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*17:47JST 米国株式市場見通し：景気後退懸念再燃もVIXは限定的、底堅さを試す展開か 　 来週のの米国株は、景気後退懸念の再燃を受けて売り優勢の展開となりそうだが、底堅さも試す展開となろう。金融市場は既に17-18日の連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ実施が想定線となっており、利下げ幅に争点が移っている。米金利先物の値動きから市場が織り込む政策金利予想を算出するフェドウオッチでは、0.25％利下げ確率が約7割、0.5％利下げ確率は約3割。24年末までの3会合での累計の利下げ幅は1.00-1.25％程度とする見方が優勢となっている。既に年内連続での利下げ実施がほぼ確実視されている一方、市場は景気後退への警戒感が強まっており、投資家心理は悪化している状況だ。 ただ、NYダウは8月30日に史上最高値（41563ドル）を付けるなど高値圏にあったことも売り圧力が強まる要因となったとみられる。また、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が週間ベースで12％超の大幅安となるなど、ナスダックもきつい下げとなっているが、投資家心理を示すVIX指数は23ポイントの上昇に留まるなどボラティリティは比較的低い水準を維持している。10年債利回りは8月5日の水準を下回ったが、VIX指数は8月5日の65ポイント台とは程遠い水準だ。景気後退懸念は再燃しているものの、先々の急変動を想定している投資家は少ないことから、米国市場はさほど悲観的ではないとも考えられる。むしろ日本株や円の方がきつい動きを示している。 とはいえ、9月FOMCで連邦準備制度理事会（FRB）が適切な対応を取ってくれるという期待感が根底にはあるのかもしれない。来週は、10日に民主党候補ハリス氏と共和党候補トランプ氏による初のテレビ討論会が実施される。現在、ハリス氏とトランプ氏の支持率は拮抗しているが、テレビ討論会の内容次第で支持率は変化する公算が大きい。テレビ討論会での優劣や討論会後の調査などは注目だ。結果次第では、二人の政策に関連した銘柄・セクターの物色が活発化するだろう。 経済指標では、9日に7月卸売在庫（確報値）、11日に8月消費者物価指数、週次原油在庫、12日に8月生産者物価指数、週次新規失業保険申請件数、13日に9月ミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）などが予定されている。主要企業決算は、9日にアビド・バイオサービシス、オラクル、10日にゲーム・ストップ、12日にクローガー、セレクトクォート、アドビ、RHなどが予定されている。 《FA》