株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:29JST 【注目銘柄ダイジェスト】：日本SHLがストップ高比例配分、ワークマンが大幅反落 <7564> ワークマン 5510 -310 大幅反落。前日に発表した2月の月次動向が弱材料視される形に。既存店売上高は前年同月比1.5％減となり、会社計画に対して5％程度下回ったもよう。客単価が前年同月比3.5％上昇した一方、客数が同4.7％減少している。ショッピングセンター型の店舗が好調な一方、ロードサイド型の店舗が苦戦。去年強化したキャンプギアの売上が特需の反動減で伸び悩んだことも影響したようだ。 <2593> 伊藤園 4600 +5 小幅続伸。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は159億円で前年同期比12.5％増となり、上半期の同4.4％増から増益率は拡大し、コンセンサスも10億円程度上振れたとみられる。国内事業が想定以上に順調だったもよう。ただ、海外は北米の収益改善が遅れており、来期業績拡大に向けた懸念要因とみられているようだ。株価の上値の重さにつながっている。 <4202> ダイセル 994 +34 大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1020円かから1240円に引き上げている。加熱式たばこの需要拡大に伴う員数増の恩恵、需給バランスタイト化に伴う大幅な値上げの可能性などで、アセテート・トウ事業が当面の業績を押し上げるとみているようだ。23年度以降の業績予想を上方修正、市場コンセンサスからの大幅な上振れを見込んでいる。 <1417> ミライトワン 1605 +88 大幅反発。自己株式の取得枠拡大及び取得期間の延長を発表している。従来は、発行済み株式数の1.83％に当たる180万株、20億円を上限に、22年11月14日から23年3月31日までの期間で実施予定であった。今回、発行済み株式数の3.71％に当たる360万株、40億円にまで上限を拡大し、取得期間も4月28日まで延長するもよう。なお、1月末段階では83.3万株の取得実績であった。 <6036> キーパー技研 4335 +365 急伸。前日にキーパーラボ運営事業の月次動向を発表している。2月の既存店売上高は前年同月比27.1％増となり、22年6月以来の高い伸長率となっている。台数が同19.3％増加したほか、単価も同6.6％上昇している。新車への施工が増加してきているようだ。また、キーパー製品等関連事業の売上高に関しても、29.0％増と過去最高の伸び率を更新しているもよう。トヨタ販社向け施工も本格的に開始とされている。 <9517> イーレックス 1976 +99 大幅反発。前日に23年3月期の業績修正を発表。売上高は従来予想の2056億円から2900億円に上方修正、電力小売および卸売価格が上昇したことなどが背景。利益予想は現在精査中としているが、同様に上振れを織り込む動きとなった。また、カンボジア王国における水力発電所事業への出資参画に関して、ISDN Energy社の出資持分を全て取得し、SPHP CO.,Pte Ltd.を連結子会社化するとも発表。 <5726> 大阪チタ 3045 +347 急伸。高炉メーカーと進めていたスポンジチタンの2023年度国内価格交渉が、前年から引き上げる方向でおおむね決着したと一部で報じられている。上げ幅は前年度比30％程度となるもよう。ウクライナ危機を背景にスポンジチタン需給が引き締まる中で、値上げが一段と進む状況になっている。同社のほか東邦チタニウムなども、値上げによる収益改善を織り込む動きが先行。 <6191> エアトリ 2585 +97 大幅続伸。23年9月期の業績上方修正を前日に発表している。営業利益は従来予想の10億円から16億円、前期比28.7％減にまで増額修正。第2四半期に入って以降、全国旅行支援の継続などで、特に国内旅行分野における旅行需要がさらに回復傾向にあり、海外旅行分野も回復傾向にあるとしている。上振れ自体への期待はあったとみられるが、早い段階での大幅な上方修正をポジティブ視する動きが先行へ。 <1518> 三井松島HD 3670 -160 大幅反落。一般炭の国際価格が急落していると報じられている。豪州産は2月下旬に1トン200ドルを下回り、ウクライナ侵攻前の水準に戻ったようだ。欧州の天然ガス不足への懸念が後退して、需給が緩和したことが背景とされている。石炭価格急騰を背景に足元で業績が急拡大している同社には、今後の反動が想定される状況にも。 <4327> 日本SHL 3185 +500 ストップ高比例配分。同社株式の取得を目的に設立されたBlossom Bidcoが、同社に対しTOBを実施すると発表、同社では賛同の意見を表明している。TOB価格は3550円で前日終値に対して32.2％のアップ率となっている。買付期間は3月2日から4月13日まで。TOB成立の際には、同社株は上場廃止となる予定。TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。