを実施、同社を買収すると発表している。同社ではTOBへの賛同を表明している。買収会社には古河電工が再出資し、アドバンテッジは約6割、東京センチュリーと古河電工が2割ずつ出資する形となるようだ。2021年に買収した鉛蓄電池会社と同社を統合する計画となっているもよう。TOB価格へのサヤ寄せの動きとなる形に。 <4392> FIG 317 -27 大幅続落。マッコーリーを割当先とするCB及び新株予約権の発行を発表。今回のファイナンスによる差引手取概算額は23.4億円。当初行使価額による転換社債新株予約権の潜在株式数は120万4819株、新株予約権の潜在株式数は300万株となり、計420万4819株は、自己株式を除いた発行済み株式数の13.9%の水準。なお、上期業績予想の下方修正も発表、営業益は従来予想の3億円から2.7億円に引き下げた。
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