株～企業情報・おすすめ銘柄

*16:19JST 【注目銘柄ダイジェスト】：レーザーテックが大幅続伸、良品計画が急落 <2685> アダストリア 2301 +47 大幅反発。6日大引け後、12月度の月次売上高を発表。既存店売上高が前年同月比10.2％増と10カ月連続で前年実績を上回ったうえ、全店売上高は同12.2％増となった。既存店の客数は同8.3％増、客単価は1.8％増に。気温の低下と冬のセール、クリスマスや年末にかけての外出需要の回復により、冬物商品の販売が順調に推移して売上が伸長したようだ。また、前年に比べて休日が1日多かったこともプラス材料に。 <7427> エコーTD 701 +51 大幅反発。先週末に23年2月期の業績上方修正を発表、営業利益は従来予想の4.8億円から7.9億円、前期比69.5％増にまで引き上げ。価格改定効果に加えて、単品管理や物流業務を中心としたローコストオペレーションの徹底を図ったことで、収益性も向上のもよう。上振れは想定線とみられるが、修正幅は想定以上と捉えられている。また、年間配当金も従来計画の22円から24円に引き上げている。 <2792> ハニーズHD 1481 +82 大幅反発。先週末に上半期決算を発表、営業利益は30.9億円で前年同期比57.1％増となり、12月22日の上方修正水準で着地。また、通期予想は従来予想の55億円から60億円に上方修正した。商品価格の一部見直し後も客数や買上点数への影響は軽微にとどまっているほか、外出需要の回復で想定以上に売上が拡大している。上半期上振れ分の修正にとどまるものの、素直に評価された。 <4335> IPS 724 +100 ストップ高比例配分。発行済み株式数の6.03％に当たる14万株、1.1億円を上限とする自己株式の取得実施を先週末に発表している。取得期間は2月10日から6月30日まで。株主還元の充実及び資本効率の向上などを図ることを取得目的としている。9月30日にも同規模の自社株買い実施を発表、その後株価は急伸したが、取得期限が終了した先週にかけて、株価は急伸前を下回る水準にまで調整していた。 <5332> TOTO 4965 +395 急伸。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も5000円から5800円に引き上げている。中国事業のエクスポージャーが高く、中国リオープニングの恩恵が期待できるほか、収益基盤が地理的にも事業的にも多様化してきていることを評価のようだ。また、ゴールドマン・サックス証券でも投資判断を「中立」から「買い」に引き上げのもよう。 <6526> ソシオネクスト 6830 +550 大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断「1」、目標株価9500円で新規カバレッジを開始している。独自のソリューションSoCのビジネスモデルにより、今後着実に売上高の増加とともに、利益成長が可能であると予想しているもよう。また、半導体業界の中でシクリカルレスの側面を有する稀有な存在とも位置付けているようだ。22年3月期から27年3月期の売上高年平均成長率は19％増と予想している。 <9984> ソフトバンクG 5953 +137 大幅続伸。雇用統計をきっかけに米ナスダック指数が上昇しており、買い安心感が強まる展開になっている。また、英紙では、同社傘下の英半導体設計会社アームのロンドン上場を巡る協議を英政府が再開したとも報じられている。スナク首相が先月にアームのCEOと会談、孫正義氏も会議に参加しているもよう。昨年7月以降、政権の混乱などで協議は停止の状況となっていた。 <4523> エーザイ 8541 +394 大幅続伸。米バイオジェンと共同開発したアルツハイマー病薬「レカネマブ」の迅速承認を取得したと先週末に発表。もともと6日に結果が発表される見込みであったが、足元ではリスク回避の換金売り圧力も強まっていたため、正式発表を受けてあらためて期待感を反映する動きにもなった。なお、バイオジェンは6日に2.8％上昇し、前日は1.6％の下落に。年間薬剤費は2万6500ドルに設定、想定をやや上回っているもよう。 <6920> レーザーテック 23010 +980 大幅続伸。米ハイテク株高の流れを受けて国内半導体関連にも買いが先行する形になっている。先週末に発表された米雇用統計では、平均時給の伸びが想定以上に鈍化する形になっており、長期金利低下に伴いグロース株には買い安心感が強まっているもよう。前日の米国市場でも、NYダウが反落する一方でナスダックは続伸。SOX指数は先週末の4.7％上昇に続き、前日も1.9％の上昇に。 <7453> 良品計画 1409 -153 急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は50億円で前年同期比55.0％減となり、90億円程度の市場コンセンサスを大幅に下振れている。国内事業の利益率悪化が想定以上となる形に。原材料高や円安による仕入価格の上昇が響いたもよう。通期計画340億円、前期比3.7％増は据え置きだが、下振れも意識される状況のようだ。また、同時に発表した12月の既存店売上高も前年同月比3.4％減と前年割れが継続。