株～企業情報・おすすめ銘柄

<6659> メディアL 88 +10急伸。スカパーJSATにIPゲートウェイ「Xscend」が採用されたと発表している。これは、最新の映像伝送技術と拡張性・柔軟性を兼ね備えたIPゲートウェイであるようだ。また、アグリゲーションスイッチMDX48X6C、機器管理ソフトウェアProMD EMSも提供し、全面的なネットワークシステム構築をサポートしていくもよう。今後の業績インパクトへの期待感が先行する形に。 <1605> INPEX 2470 +0.5続伸で連日の高値更新。引き続き原油相場の上昇が材料視されており、前日のNY原油先物市場でWTI5月限は一時1バレル＝87ドル台にまで上昇、昨年10月下旬以来5カ月半ぶりの高値水準となっている。中東情勢の緊迫化など地政学リスクの高まりが背景、イスラエルがイランなどに対する軍事行動の強化を示唆したことで、中東地域での紛争拡大による原油供給への影響の広がりが懸念されているようだ。 <6474> 不二越 3375 -120大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は11.8億円で前年同期比69.8％減と大幅減益になっている。上半期計画40億円に対する進捗率も低水準にとどまる形に。中国経済の減速に伴って、工具・ロボットの需要が減少しているほか、建設機械分野の生産調整の影響で中国・欧州において油圧機器の需要も減少。売上減少による操業度の悪化、原材料価格の高騰などが響く形のようだ。 <7611> ハイデ日高 2692 +56大幅続伸。24年2月期営業利益は前期比約7倍の45億円前後だったとの観測報道が伝わっている。会社側計画の41.5億円を上回る水準となったもよう。中華業態「日高屋」を中心に店舗は都心の駅前に多く、経済再開による駅利用客の増加が業績を押し上げたようだ。割安メニューへの人気も高まったとみられている。25年2月期も増益基調が続く公算が大きいとされており、出遅れ感のある株価の見直し材料につながっている。 <1712> ダイセキS 922 -144急落。前日に24年2月期の決算を発表している。24年2月期営業利益は27.9億円で前期比2倍、第3四半期決算時に上方修正した水準を小幅に下回って着地へ。一方、25年2月期は22.4億円で同19.6％減と2ケタ減益に転じる見込みとし、マイナス材料視されている。年間配当金は前期比2円増の14円を計画している。前期は各エリアで大規模土壌処理案件が売上計上されており、その反動を見込んでいるもよう。 <6136> OSG 2035.5 -139.5大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は41億円で前年同期比9.1％減となっている。上半期計画は105億円で同10.6％増の見通しであり、想定よりも低調なスタートと捉えられている。欧米の航空機産業が牽引して売上高は伸長も、日本の在庫調整の影響が響いているようだ。インフレによる人件費高騰や減価償却費増加などで、販管費や製造固定費も増加へ。 <5932> 三協立山 849 -92大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は26.6億円で前年同期比2.5倍となった。一方、通期予想は従来の60億円から35億円に下方修正した。EV向け販売量が想定以上に減少しているほか、住宅投資減退による建築市場の低迷、半導体分野などを中心とするアルミ押出形材の販売回復遅延などが響く。能登半島地震による災害損失を特別損失に計上、純損益は30億円の黒字から10億円の赤字に下方修正。 <9793> ダイセキ 3415 -265大幅反落。前日に24年2月期決算を発表、営業利益は148億円で前期比16.5％増となり、第3四半期決算時に上方修正した水準で着地。一方、25年2月期は140億円で同5.5％減と減益に転じる予想で、ネガティブ反応につながった。ダイセキ環境ソリューションは前期大型案件の反動減による減収減益、ダイセキMCRは大規模修繕による減益を見込む。なお、中計目標値では、27年2月期営業利益160億円を計画。 <8358> スルガ銀 967 +25大幅続伸。発行済み株式数の3.11％に当たる600万株、70億円を上限とする自己株式の取得実施を発表、取得期間は5月13日から9月30日まで。4月30日付での3500万株の自社株消却実施も発表。また、24年3月期末配当金を従来計画の7円から14円に引き上げるとしており、年間配当金は前期比12円増の21円としている。加えて、26年3月期純利益計画も、従来の110億円から135億円に引き上げた。 <8016> オンワードHD 660 +89急伸。前日に24年2月期決算を発表、営業利益は113億円で前期比2.2倍となった。3月28日に上方修正を発表済み。一方、25年2月期は125億円で同11.0％増を見込み、年間配当金は前期比4円増の24円を計画。全ての事業会社、すべての国において増収増益を見込んでいる。同時に発表した中期計画では、27年2月期営業利益160億円を目標とし、25年2月期以降の配当性向を40％以上に引き上げる考え。 《ST》