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*16:05JST 売り先行も後場は自律反発を狙った買い優勢【クロージング】 14日の日経平均は4日ぶりに反発。111.41円高の38807.38円（出来高概算16億6000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が軟調だった流れを受けて、半導体関連株などを中心に売りが先行。日経平均は取引開始後には38400.17円まで値を下げた。ただ、心理的な節目の38500円を下回ると押し目買いが散見されたほか、後場に入ると米国株価指数先物がじり高歩調をたどっていたことで、日経平均は後場にはプラスに転じ、大引け間際には38840.33円まで上げ幅を広げた。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、電気ガス、石油石炭、非鉄金属、鉱業など29業種が上昇。一方、パルプ紙、銀行、サービス、精密機器の4業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、レーザーテック<6920>、ソフトバンクG<9984>、バンナムHD<7832>が堅調だった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、信越化<4063>、中外薬<4519>、リクルートHD<6098>が軟調だった。 前日の米国市場では、米長期金利の上昇を背景に半導体関連株が売られたことが響き、東京市場でもアドバンテスや東エレクなどには売りが波及した。「日銀は来週18-19日に開く金融政策決定会合でマイナス金利政策を解除するか議論する」と国内メディアが報じ、政策修正に伴う国内長期金利上昇も意識され、日経平均の下げ幅は300円に迫る場面があった。ただ、ナスダック100先物が堅調推移をみせていたほか、円相場が1ドル＝148円を窺う展開となるなか、朝安の輸出関連株の一角が切り返したことも支援材料になった。 投資家の最大の関心事は来週に予定される日米の金融政策決定会合の結果を受けた投資家の反応だ。米国では14日、2月の小売売上高、卸売物価指数（PPI）が発表される。インフレに対する警戒感が拭えないだけに、インフレが鈍化するのか確認したいところだ。また、15日には連合が今春闘の集計結果を公表する。大手企業の良好な賃上げが確認出来たが、この流れが中小企業にも波及するかがポイントで、これらを見極めながらの動きとなりそうだ。 《CS》