構造物の総合メンテナンス会社のショーボンド建設を中核とする持株会社。橋梁や道路、トンネル、鉄道、港湾等の社会インフラの保守工事を行う。配当性向50%目安。中計では27.6期売上高1000億円目標。 記:2024/09/01
2,063.5
9/20 15:00
-3.5(%)
時価総額 223,529百万円
通信建設会社。モバイル通信設備の建設・保守・運用等を行う。無電柱化工事、ICTソリューション事業等も。NTTグループ各社などが主要取引先。国際航業を傘下に持つ。成長分野への事業シフトの加速等に注力。 記:2024/08/09
製造業中心に人材派遣・請負等を行うUTエイムなどを傘下に収める持株会社。半導体、自動車関連企業などが取引先。構造改革ソリューションの提供等も。技術職社員数は5万2000名超。製造派遣分野に経営資源集中。 記:2024/08/13
食用植物油大手。パーム加工品などの加工油脂、チョコレート、調味料、化粧品原料等も手掛ける。国内油脂の販売シェアは3割超。油脂事業では付加価値品の拡販図る。今期は国内油脂における販売数量増などを見込む。 記:2024/06/13
植物油脂大手。チョコレート用油脂は世界シェア3位。業務用チョコレートは国内シェアトップ。乳化・発酵素材事業、大豆加工素材事業も手掛ける。24年7月1日納品分からチョコレート製品の価格改定を実施予定。 記:2024/04/30
底地案件に特化した不動産投資事業が主力。東京圏、大阪圏中心。底地特化型の私募REIT「地主リート」の運用等も行う。新規仕入、販売用不動産の売却推進。中期経営計画では26.12期売上高1000億円目指す。 記:2024/06/24
スマホゲームのパズルRPG「パズル&ドラゴンズ」が主力。コンソールゲームの企画・開発・販売等も。パズドラは国内累計6200万DL突破。ニンジャラは世界累計1100万DL超。ゲームブランドの強化図る。 記:2024/07/05
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
東洋インキを中核とする持株会社。1896年創業。旧社名は東洋インキSCHD。TOPPANグループ。缶用塗料、高感度UVインキなどで国内高シェア。液晶ディスプレイカラーフィルター用材料は中国などで拡販進む。 記:2024/08/26
コスモ石油、コスモエネルギー開発、コスモ石油マーケティングなどを傘下に収める持株会社。岩谷産業の持分法適用関連会社。再生可能エネルギー事業等も。半導体レジスト用樹脂など機能化学品の収益拡大に注力。 記:2024/08/10
電線準大手。電線ケーブルや送電システム用電力機器、免震装置等を手掛ける。旧社名は昭和電線ホールディングス。アルミ架空送電線事業からの撤退を決定。27.3期営業利益150億円目標。海外事業の新展開等に注力。 記:2024/06/04
建機向け油圧フィルタで国内首位。産機用や電子部品製造工程用のフィルタも。エアフィルタ事業は堅調。ビル空調用フィルタの交換需要が回復。補助金収入を計上。24.3期3Qは2桁経常増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/14
大手超純水製造装置メーカー。半導体やFPD向け装置を中心に、水処理装置を設計、施工、販売。水処理装置売上は好調。受注済み大型水処理案件の工事は進捗順調。低採算案件は一巡。24.3期3Qは大幅増収増益。 記:2024/04/09
国内外食企業トップ。「すき家」を中核に、「なか卯」や「はま寿司」、「ココスジャパン」、「ジョリーパスタ」などを傘下に収める。グループ店舗数は1万5000店超。新規出店などでグローバルすき家部門は売上順調。 記:2024/06/17
計測・認識制御機器の総合メーカー。ジャイロコンパス、オートパイロットで世界トップシェア。油空圧機器、防衛・通信機器等も。船舶港湾機器事業は大幅増益。欧米は在来船向け機器が売上増。24.3期3Qは黒字転換。 記:2024/04/17
単身者向けアパートの開発・賃貸等を行う賃貸事業が主力。管理戸数は55万戸超。介護施設「あずみ苑」の運営等を行うシルバー事業も展開。物件メンテナンスなどに積極投資。入居率、稼働家賃単価の向上を図る。 記:2024/07/07
不動産ディベロッパーのタカラレーベンを中核とする持株会社。再生可能エネルギー事業、アセットマネジメント事業等も。新築分譲マンションは2000戸~2200戸の安定供給目指す。エネルギー事業の拡大等も図る。 記:2024/06/07
1,679
9/20 15:00
-24.5(%)
時価総額 618,708百万円
大手私鉄の一角。新宿駅と小田原駅を結ぶ小田原線など3路線を展開。小田急百貨店等の流通業、小田急不動産等の不動産業、ホテル業等も。25.3期は増収計画。不動産分譲業における計上予定戸数の増加を見込む。 記:2024/07/07