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*16:02JST 米ハイテク株高を背景に買い戻しの動きが強まる【クロージング】 6日の日経平均は4営業日ぶりに大幅反発。670.08円高の33445.90円（出来高概算14億3000万株）で取引を終えた。米長期金利低下を映してグロース株中心に買われた前日の米国市場の流れを受け、半導体関連株など値がさ株を中心に幅広い銘柄が買われ、日経平均は取引開始直後に心理的な節目の33000円台回復。その後も買い意欲は衰えず、大引けにかけて、33452.13円まで値を上げた。また、前日までの3日間で700円超下落したこともあり、買い戻しの動きに拍車が掛かったほか、円相場も1ドル＝147円前半へとやや円安方向に振れていることも投資マインドを上向かせる要因になった。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1500を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが上昇し、精密機器、電気ガス、証券商品先物、輸送用機器、電気機器の上昇が目立った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、信越化<4063>、レーザーテック<6920>が堅調で、この5銘柄で日経平均を200円超押し上げた。 前日の米国市場は、10月のJOLT求人件数が市場予想を下回る結果となり、労働市場の軟化を示唆する内容だったことから、早期の利下げ期待につながり、米長期金利が低下した。東京市場でも金利低下を背景にハイテク関連株中心に買いが優勢となった。また、11月のISM非製造業景況指数が好不況の分岐点である50を上回り、米景気後退へのリスクも和らいだほか、時間外取引での米国株先物の堅調推移とあって、日経平均は心理的な節目の33500円台回復目前に迫る場面もあるなど、ほぼ全面高商状となった。 日経平均は大幅に反発したが、今週末に控える12月限の先物・オプションの特別清算指数（SQ）算出日を前に、テクニカル面での買い戻しの動きが活発化したに過ぎないと冷静に受け止める向きも多い。米国の早期利下げに対する期待を織り込みながら、日米ともに株価の堅調材料となっているが、来週に予定されている米連邦公開市場委員会（FOMC）でパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が利下げについて、どのような見解を示すのかを確認するまでは、積極的に上値を買い上がるまでには至らないだろう。また、今週末には11月の雇用統計の発表もあり、目先は米国市場の動きをにらみながら、振れ幅の大きい展開が続く可能性が高そうだ。 《CS》