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*15:40JST 三和ＨＤ Research Memo（10）：配当性向の目安40.0%に基づき、2024年3月期は大幅な増配を実施 ■株主還元策 三和ホールディングス<5929>は株主還元を配当によることを基本としている。その実施に当たっては、企業体質の改善、経営基盤の強化を図りつつ、企業価値増大に向けた経営をさらに推進するために安定した配当性向を維持し、連結業績に連動した利益配分を行うことを基本方針としている。具体的な基準としては、従来は親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向35.0%を目安としていたが、推進中の中期経営計画2024において目安を40.0%に引き上げている。 2024年3月期は業績の大幅改善を反映して、前期比20.0円増の年間配当金78.0円（中間配当29.0円、期末配当49.0円）と大幅な増配を実施し、配当性向は39.8%に上昇した。2025年3月期には減益予想するものの、安定配当の方針に基づき、年間配当金78.0円（中間配当39.0円、期末配当39.0円）の維持を予定し、配当性向は40.2%に上昇する見通しだ。配当性向は、2023年3月期におけるプライム市場全産業平均の34.7%を上回る水準である。また、同社は2020年3月期まで、度々自社株取得を実施している。2025年3月期も必要な戦略投資を行い、手元資金を考慮しつつ自社株取得を検討する。さらに、長年、毎年3月31日の最終株主名簿に記載または記録されている株主を対象に、株主優待を実施している（100株以上保有の株主にはオリジナルQUOカード500円分を、1,000株以上保有（保有期間2年以上）の株主にはオリジナルQUOカード2,000円分を進呈）。こうした株主還元は、同社グループの株主重視の経営姿勢を示すものと評価できよう。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希） 《AS》