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*16:09JST 巴川紙 Research Memo（9）：2022年3月期は15円の復配を予定 ■株主還元策 巴川製紙所<3878>は株主への安定配当を継続する方針として、過去において年間5円配（2018年10月1日付けで普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施したことにより、現在の基準に照らすと25円に相当）を軸に最終利益が大幅損失であっても配当を維持する姿勢をとっていた。しかし、結果として無配としたことも何度か発生している。最近も2020年3月期に無配となり、その後コロナ禍などの影響が広がり、収益の不透明感もあり2021年3月期も無配継続※としていた。 ※ただし、2021年3月期は、同社定款の定めに基づき、A種優先株式を有する株主に対しては、所定の金額の優先配当金を実施した。 同社は配当等の決定方針として、中期的視点に⽴って着実に株主価値を向上させることを目標としており、株主に対する適正な利益還元を経営の最重要課題として位置付け、安定的な配当を継続実施していくことを基本方針としつつ、連結及び単体業績水準と、内部留保の確保や財務体質の強化等を総合的に勘案して、機動的に決定するとしている。 2022年3月期以降はA種優先株式を有する株主に対し、1株当たり50円の優先配当⾦を配当する予定に加え、普通株式を有する株主に対しても、収益の本格回復、また2023年3月期以降の収益拡大の方向性が見えてきたことから、2022年3月期に1株当たり15円の復配実施を予定している。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　岡本　弘） 《EY》