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*16:15JST 来週の中銀イベントを前に様子見ムードが強まる【クロージング】 15日の日経平均は反落。99.74円安の38707.64円（出来高概算23億6000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が売られた流れを引き継いで、半導体関連株などグロース株中心に下げが目立ち、日経平均は取引開始後に38519.94円まで水準を切り下げた、ただ、米長期金利の上昇に伴い、1ドル＝148円台へと円安が進んでいるため、自動車など輸出関連株がしっかりしていることが相場を支えた。もっとも、来週には日米中央銀行の金融政策決定会合を控えており、結果を見極めたいとの見方から次第に様子見ムードが強まった。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が970を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、鉱業、石油石炭、電気ガス、卸売など23業種が上昇。一方、海運、銀行、電気機器、金属製品など10業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>、第一三共<4568>、三菱商<8058>が堅調だった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、レーザーテック<6920>、ダイキン<6367>、中外薬<4519>が軟調だった。 前日の米国市場では2月の卸売物価指数（PPI）が市場予想を上回り、これが早期の利下げ期待の後退につながり、主要株価指数は下落。なかでも、金利動向に敏感とされるハイテク関連株の下げが目立ち、東京市場のこの流れが波及。日経平均の下げ幅は一時300円に迫る場面があった。ただ、心理的な節目の38500円に接近すると、押し目狙いの買いが入ったほか、円高一服による収益改善期待などから輸出株が買われたほか、原油高による採算改善期待から石油関連株や商社株などの資源株に資金がシフトし、これが相場を支えた。 投資家の最大の関心は来週前半に予定される日米の金融政策決定会合の行方だ。各メディアからこれまで、日銀は3月会合でマイナス金利政策解除など金融正常化を進めると伝えられており、相場には織り込まれている。会合後にはいったん、円高・金利上昇・株安で反応すると見込まれている。ただし、中銀イベントを波乱なく通過すれば、再び日本株に注目が戻ってくるとの見方もでている。TOPIXのザラバ高値を付けた昨年9月の信用期日であるきょう以降、値動きが軽くなる可能性があり、来週はバリュー株優位の展開が一段と強まりそうだ。 《CS》