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*15:56JST 円安や原油高を手掛かりに日経平均は8営業日続伸【クロージング】 6日の日経平均は8営業日続伸。204.26円高の33241.02円（出来高概算14億株）で取引を終えた。前日の米国市場は下落したものの、円相場が1ドル＝147円台と円安が進んだため、輸出採算の改善期待から自動車や機械など輸出関連株中心に買いが先行。日経平均は後場中盤にかけて上げ幅を広げ、33282.15円まで水準を切り上げた。その後は、連騰による短期的な相場の過熱感から目先の利益を確保する売りも見られたものの、総じて堅調に推移し、33200円台と日中の高値圏での推移が続いた。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が965に達し、全体の過半数を占めた。セクター別では、証券商品先物、輸送用機器、鉱業、保険など24業種が上昇。一方、海運、倉庫運輸、食料品など9業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、トヨタ<7203>が堅調だった半面、ファナック<6954>、アサヒ<2502>、ソフトバンクG<9984>、中外薬<4519>が軟化した。 前日の米国市場は原油高を起因にインフレ長期化による金融引き締め継続への不安から、主要な株価指数は下落した。しかし、利上げ長期化への思惑から円相場が1ドル＝147円台へと円安振れたことを材料視する流れとなった。また、サウジアラビアとロシアが原油の減産計画を発表し、原油市況が上昇したため、資源株も堅調だった。さらに、脱デフレによる国内景気の改善期待が底流にあるなか、景気敏感株に投資資金が向かったほか、9月中間期末を控えた配当取りの動きも続いた。 東京市場は堅調地合いが続いているが、一抹の不安も残る。前日に総務省が発表した家計調査における実質家計支出は大幅に下振れており、国内景気の先行きに不安感がくすぶる。また、米国経済についてもソフトランディング期待が根強いが、原油などの商品市況の上昇が続けばその前提が崩れかねず、懸念材料となろう。さらに、8月の消費者物価指数（CPI）などの米国の物価統計の発表が来週に予定されており、結果次第では、一気に強気ムードが修正される可能性も残る。 《CS》