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*12:15JST 日経平均は小幅反落、半導体株弱いも資源関連が下支える格好 　日経平均は小幅反落。前日比55.84円安（-0.14％）の38751.54円（出来高概算8億8000万株）で前場の取引を終えている。 　14日の米国市場は下落。ダウ平均は137.66ドル安（-0.35％）の38905.66ドル、ナスダックは49.24ポイント安（-0.30％）の16128.53、S&P500は14.83ポイント安（-0.29％）の5150.48で取引を終了した。ソフトランディング期待の買いに寄り付き後、上昇。しかし、2月生産者物価指数（PPI）が予想を上回りインフレ長期化が示唆されたため利下げ期待が後退、売りに転じた。小売売上高が予想を下回ったほか、小売企業の決算から消費鈍化を懸念した売りも上値を抑制。さらに、長期金利の上昇や今までナスダックの上昇をけん引してきた半導体のエヌビディアなど人工知能（AI）関連セクターの利益確定売りが続き、さらなる売り圧力となり、終日軟調推移し終了した。 　米国株安が影響して、東京市場は売り優勢で取引を開始。日経平均は25日移動線が位置する38500円水準でスタートした。為替が1ドル148円50銭台と昨日の大引け時点から円安ドル高に振れたことなどから、売り一巡後の日経平均はじりじりと下げ幅を縮小。14日に続き、時価総額が大きい資源関連銘柄が買われたことからTOPIXは日経平均に先んじて切り返す展開となった。 　日経平均採用銘柄では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の下げが影響して、SUMCO<3436>、東京エレクトロン<8035>、スクリーンHD<7735>、アドバンテスト<6857>など半導体関連が下落。このほか、日本取引所グループ<8697>、楽天グループ<4755>、資生堂<4911>、中外製薬<4519>がさえない。 　一方、柏崎刈羽原発7号機について、斎藤健経済産業相が来週前半にも、新潟県の花角英世知事に再稼働への地元同意を求める方向で最終調整と報じられたことから東京電力HD<9501>が急騰。また、原油価格上昇を受けて、INPEX<1605>、出光興産<5019>、ENEOSホールディングス<5020>など資源関連の上昇が目立つほか、三菱商事<8058>、三井物産<8031>、住友商事<8053>など総合商社も強い。このほか、カシオ<6952>、ディー・エヌ・エー<2432>が買われた。 　セクターでは、海運業、繊維製品、その他金融業、その他製品、電子機器などが下落した一方、鉱業、石油・石炭製品、卸売業、電気・ガス業、輸送用機器などが上昇。 　日本銀行による金融政策決定会合を前に、為替は1ドル148円台半ばとやや円安ドル高が進行している。市場では「マイナス金利の解除が議論される」との見方が強まっている一方、日本株への影響を予想しにくいことから、株式市場は売買代金が減少するなど様子見ムードが強まっている。後場の日経平均は切り返す場面が見られるかもしれないが、値がさ半導体株が弱いことから、一気に39000円台回復という展開は難しいだろう。 《AK》